FX用経済指標分析

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以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�V.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�V.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。


2017年4月25日23:00に米国実態指標「新築住宅販売件数」・景気指標「CB消費者信頼感指数」が発表されます。今回発表は新築住宅販売件数が同3月分、消費者信頼感指数が2017年4月分の集計結果です。

この2つの指標が直近で同時発表されたのは2016年7月26日です。
このとき、新築住宅販売件数は市場予想56.0万件に対し発表結果59.2万件（差異＋3.2万件）、CB消費者信頼感指数は市場予想96.0に対し発表結果97.3（差異＋1.3）で、ともに市場予想を上回り、どちらの指標優勢という判別がつきません。
あまり古いデータをあたっても参考にならないので、「過去の同時発表のデータからは有益な情報が得られない」が結論です。無理にこじつけても仕方ないので、以下、両者併記のような形式で話を進めます。


両指標の要点は下表に整理しておきました。上表が新築住宅販売件数、下表がCB消費者信頼感指数です。



両者を見比べてみましょう。
直後1分足跳幅・値幅は新築住宅販売件数の方が大きく、直後11分足跳幅・値幅はCB消費者信頼感指数の方が大きいようです。但し、いずれも大して反応する指標ではありません。例えば、昨夜（4月24日）23:00には（有名な）指標発表が何ひとつなかったにも関わらず、23:00〜23:11の11分足は7pipsの陰線でした。このことから、あまり凝った分析をしても仕方がありません。

念のため、指標発表の影響が最も素直に現れやすい始値基準直後1分足を見比べておきましょう。
上図が新築住宅販売件数、下図がCB消費者信頼感指数です。やはり大したことありません。




では次に、新築住宅販売件数の過去推移を下図に示します。


前回結果59.2万件に対し市場予想58.4万件で、差異△0.8万件となっています。

指標一致性分析の結果、直前10-1分足と事前差異との方向一致率が73％なので、市場予想が前回結果より少ない今回は直前10-1分足が陰線と見込まれます。
そして、直後1分足の事前差異との方向一致率も72％あるので、本指標は事前差異がマイナスのときに市場予想よりも低い発表結果となりがちです。直後1分足は陰線ということです。
市場予想と発表結果との大小関係に応じて素直に反応するか否かは、直後1分足と事後差異との方向一致率が72％なので、ほぼ素直に反応する傾向を示しています。本指標の事後差異は、市場予想ー発表結果で求めています。
指標一致性分析の結果を、下表に示しておきます。なお、この集計は2015年1月分から前回2017年2月分までの26回分のデータに基づいています。


その他、集計表は割愛しますが、他の分析で次のような結果が現れています。

反応一致性分析では、直前1分足の陰線率が74％です。但し、本指標の直前1分足跳幅・値幅はそれぞれ4pips・3pipsです。直前1分足始値がつく頃、ポジションを取得し、陰線側に振れたらすぐに利確しないと間に合いません。

反応性分析では、直後11分足と直後1分足との方向一致率が60％で、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値方向に反応を伸ばしたことが47％です。これでは発表後に反応方向を見極めてから、追いかけてポジションを取るのは難しそうです。もし追撃するなら、短期利確か短期損切を覚悟しておかないと、10分後には40％が反転し、もし反転しなくても2回に1回は値幅が小さくなってしまっています。


そして、CB消費者信頼感指数の推移を下図に示します。


現在の状況は、前回結果125.6に対し市場予想123.0で、差異△2.6となっています。
グラフの特徴は、典型的な市場予想後追い形状となっています。つまり、実際には市場予想の方が先に行われているのに、市場予想は発表結果をサポートする移動平均線のように、発表結果の上昇基調を追いかけています。確率的には、市場予想以上の発表結果と予想すれば良い訳です。但し、ここで注意すべき点は、市場予想が後追いのように見える以上、発表結果の上昇基調や下降基調がトレンド転換するときには、市場予想がまるでアテにならない、ということです。
その点をチェックするため、関連指標を確認しておきましょう。

4月の製造業景況感は、軒並み前月より低下しており、非製造業でも3月はISMが大幅に低下しています。但し、消費者関連では4月のUM消費者態度指数速報値が僅かに改善しています。
株価は、3月20 -23日、4月11-13日・18-19日と、以前の右上がりから停滞・下落を心配させることが3度起きています。
全般的には、これまで上昇基調だった指数が、そろそろ下降転換しても不思議ではありません。市場予想を下回るという根拠の方が目立ちます。

指標一致性分析の結果を下表に示します。なお、この集計は2016年1月分から前回2017年3月分までの15回分のデータに基づいています。


まず、市場予想ー前回結果を示す事前差異は、反応に対してまるでアテにならないことがわかります。
そして、発表結果ー市場予想を示す事後差異は、直後1分足との方向一致率が87％と高くなっています。
つまり、市場予想がまるでアテにならないのに、市場予想よりも発表結果が大きいか小さいかで、素直に反応しがちです。

その他、集計表は割愛しますが、他の分析で次のような結果が現れています。

反応一致性分析では、直後1分足の陽線率が80％です。この確率の高さは先に挙げた指標発表結果と市場予想の過去推移のグラフから簡単に説明できます。ここ最近は（いつも）市場予想を発表結果が上回っていたから、です。
だから、今回のように指標発表結果の上昇基調に「？」がついている場合、この分析結果はアテになりません。

