そもそも炎上商法を狙ったとしても、それで廃刊というのではどうしようもない。
では、新潮45は廃刊がふさわしいと言われるほどの内容を掲載したのか?
残念ながら、この記事からは判断できない。
新潮45の休刊騒ぎでおかしなところは、新潮社の社員たちが休刊をすることについて、メールで初めて知ったというような報道がなされていること。
何らかの力が外からあったとしか考えられない出来事なのだ。
新潮社の主体性が感じられないところが、もっとも大きな問題だと思う。
Yahoo!より、
『新潮45』休刊の背景〜貧すれば鈍する名門雑誌の最期〜古谷経衡
https://news.yahoo.co.jp/byline/furuyatsunehira/20180927-00098414/
記事より、
・一向に回復しない部数。減り続ける実売。これが今回の『新潮45』の炎上商法とも言うべき暴挙の直接の主因のひとつであることは間違いないだろう。どんなことをしてでも一部でも多く売りたい、となれば、これはもう手段を選んでいる場合では無い。肉弾戦法でも何でも良いから、兎に角、生還を前提としない誌面構成にである。しかし繰り返すように『二重構造』が故、全面的な右傾雑誌には改造できない。これが『新潮45』の宿命であったのかもしれない
タグ:休刊
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