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2019年04月21日
消耗品を年間10〜15%以上削減する方法
薬局で購入するよりネットで購入するほうが、20%くらい安い!
みなさん消耗品をどのように購入されているでしょうか??
〇無くなったときに薬局で買いに行く
〇ネットで購入する
〇ポイント〇倍で―に合わせて購入する
いろいろあると思います。
お金のことを考え始めて3年になりますが、私は現在まで薬局では買わず、ロハコやAmazonなどで購入するようになりました。
今まで薬局で購入するより20%くらい安く買えるようになったのではないかと思っています。
人によっては楽天で買われている方もいるのではないでしょうか??
またファイナンシャルプランニング技能士の資格をとり、いろいろ話を聞いていますが固定費を削り、変動費はあまり気にしなくてよいという考えが主流ではないかと思います。
理由としては毎回購入するたびに気にしていたらストレスがたまるからというものです。
労力の割りに削減効果が見込めないということでしょうか。
私もその考えに賛成でした。
さらに10〜15%削減する方法がある!!
まさかそんなはずは!
どうせ労力が多いんでしょう??
と思われるのではないでしょうか??
いえ、労力は普段薬局で購入しているよりも楽で、金額は10〜15%さらに削減できます。
合わせると30%以上節約できるのではないかと思います。
うちの家の消耗品代主要なものだけ計算しても年間10万はありますので、年3万以上の節約になりました。
しかもこれは1度行ってしまえば永年使える方法です。
(時代とともに新しい技術があるとわかりませんが)
社会構造の変化
2000年から可処分所得が減り始め、平均で50万ほど下がっています。
これから消費税が上がっていけばもっと減っていくかもしれません。
また昨年より大企業ですら45歳以上のリストラの事例が増えています。
これから中小企業に波及してくる可能性もあります。
人手不足と言われながら、不足しているのは人のやりたがらない仕事ぐらいなのです。
企業も家計も今までの行動を行っていては、生き残るのが非常に難しくなるかもしれません。
しかし、前向きに考えれば、メルカリやヤフオク、Amazonやロハコ、楽天やセカンドストリートやカーシェアのようなビジネスは今までにありませんでした。
何が言いたいのかと言いますと、賢く行動すれば、両親が行ってきた当たり前の消費行動に変化を起こせばまだまだ可処分所得に余裕を持たせることができるのではないかということです。
これはファイナンシャルプランナーで提案している人はほとんどお会いしておりません。
ついこの間見ていた金沢のマネーセンスのユーチューブ動画で食費が月夫婦二人で27000程度であると話しておりました。こつとしてはスーパーに行く回数を減らすこと!
できるなら週1回、難しいようだったら週2回にするよ良いとのことでした。
うちの専業主婦の母親は結構頻繁に買い物にいっており、実際私もそうでした。
現在中小企業診断士の資格を勉強中なのですが、中小企業診断士の7科目の中に運営管理という事項があります。特に工場などの生産現場における効率化の内容となっていますが、これが専業主婦の仕事に応用できると感じております。
専業主婦の仕事は自営業と同じようなものであるため、サラリーマンより難易度が高く、個人の能力により結果に大きく差がでるように感じております。
特に台所は、食材という材料を購入し保管、管理し、調理という作業
みなさん消耗品をどのように購入されているでしょうか??
〇無くなったときに薬局で買いに行く
〇ネットで購入する
〇ポイント〇倍で―に合わせて購入する
いろいろあると思います。
お金のことを考え始めて3年になりますが、私は現在まで薬局では買わず、ロハコやAmazonなどで購入するようになりました。
今まで薬局で購入するより20%くらい安く買えるようになったのではないかと思っています。
人によっては楽天で買われている方もいるのではないでしょうか??
またファイナンシャルプランニング技能士の資格をとり、いろいろ話を聞いていますが固定費を削り、変動費はあまり気にしなくてよいという考えが主流ではないかと思います。
理由としては毎回購入するたびに気にしていたらストレスがたまるからというものです。
労力の割りに削減効果が見込めないということでしょうか。
私もその考えに賛成でした。
さらに10〜15%削減する方法がある!!
まさかそんなはずは!
どうせ労力が多いんでしょう??
と思われるのではないでしょうか??
いえ、労力は普段薬局で購入しているよりも楽で、金額は10〜15%さらに削減できます。
合わせると30%以上節約できるのではないかと思います。
うちの家の消耗品代主要なものだけ計算しても年間10万はありますので、年3万以上の節約になりました。
しかもこれは1度行ってしまえば永年使える方法です。
(時代とともに新しい技術があるとわかりませんが)
社会構造の変化
2000年から可処分所得が減り始め、平均で50万ほど下がっています。
これから消費税が上がっていけばもっと減っていくかもしれません。
また昨年より大企業ですら45歳以上のリストラの事例が増えています。
これから中小企業に波及してくる可能性もあります。
人手不足と言われながら、不足しているのは人のやりたがらない仕事ぐらいなのです。
企業も家計も今までの行動を行っていては、生き残るのが非常に難しくなるかもしれません。
しかし、前向きに考えれば、メルカリやヤフオク、Amazonやロハコ、楽天やセカンドストリートやカーシェアのようなビジネスは今までにありませんでした。
何が言いたいのかと言いますと、賢く行動すれば、両親が行ってきた当たり前の消費行動に変化を起こせばまだまだ可処分所得に余裕を持たせることができるのではないかということです。
これはファイナンシャルプランナーで提案している人はほとんどお会いしておりません。
ついこの間見ていた金沢のマネーセンスのユーチューブ動画で食費が月夫婦二人で27000程度であると話しておりました。こつとしてはスーパーに行く回数を減らすこと!