反応性分析では、直後11分足と直後1分足との方向一致率が67％で、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値方向に反応を伸ばしたことが80％です。3回に2回は反応が続き、5回に4回は反応を伸ばしています。これなら、追撃ポジションを安心して取れます。
但し、この結論は、新築住宅販売件数の結論と真逆です。先述の通り、新築住宅販売件数の過去の傾向では、直後11分足と直後1分足との方向一致率が60％で、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値方向に反応を伸ばしたことが47％です。10分後には40％が反転し、もし反転しなくても2回に1回は値幅が小さくなってしまっています。

追撃ポジションを取るべきか取らないべきか、どちらの結論を採用すべきでしょう。そんなの決まってます。
両指標ともに市場予想を上回ったり下回ったり、事後差異が同じ方向なら追撃です。両指標の事後差異が食い違ったら、過去の反応が大きな新築住宅販売件数の結果優先です。


纏めます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  ふたつの指標ともに大して反応する指標ではありません。23:00という発表時刻を考えると、下手をすればその日の株式市場のテーマによって指標の影響なんか関係なくなります。ダウの値動きをインターネットで見ておいた方が良いでしょう（米株式市場は22:30から）。株価が大きく動いて為替に強いトレンドが形成されているようならば、これら指標への反応なんてほんの一瞬で終わります。
  
  
• 指標については次の通りです。
  両指標ともに、市場予想は前回結果を下回っています。特に、新築住宅販売件数は、事前差異と直前10-1分足の反応方向との相関が強いので、陰線側に振れるかを確認しておきましょう。陰線側への振れが強すぎたり、逆に陽線側に動くようなら、上述のダウの影響が大きいと思われます。
  株価の影響が大きく、指標の影響が見込めないのなら、無理をして取引するような指標ではありません。今回は、発表結果の良し悪しが割れる可能性があるので、取引が難しいと思います。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前10-1分足は、新築住宅販売件数の指標一致性分析の結果、陰線率73％です。
  (2) 直前1分足は、新築住宅販売件数の結果、陰線率74％です。
  (3) 直後1分足は、新築住宅販売件数の指標一致性分析結果が陰線率72％で、CB消費者信頼感指数の反応一致性分析の結果が陽線率80％と、矛盾した結果になっています。大して反応しない指標ですから、もしどうしてもポジションを持ちたいなら、新築住宅販売件数での分析結果を推します。
  (4) 直後11分足も、追撃可否について新築住宅販売件数は不可、CB消費者信頼感指数は可、と矛盾しています。両指標ともに市場予想を上回ったり下回ったり、事後差異が2つの指標で同じ方向なら追撃で、両指標の事後差異が食い違ったら、過去の反応が大きな新築住宅販売件数の結果優先です（追撃しない）。
  

以下は2017年4月26日09:00頃に追記しています。


指標結果は、新築住宅販売件数が62.1万件（市場予想58.4万件、差異＋3.7万件）、CB消費者信頼感指数が120.3（市場予想122.5、差異△2.2）、でした。
反応は、直前10-1分足が陰線、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線、直後11分足が陽線で、直後11分足は直後1分足よりも反応を伸ばしました。

新築住宅販売件数は8か月ぶりの高水準、CB消費者信頼感指数は前月が2001年12月以来の高水準だったため、今回低下しても非常に高い水準が維持されています。

新築住宅販売件数の結果は、住宅ローン金利が歴史的低水準なこと（30年固定ローン金利平均は約3.97％）と、中古住宅の在庫不足が原因と解説されています。
在庫が1.1％増となり2009年7月以来の高水準に達しているものの、この在庫量は2006年住宅バブル時ピークの半分以下ですから、市場が活況なうちは問題にならないレベルと考えられます。3月単月販売量から求めた在庫回転期間は5.2か月で、2月の5.4か月を下回ったことも、その裏付けとなります。なお、適正在庫回転期間は6か月とされているため、3月は需給均衡期間から供給不足側へと動いたことになります。
こうした在庫不足から住宅価格は上昇中で、2月のCS住宅価格指数は主要20都市圏の住宅価格動向を示す指数が前年比5.9％上昇しています。

CB消費者信頼感指数は、米政権の政策遂行力への懸念が金融市場で高まっていることが背景、と解説されています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前投稿における指標結果の予想は次の通りでした。

• 両指標ともに、市場予想は前回結果を下回っています。特に、新築住宅販売件数は、事前差異と直前10-1分足の反応方向との相関が強いので、陰線側に振れるかを確認しておきましょう。陰線側への振れが強すぎたり、逆に陽線側に動くようなら、上述のダウの影響が大きいと思われます。
  株価の影響が大きく、指標の影響が見込めないのなら、無理をして取引するような指標ではありません。今回は、発表結果の良し悪しが割れる可能性があるので、取引が難しいと思います。

ほぼ上記の通りだったように思います。

但し、22:30にダウ取引開始とともに株価上昇があり、USDJPYが高値を模索したものの、数分後にはUSDJPYは下げ始めていました。この動きを両指標市場予想が低かったため、と解釈し、株価・金利の影響は限定的と見なしました。

そして、23:00に指標発表結果が判明すると、指標毎に良し悪しが分かれたためか、10数秒程度は上下の動きに迷いがあり、僅かずつ陽線側に動きました。直後1分足形成が終わる前には、陽線側優勢となって、これら指標発表時には珍しく20pips超の動きとなった訳です。

おそらく、直後1分足形成前に陽線側に大きく動きだしたのは、新築住宅販売件数結果＞CB消費者信頼感指数の力関係よりも、この日のダウ・金利が上昇基調だったため、その影響だと思われます。よって、指標の影響時間は僅か20-30秒しかなかった、というのが実情でしょう。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前10-1分足は、新築住宅販売件数の指標一致性分析の結果、陰線率73％です。
  (2) 直前1分足は、新築住宅販売件数の結果、陰線率74％です。
  (3) 直後1分足は、新築住宅販売件数の指標一致性分析結果が陰線率72％で、CB消費者信頼感指数の反応一致性分析の結果が陽線率80％と、矛盾した結果になっています。大して反応しない指標ですから、もしどうしてもポジションを持ちたいなら、新築住宅販売件数での分析結果を推します。
  (4) 直後11分足も、追撃可否について新築住宅販売件数は不可、CB消費者信頼感指数は可、と矛盾しています。両指標ともに市場予想を上回ったり下回ったり、事後差異が2つの指標で同じ方向なら追撃で、両指標の事後差異が食い違ったら、過去の反応が大きな新築住宅販売件数の結果優先です（追撃しない）。
  

発表直後10秒程度は、まちまちの発表結果に対し動きに迷いがあって大きな損切とならずにすみました。
直後11分足での追撃は、指標の結果というより、この日の株価・金利を見ていたので、そちらを根拠をしたポジションでした。

下表に、本ブログを始めてからの新築住宅販売件数発表前後のシナリオで取引の成績を纏めておきます。





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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

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2017年4月21日23:00に米国実態指標「中古住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 指標一致性分析の結果、事前差異は直後11分足との方向一致率が70％です。がしかし、直後1分足との方向一致率は48％しかありません。よって、市場予想が発表結果を正しく予見とは言い切れません（最も発表結果の良し悪しに素直に反応しがちなのは、直後1分足跳幅だから）。
  (2) 指標一致性分析の結果、事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率がそれぞれ76％・65％です。だいたい素直に反応する指標のようです。
  (3) 先々週から市場環境はリスク回避状態が継続しています。がしかし、今週に入ってそろそろ感とも言っても良い動きが見受けられます。例えば、16:00・16:30・17:00・17:30・19:00・21:30・23:00などのちょうど時刻や、指標発表結果を無視して騰がろうという動きが散見けられます。がしかし、本日は週末の古大統領選第1回投票を控え、リスク回避が再び強まる可能性もあります。日頃の見慣れた動きや分析が通用しない可能性もあるのでご注意ください。
  
  
• 指標については次の通りです。
  市場予想は560万件で、前回発表よりも＋12万件と予想されています。今回は、前回結果を上回るものの、市場予想を下回り555万件程度と予想しています。
  論拠は、週次MBA住宅ローン申請件数の比率を積算した計算結果です。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  但し、EURを中心にリスク回避中心に動く可能性があります。よって、以下のポジション取得方向が指標発表前までのトレンドに反するなら、ポジションを取らずに様子を見ていようと思います。
  (1) 直前1分足は陰線率が87％です。
  (2) 直後1分足は陽線率が80％です。また、直前1分足との方向一致率が17％（不一致率が83％）です。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが82％です。この数字なら、安心して追撃ポジションが取れます。

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。

注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。

本指標は全米不動産業者協会（NAR）が翌月25日頃に発表します。数値は季節調整済・年率換算されています。
比較的注目度が高い割に、反応が小さな指標です。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


今回の市場予想は560万件で、前回結果より12万件増（前月比率に換算すると＋2.2％という意味）となっています。

関連指標を確認しておきます。

先に景気指標です。
NAHB（全米住宅建設業者協会＝不動産業者でもある）住宅市場指数は、3月結果71が2月結果65より上昇しており、直近の高値2016年12月結果70を上抜けています。

次に実態指標です。
実態を示す3月建設許可件数は前月比＋3.6％となっています。
また、前週比MBA住宅ローン申請件数は、＋3.3％（3月8日）、＋3.1％（3月15日）、△2.7%（3月22日）、△0.8％（3月29日発表）、△1.6％（4月5日発表）となっており、前月を1とし全て掛け合わせると1.012（＋1.2％）です。
1〜2か月先行するとされている新築住宅販売の前月比は、1月＋3.7％、2月＋6.1％です。直近で新築住宅販売件数が2か月以上続けて前月比プラスとなっていたことは、2015年10-12月と2016年6-7月です。対応する2015年12月・2016年1月・2016年8月の中古住宅販売件数の対前月差は、＋70万件・＋1万件・△6万件です。微妙な関係ですが、新築住宅販売件数が増えると1〜2か月後に中古住宅販売件数が平均値として増えることを否定はできません。

つまり、景気指標・実態指標ともに前月結果を上回ることを示唆しています。市場予想の前月結果との大小関係は妥当です。

次に程度です。
MBA住宅ローン件数が2月より3月が1.2％ということは、2月年率換算販売件数の548万件に対し555万件となります。
つまり、市場予想の560万件は高すぎる、ということになります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが82％です。この数字なら、安心して追撃ポジションが取れます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足は陰線率が87％です。
直後1分足は陽線率が80％です。また、直前1分足との方向一致率が17％（不一致率が83％）です。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、「発表結果と市場予想の差」と「市場予想と前回結果との差」の和（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異は、直後11分足との方向一致率が70％です。がしかし、直後1分足との方向一致率は48％しかありません。市場予想が発表結果を正しく予見とは言い切れません（最も発表結果の良し悪しに素直に反応しがちなのは、直後1分足跳幅だから）。

事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率がそれぞれ76％・65％です。だいたい素直に反応する指標のようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年4月21日23:30頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