できるなら週1回、難しいようだったら週2回にするよ良いとのことでした。
うちの専業主婦の母親は結構頻繁に買い物にいっており、実際私もそうでした。
現在中小企業診断士の資格を勉強中なのですが、中小企業診断士の7科目の中に運営管理という事項があります。特に工場などの生産現場における効率化の内容となっていますが、これが専業主婦の仕事に応用できると感じております。
専業主婦の仕事は自営業と同じようなものであるため、サラリーマンより難易度が高く、個人の能力により結果に大きく差がでるように感じております。
特に台所は、食材という材料を購入し保管、管理し、調理という作業
2019年04月19日
介護費用県別ランキング
※介護費とは医療費とは別に介護にかかるお金だけを集計したものです。
介護を受けている人で一人当たりの介護費用の一番介護費用が高い県はどこだと思いますか?
(平成31年1月審査分)
(ただし、福祉用具購入費、住宅改修費など市町村が直接支払う費用(償還払い)は除く)
物価が高いところが、費用が高そうだから都会だとおもわれるでしょうか?
ご自身がその県に住まわれているのであれば将来自分の介護費用が高くなるかもしれません。
また、全国規模の介護保険に加入すると少しお得かも!
また40歳以上で介護保険払われている方は少し多めに負担しているかもしれませんね。
介護事業を起こそうと考えている方はビジネスチャンスかもしれません。
気になる答えは( ^ω^)・・・
実は鳥取県なんです!!
20万8961円
全国の平均では、受給者1人当たり費用額は、介護サービスでは19万2600円です。
なんと毎月1万6千ほどたかいことになりますね。
年間にすると年間20万ほど全国平均より負担が多いことになります。
基本介護保険で1割負担〜3割負担なので、2万〜6万ぐたいですけどね。
2位沖縄県 20万8578円
3位石川県 20万7022円と続きます!
4位宮崎県20万3437円
5位佐賀県20万2415円
全国介護福祉士人口10万人当たり、1位が島根県1772人、2位が鳥取県1733人と鳥取が多いのはわかりますが、島根県22位と19万4578円と福祉士の比率とは相関がないようです。
施設と在宅では費用負担が全然違い施設のほうが多いため、現在は老人ホームなどの施設ではなく在宅介護のサービスを受ける方向に移行しています。
そうすると鳥取は在宅が進んでいない可能性があるかもしれません。
また鳥取の人は施設が充実している可能性や、子供が親を施設に預けて面倒をみていない可能性が考えられます。
では逆に介護費用が低い県はどこでしょうか?
高齢者が少ないイメージの大都市圏なのかな??
なんと
1位 北海道18万2724円
です!!
北海道は田舎なイメージなので、見事に裏切られましたね。
2位埼玉県18万3814円
3位福島県18万4748円
4位京都府18万4748円
5位千葉県18万6388円
比較的都市部が多い印象です。
介護を受けている人で一人当たりの介護費用の一番介護費用が高い県はどこだと思いますか?
(平成31年1月審査分)
(ただし、福祉用具購入費、住宅改修費など市町村が直接支払う費用(償還払い)は除く)
物価が高いところが、費用が高そうだから都会だとおもわれるでしょうか?
ご自身がその県に住まわれているのであれば将来自分の介護費用が高くなるかもしれません。
また、全国規模の介護保険に加入すると少しお得かも!
また40歳以上で介護保険払われている方は少し多めに負担しているかもしれませんね。
介護事業を起こそうと考えている方はビジネスチャンスかもしれません。
気になる答えは( ^ω^)・・・
実は鳥取県なんです!!
20万8961円
全国の平均では、受給者1人当たり費用額は、介護サービスでは19万2600円です。
なんと毎月1万6千ほどたかいことになりますね。
年間にすると年間20万ほど全国平均より負担が多いことになります。
基本介護保険で1割負担〜3割負担なので、2万〜6万ぐたいですけどね。
2位沖縄県 20万8578円
3位石川県 20万7022円と続きます!
4位宮崎県20万3437円
5位佐賀県20万2415円
全国介護福祉士人口10万人当たり、1位が島根県1772人、2位が鳥取県1733人と鳥取が多いのはわかりますが、島根県22位と19万4578円と福祉士の比率とは相関がないようです。
施設と在宅では費用負担が全然違い施設のほうが多いため、現在は老人ホームなどの施設ではなく在宅介護のサービスを受ける方向に移行しています。
そうすると鳥取は在宅が進んでいない可能性があるかもしれません。
また鳥取の人は施設が充実している可能性や、子供が親を施設に預けて面倒をみていない可能性が考えられます。
では逆に介護費用が低い県はどこでしょうか?
高齢者が少ないイメージの大都市圏なのかな??
なんと
1位 北海道18万2724円
です!!
北海道は田舎なイメージなので、見事に裏切られましたね。
2位埼玉県18万3814円
3位福島県18万4748円
4位京都府18万4748円
5位千葉県18万6388円
比較的都市部が多い印象です。
2019年04月17日
イオンクレジットカード
2019年04月06日
決算書からみた化粧品会社の比較
母親が化粧品ノエビアを使っているので興味をもって調べてみました。
ノエビア原価35%
人件費40%
(2018年10月1日〜2018年12月31日)
ちなみにほかの化粧品会社は?
ポーラ原価16%
資生堂
原価21%
人件費69%
ファンケル化粧品
ノエビア原価35%
人件費40%
(2018年10月1日〜2018年12月31日)
ちなみにほかの化粧品会社は?
ポーラ原価16%
資生堂
原価21%
人件費69%
ファンケル化粧品