指標発表結果は571万件（市場予想560万件）で、市場予想を上回りました。
反応は、直後1分足が陽線、直後11分足が同値です。


取引結果は次の通りでした。


追撃ポジションについては、本夕からのEUR・GBP絡みの取引で、指標発表直後の反応が長続きしなかったため、ポジション取得を断念しました。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• 市場予想は560万件で、前回発表よりも＋12万件と予想されています。今回は、前回結果を上回るものの、市場予想を下回り555万件程度と予想しています。
  論拠は、週次MBA住宅ローン申請件数の比率を積算した計算結果です。

結果は、前回結果だけでなく市場予想も上回りました。今後も同じやり方を継続し、年率換算への補正係数を求めたいと考えています。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足は陰線率が87％です。
  (2) 直後1分足は陽線率が80％です。また、直前1分足との方向一致率が17％（不一致率が83％）です。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが82％です。この数字なら、安心して追撃ポジションが取れます。

問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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2017年4月20日21:30に米国景気指標「Phil連銀景況指数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時に、米国雇用指標「週次新規失業保険申請件数」も発表されます。本分析には、その影響を踏まえていません。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


過去の直後1分足跳幅は平均値が9pipsです。がしかし、反応分布を見てみると、9pipsを超えて反応したことは37％しかありません。3回に2回は数pipsしか反応しないということです。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 直近の欧米時間の値動きは、リスクが意識される一方でそろそろ感も強い様子が伺えます。残念ながら、過去の実績に基づく分析があまりアテにならなくなっています。また、本指標発表と同時に、週次新規失業保険申請件数が発表され、以下の分析にその点は踏まえられていません。
  (2) 過去の傾向から言えば、発表後は素直に反応しがちな指標です（事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率がそれぞれ78％・69％です）。
  (3) 上表の通り、初期の反応（直後1分足跳幅）が小さいことが多い指標です。そして、直後11分足跳幅の平均値はその倍ぐらいあるものの、直後11分足終値が直後1分足終値よりも同じ方向に伸びたことが2回に1回しかありません。つまり、直後11分足と直後1分足の方向一致率が高い（78％）ので、反応方向を確認してから追撃ポジションを取っても良いが、さっさと利確した方が良い指標だと言えます。
  
  
• 指標については、市場予想を下回ると予想しています。
  論拠は、先日発表されたNY連銀と同程度低下すると、今回の発表結果が20弱でつり合いが取れるから、です（今回の市場予想は25.0）。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  上記の通り、本分析は同時発表される週次新規失業保険申請件数の影響を踏まえていません。がしかし、上記指標定性分析の通り、今回の本指標発表では市場予想を大きく下回る可能性に着目しています。よって、今回は本指標分析結果を重視し、以下のシナリオでポジションを取得してみます。
  但し、直近の欧米時間はリスクを意識しつつ、そろそろ感が強い様子も窺えます。よって、当日の欧米時間からのトレンドが強いようなら、指標の影響なんかほとんどないでしょうから、その場合の取引は中止します。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が78％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、市場予想を下回ると予想しています。陰線です。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が78％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。但し、先のローソク足検証で直後11分足には、直後1分足終値よりも大きなヒゲが目立ちます。反応方向を確認してからポジションを取るなら、高値掴みをしないことと短期利確を強く意識した方が良いでしょう。
  

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


フィラデルフィア連銀管轄のペンシルバニア州・ニュージャージー州・デラウエア州の製造業の景況感と現状を指数化した指標です。
具体的内容は、仕入価格・販売価格・新規受注・出荷・入荷遅延・在庫水準・受注残・雇用者数・週平均就業時間などの11項目を、1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」から選択して指数化したものです。
数値は0を分岐点に景気改善（＋）・悪化（−）と読みます。

製造業景気指数は、ニューヨーク連銀製造業景気指数→フィラデルフィア連銀製造業景気指数→リッチモンド連銀製造業景気指数→シカゴ購買部協会景気指数→ISM製造業景気指数があります。ISM製造業景気指数の先行指標がフィラデルフィア連銀製造業景気指数で、フィラデルフィア連銀製造業景気指数の先行指標がニューヨーク連銀製造業景気指数、という見方があります。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの
回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


今回の市場予想は25.0で、前回結果32.8よりも7.8ポイント低下と予想されています。

関連指標を見てみましょう。
同じ4月分のNY連銀製造業景気指数は5.2と、前回（3月分）結果16.4・市場予想15.0を大きく下回りました。同指数は、2月分が18.7で、3月分は2.3ポイント低下しており、4月分は3月分から11.2ポイントの低下と、低下が加速しています。

Phil連銀景況指数は、2月分43.3・3月分32.8（△10.5ポイント）で、今回市場予想が△7.8ポイントというのは指数低下が減速していることになります。ここで本指数は、1か月前と比べて現在が「良い」「同じ」「悪い」からの選択を含んでいます。3月に2月と比べたときより、4月に3月を比べた方が、現地報道における税制改革遅延等の政策遂行力不信・株価不安・利上げと、景況感悪化が加速する方が自然です。NY連銀の結果は妥当だと思います。

よって、今回は市場予想を下回る、と予想しています。NY連銀の結果が12月・1月の水準を下回ったことを踏まえると、市場予想の25.0に低下が留まらず、今回は20弱がつり合いの取れる水準です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10分足は陽線が目立ちますが、後記する反応一致性分析の陽線率は69％です。惜しいことに、ポジション取得の基準70％には達していません。
直前1分足には陰線が目立ちますが、一方で上ヒゲも目立ちます。発表直前にばたばたしており、ポジションを取るなら注意が必要です。慌てないように、過去の跳幅平均値が4pipsあることを覚えておきましょう。
直後11分足はヒゲが目立ちます。平均的な直後11分足跳幅は17pipsで、同値幅は9pipsです。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が78％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。但し、先のローソク足検証で直後11分足には、直後1分足終値よりも大きなヒゲが目立ちます。反応方向を確認してからポジションを取るなら、高値掴みをしないことと短期利確を強く意識した方が良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足は陰線率が78％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異は、指標発表前後との方向一致率が高くありません。つまり、過去の実績から言えば、本指標の市場予想が低くても（高くても）あまりアテにはなりません。
また、事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率がそれぞれ78％・69％です。つまり、発表結果が市場予想を上回ったら／下回ったら、陽線／陰線で反応しています。比較的素直に反応する指標です。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。



以下は2017年4月21日09:30頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


指標発表結果は22.0（市場予想25.5：発表前に改訂されていますね）でした。33年ぶりの高水準を記録しta
2017年2月から、3月・4月と2か月続けて数値が低下しました。がしかし、今回発表値の22.0も悪い数字ではありません。
内訳は、従業員数指数19.9（前月17.5）、支払価格指数33.7（前月40.7）、業況6か月予測45.4（前月59.5）、新規受注指数27.4（前月38.6）、設備投資6か月予測36.5（前月34.5）でした。新規受注が減って6か月予測が悪化しています。これらの数字も、前月より低下が多いものの、悪い数字ではありません。

同時発表された週次新規失業保険申請件数は24万4千件（市場予想24万2千件）を上回りました。

反応は直後1分足・直後11分足ともに陽線で、Phil連銀指数・失業保険申請件数ともに市場予想より悪化したにも関わらず少しおかしな動き方でした。詳細は後述します。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は、陰線にも関わらず、利確のタイミングを逃して損切となりました。まだまだですね。

直後1分足は、スリップでポジション取得に3度失敗したため、後に確認してみると指標発表の2秒後にポジション取得となっていました。但し、発表後5-10秒程度はほとんどチャートが動いておらず、やや陽線側に振れていたと記憶しています。いずれにせよ、反応が生じるまでやや時間があったので、その間に指標結果が市場予想を下回ったことが確認できました。にも関わらず、しばらく待ったものの反応が陽線側に伸びるのを確認して損切しました。結果的には、指標発表後2-3分後に一旦陰線側に振れますが、すぐにまた陽線側へと転じました。シナリオ趣旨に反しないように損切は仕方ありません。

直後11分足は、指標発表後2-3分後に陰線側に一旦転じたものの、その後は陽線側へと反応を伸ばしていきました。追撃ポジションを取得したものの、あまり反応は伸びず、結果的には指標発表後25分後ぐらいから急激に陽線側に伸びていきました。

確か、株価先物が指標発表前から少しずつ前日終値よりも値を伸ばしていたように記憶しています。リスク回避へのそろそろ感もあり、週末の仏大統領選関連で懸念されている極右政党候補が世論調査での支持率が2位に落ちたという報道もあったらしく、その影響かも知れません。
ともあれ、指標が悪化したのに陽線での反応でした。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 直近の欧米時間の値動きは、リスクが意識される一方でそろそろ感も強い様子が伺えます。残念ながら、過去の実績に基づく分析があまりアテにならなくなっています。また、本指標発表と同時に、週次新規失業保険申請件数が発表され、以下の分析にその点は踏まえられていません。
  (2) 過去の傾向から言えば、発表後は素直に反応しがちな指標です（事後差異は直後1分足・直後11分足との方向一致率がそれぞれ78％・69％です）。
  (3) 上表の通り、初期の反応（直後1分足跳幅）が小さいことが多い指標です。そして、直後11分足跳幅の平均値はその倍ぐらいあるものの、直後11分足終値が直後1分足終値よりも同じ方向に伸びたことが2回に1回しかありません。つまり、直後11分足と直後1分足の方向一致率が高い（78％）ので、反応方向を確認してから追撃ポジションを取っても良いが、さっさと利確した方が良い指標だと言えます。
  
  
• 指標については、市場予想を下回ると予想しています。
  論拠は、先日発表されたNY連銀と同程度低下すると、今回の発表結果が20弱でつり合いが取れるから、です（今回の市場予想は25.0）。

全体的なポイント掌握状況は悪くありません。シナリオ外の追撃ポジション追加は、この認識があってこそです。
また、何点か外してしまっている点（素直な反応）は、確率的な問題でもあるので仕方ないでしょう。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• シナリオは次の通りです。
  上記の通り、本分析は同時発表される週次新規失業保険申請件数の影響を踏まえていません。がしかし、上記指標定性分析の通り、今回の本指標発表では市場予想を大きく下回る可能性に着目しています。よって、今回は本指標分析結果を重視し、以下のシナリオでポジションを取得してみます。
  但し、直近の欧米時間はリスクを意識しつつ、そろそろ感が強い様子も窺えます。よって、当日の欧米時間からのトレンドが強いようなら、指標の影響なんかほとんどないでしょうから、その場合の取引は中止します。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が78％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、市場予想を下回ると予想しています。陰線です。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が78％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。但し、先のローソク足検証で直後11分足には、直後1分足終値よりも大きなヒゲが目立ちます。反応方向を確認してからポジションを取るなら、高値掴みをしないことと短期利確を強く意識した方が良いでしょう。

結果的に損切となった直前1分足も含め、大きな問題はありません。
直後1分足が陰線での反応と読んでいた点は完全に外しましたが、先に記した市場環境ですから仕方ありません。シナリオ構築自体のロジックを改める必要はないと考えています。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年4月18日22:15に米国実態指標「鉱工業生産・設備稼働率」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• ポジションを持つ上での注意点は次の通りです。
  指標一致性分析の結果、直後1分足・直後11分足は、事後差異との方向一致率がそれぞれ68％・72％となっています。この数字は、発表結果が市場予想を上回れば（下回れば）、素直に陽線（陰線）で反応することが3回に2回以上ということです。
  現時点（前日17日23:30頃）において、リスク回避への反動も、先週株安への反動も見受けられません。本指標発表が行われる前後も含め、いつ大きく動き始めるかが読めません。21:00頃からの強いトレンドが発生しているなら、本指標の結果がどうあれ値動きに関係ありません。本指標はもともと反応が小さいのです。
  
  
• 指標については次の通りです。
  鉱工業生産（設備稼働率）は、製造業景気指標の影響が現れるのが遅れがちです。一般的な電機・機械部材メーカーは、受注後3〜6か月後が納期なので、今回3月分の発表に対し、10-12月の景気指標と対比しています。その頃、景気指標は絶好調と言っても良いほど、右上がりが続いていました。
  よって、今回は市場予想を上回ると考えています。
  但し、筆者は資源エネルギー関連の受注納期について知識がありません。この点が今回予想における不安要素です。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が78％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論により、陽線と見込みます。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが65％です。これなら反応方向を確認してから、追撃ポジションを取っても良さそうですね。
  

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


設備稼働率は、生産能力に対する実際の生産量の比率を表した指標です。基準年の平均稼働率を100として、製造業・鉱業・公共事業（電気・ガス）の生産能力に対する生産実績の比率から算出します。本指標は、設備投資とインフレの先行指標とされていて、80％を超えると投資が活発化する、と言われています。

がしかし、最近では設備稼働率が高くなっても、設備投資を行う経営者は少数派です。
以前ほどではないにせよ、米国では組合や地域のマスコミの力が強く、経営者が思い描くような自動化が設備投資でなかなか図れないのです。そんなところに投資する人は、米国人経営者でなくても少数派です。
だから、米国企業の設備投資判断は、PCやタブレット端末普及時の工程管理・サプライチェーン革新や、シェールガス採掘の技術革新があったときのように、圧倒的生産性向上が図れるときに・ところで行われます。
設備稼働率と設備投資の相関がなくなったとまでは言いませんが、以前よりも両者の相関は弱くなっています。但し、設備稼働率が高いときは受注量が多いという点は、先行指標としての意義があります。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。



今回は、鉱工業生産前月比の市場予想が0.5％（前回結果△0.3％）、設備稼働率の市場予想が76.2％（前回結果75.3％）です。いずれも改善という予想です。

関連指標を見てみましょう。
3月分製造業景気指標は、NY連銀・Phil連銀・ISM製造業のいずれも前月2月分より悪化しています。但し、電子部品・機械/機構部品といった受注から生産までに3-6か月を要します。よって、景気指標も3-6か月前を見てみましょう。すると、上記3指標が全て急上昇をしているときです。
ここで、鉱工業生産前月比のグラフを見てください。景気指標が絶好調にも関わらず、直近で昨年12月を除くと、鉱工業生産前月比はほぼ0かマイナスとなっています。鉱工業生産前月比がプラスにならなければ、製造業景気指標との整合が取れません。
鉱工業生産が上昇すればおのずと設備稼働率は上昇します。

よって、今回は市場予想を上回ると考えています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。









反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが65％です。これなら反応方向を確認してから、追撃ポジションを取っても良さそうですね。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が78％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


直後1分足・直後11分足は、事後差異との方向一致率がそれぞれ68％・72％となっています。この数字は、発表結果が市場予想を上回れば（下回れば）、素直に陽線（陰線）で反応することが3回に2回以上ということです。


巻頭箇条書きのシナリオの項を参照願います。



以下は2017年4月19日09:00頃に追記しています。


3月鉱工業生産指数前月比は＋0.5％となり、内訳は公益部門が＋8.6％上昇していました。この＋8.6％という数字は過去最大の伸びです。製造業は△0.4％で、7か月ぶりの大きな低下でした。公益部門の好調は暖房需要の増加、製造業は自動車の落ち込みが原因との解説が行われているようです。
3月米設備稼働率は76.1％でしたが、製造業は75.3％に下がっていました。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


設備稼働率市場予想は、直前に改訂されていたようです。結果、鉱工業生産・設備稼働率ともに市場予想と一致しました。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は分析を当ててポジショニングが下手で損切、直後1分足は分析が外れて損切です。また、直前1分足のポジション解消がぎりぎりとなって、直後1分足のポジション取得に2度すべって失敗し、指標発表より数秒遅くなってしまいました。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• 鉱工業生産（設備稼働率）は、製造業景気指標の影響が現れるのが遅れがちです。一般的な電機・機械部材メーカーは、受注後3〜6か月後が納期なので、今回3月分の発表に対し、10-12月の景気指標と対比しています。その頃、景気指標は絶好調と言っても良いほど、右上がりが続いていました。
  よって、今回は市場予想を上回ると考えています。
  但し、筆者は資源エネルギー関連の受注納期について知識がありません。この点が今回予想における不安要素です。

まぁいいでしょう。
但し、内訳について製造業が好調だった訳でなく、公益部門（電気・ガス・水道）が好調だったようなので、厳密には外しています。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が78％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論により、陽線と見込みます。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが65％です。これなら反応方向を確認してから、追撃ポジションを取っても良さそうですね。

(2)は、結果が陰線となって外しています。がしかし、発表結果は市場予想と同値、前回結果を上回っており、確率上の問題と捉えています。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年4月17日21:30に米国景気指標「NY連銀製造業景気指数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
本発表後23:00には米国住宅指標「NAHB住宅市場指数」が発表されます。こちらもあまり大きな反応をする指標ではないため、本発表への影響はないと考えています。たぶん、今夜は指標結果なんて関係ない動きをするのではないでしょうか。

本指標の要点は下表に整理しておきました。



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 本指標取引にあたっての注意点は次の通りです。
  もともと、本指標は、過去平均から言って反応が大きくありません（直後1分足跳幅平均が15pips）。そして
  イースター3連休明けで、USDは先週末尾木曜と休日金曜に対EUR・対JPY・対GBPで売られています。リスク状況は、週末に懸念されていた北朝鮮核実験なく過ごし、今週はむしろEURが仏大統領選第1回投票を控えてEURのリスクが相対的に高まっています。ダウは先週水・木と休日金曜を控えて約200ドル下げていました。
  戻しが強くなるかどうかはわかりません。ただ戻すにせよ戻さないにせよ、本日の指標発表時刻頃は指標結果なんて関係ない動きをするのではないでしょうか。
  
  
• 指標については、市場予想を下回ると予想しています。
  論拠は、
  (1) 相関の高い製造業景気指標の直近データ（3月分発表値）が軒並み前回結果を下回っていること、
  (2) 3月後半からの報道で米政権政策遂行力に疑問を呈する記事が多く、そのなかには法人税減税の実施が遅れるという内容が含まれていること、
  (3) にも関わらず、1月分発表値から2月分発表値の低下2.3ポイントに対して、今回市場予想の前回結果との低下幅1.4ポイントが小さいこと、
  です。本来ならば売りですが、本日指標発表時には上記注意点に記した通り、指標結果なんて関係ない動きとなる可能性があります。よって、指標発表時刻を跨いだポジションは持たないことにします。
  
  
• シナリオは次の通りです。但し、今夜は夕方以降のトレンドを見て、ポジションを持つかどうかを決めます。下記シナリオは、厳密に言って、指標発表への反応を想定したシナリオとは言えません。
  (1) 直前1分足の陰線率が87％となっています。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが71％です。この数字なら反応方向を確認してから追撃ポジションを持つことができます。
  

何気なく取引するよりも、こうしたことを頭に入れておいた方が、指標発表前後の取引では圧倒的に有利です。


公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。

NY連銀管轄のNY州製造業約200社の経営者の景況感と現状を指数化した指標です。
具体的内容は、仕入価格・販売価格・新規受注・出荷・入荷遅延・在庫水準・受注残・雇用者数・週平均就業時間などの11項目を、1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」から選択して指数化したものです。
数値は0を分岐点に景気改善（＋）・悪化（−）と読みます。

製造業景気指数は、NY連銀製造業景気指数→Phil連銀製造業景気指数→リッチモンド連銀製造業景気指数→シカゴ購買部協会景気指数→ISM製造業景気指数があります。ISM製造業景気指数の先行指標がPhil連銀製造業景気指数で、Phil連銀製造業景気指数の先行指標がNY連銀製造業景気指数、という見方があります。

発表は毎月15日（夏時間：日本時間21:30、冬時間：日本時間22:30）に行われます。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回発表分までの27回のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


今回の市場予想は15で、前回結果16.4を下回っています。
前回3月の発表では、市場予想を上回り陽線で反応しました。前回発表の内訳を見ると、新規受注が増加で出荷が減少しています。新規受注増は、製造業の場合、3-6か月後の出荷と相関します。

関連指標を見ておきます。
3月分の製造業景気指標データは、NY連銀だけでなく、Phil連銀・ISM製造業も前回結果（2月分）を下回っています。リッチモンド連銀・シカゴ購買部協会は、前回結果よりも上昇していますが、これらはデータ数が少ないので、Phil連銀・ISM製造業よりも信用度が劣ります。
非製造業景気指標データでは、ISM非製造業・CB消費者信頼感指数が前回結果を下回っています。ただ最新の4月分UMUM消費者態度速報値は、前回結果を上回っています。
実態指標では、3月分小売売上高前月比が総合・コアともに前回結果を下回っていました。鉱工業生産はまだ2月分までしか発表されていないため、参考になりません。

NY連銀製造業景気指数は、製造業経営者を対象とした調査です。報道では、先月後半から米政権の政策遂行力に疑問を呈する記事が増えています。そしてこの内容には、トランプ大統領の公約とも言える法人税減税実施が遅れるという内容を含んでいます。

つまり、定性分析の結論は、今回の市場予想が前回結果を下回っていることを否定する要素がありません。
程度は前回より1.4ポイント低下となっていますが、この意味は200社の社長から3人だけ前月調査時よりも悪くなるということです（指数化の過程で、単なる人数カウントでなくなるので、正確な説明ではありません）。2月結果18.7は1月結果16.4より2.3低下しています。3月結果が2月結果よりも1.4低下という市場予想は甘いのではないでしょうか。
今回は、市場予想よりも下回ると予想しています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
上から2番目の直前1分足をご覧ください。陰線が目立ちます。そして、陽線側にヒゲが多く、陰線側のヒゲは目立ちません。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが71％です。この数字なら反応方向を確認してから追撃ポジションを持つことができます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が87％となっています。
また直後11分足は、直前1分足との方向一致率が30％（不一致率70％）となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


本指標は、市場予想が前回結果よりも大きいことが81％と偏りがあります（事前差異）。それでも、市場予想よりも発表結果が大きかったことが63％あります。本指標では、市場予想が高めになる傾向があるようです。
直前1分足が事前差異との方向一致率30％となっています。これは、上記の市場予想が高めになりがちな傾向と、陰線率の高さとの関係が現れたものと思われます。


シナリオは巻頭箇条書きのシナリオ項をご覧ください。



以下は2017年4月19日10:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、前回結果・市場予想を下回りました。


取引結果は次の通りでした。


これだけ発表結果が低下しても、直後11分足が反転するのですから、今はまともな分析が通用する時期ではありませんね。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• 指標については、市場予想を下回ると予想しています。
  論拠は、
  (1) 相関の高い製造業景気指標の直近データ（3月分発表値）が軒並み前回結果を下回っていること、
  (2) 3月後半からの報道で米政権政策遂行力に疑問を呈する記事が多く、そのなかには法人税減税の実施が遅れるという内容が含まれていること、
  (3) にも関わらず、1月分発表値から2月分発表値の低下2.3ポイントに対して、今回市場予想の前回結果との低下幅1.4ポイントが小さいこと、
  です。本来ならば売りですが、本日指標発表時には上記注意点に記した通り、指標結果なんて関係ない動きとなる可能性があります。よって、指標発表時刻を跨いだポジションは持たないことにします。

ほぼ分析通りだったと言えるでしょう。但し、おかしな動きは直後11分足形成途中で生じました。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• 今夜は夕方以降のトレンドを見て、ポジションを持つかどうかを決めます。下記シナリオは、厳密に言って、指標発表への反応を想定したシナリオとは言えません。
  (1) 直前1分足の陰線率が87％となっています。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが71％です。この数字なら反応方向を確認してから追撃ポジションを持つことができます。

問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。




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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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今夜は米国実態指標「小売売上高」と物価指標「消費者物価指数（CPI）」が発表されます。いつもなら注目度が高い指標で、反応も20pips程度（直後1分足跳幅）あるものの、今回はちょっと事情が違うでしょう。

米国・欧州・英国・豪州もイースターで休日となる国・会社が多いため、市場参加者が少ないと見込まれます。加えて、先週以降、多くの通貨が売られていましたが、昨夜までに便乗した売ポジション（対円・対スイスフラン）はイースター連休前ということもあって、だいぶ解消されたと思われます。売り余地がまた戻った状態です。

さて現在、EURUSDやGBPUSDが、過去数か月で下抜けできなかった強いサポートの近くにあります。でも、先週来続いたリスクと、仏大統領選第1回投票を来週に控えた週末で、EURやGBPは売られ始めたときに勢いが強くなりやすくなっています。EURUSD・GBPUSDは、下向きに一気に進みやすい、と見ています。
先週来の様子を見る限りでは、リスクが起きればEURUSDやGBPUSDは上向きに動きます。でも、そんなのアテになんかなりません。どっちに動くかなんて、いざというときにはわからないのです。

USDJPYで似たような状況（ポジションや売買指値が少ない状態）は、確か2012年か2013年かに、なかなか100円を上抜けできなかったときに（当時、100円に強いレジスタンスがあった）、日本が連休中でUSDJPYの流動性が小さくなっている夜に、ずっと超えられなかったレジスタンスを上抜いて、ストップを巻き込みながら、するすると100円を超えたことがあります。
いま心配しているのとは、逆方向に抜けていった事例ですが。

EURやGBPも流動性が低い市場で下を狙われたら、ちょっと危ない水準に現在位置しているんじゃないでしょうか。
俯瞰するため、ドルストレートで主要国通貨のチャートを月足・週足・日足と、時間の長い方から眺めておいた方がいいでしょう。

そうそう滅多に大きな狩りが行われることはありません。
がしかし、いつもに増して慎重に週末を迎えましょう。EURやGBPが動けばUSDが動くので、USDJPYだって影響を受けます。
我々のようなアマチュアは、無理をして勝つことよりも、無理をすれば負けることの方が多いのです。取り越し苦労なら、損はしません。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年4月13日21:30発表予定ー米国物価指標「生産者物価指数（PPI）」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
同時刻に、雇用指標「週次新規失業保険申請件数」が発表されます。発表値によっては、本指標への影響も無視できません。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標取引に当たっての注意点です。
  (1) 事前差異との方向一致率が低い指標です。つまり、過去の実績から言えば、市場予想があてにならない指標だと言えます。
  (2) 一方、直後1分足・直後11分足と事後差異の方向一致率は、それぞれ81％・72％と高く、指標発表結果に対しては素直に反応する指標だと言えるでしょう。
  (3) 直前1分足にローソク足実体部と逆側にヒゲが目立つ点に注意が必要です。
  (4) 直後11分足跳幅が40pips以上あったことは6回です。この6回のうち4回にヒゲがないか小さくなっています。このことは、反応が大きいときに同じ方向に長時間続くことを示唆しています。
  
  
• 上記注意点(1)に記載理由に依り、本指標発表結果の予想・分析は行いません。
  一貫していませんがあえて言えば、前年比がコア・総合ともに2％に達しようとしています。市場予想通りならば、PPI上昇に伴いCPIも上昇の可能性が高まり、それはFRBの利上げ判断を後押しします。陽線での反応でしょう。ただ、市場予想の正否を事前確認していないため、直後1分足のポジションを取る予定はありません。先月までと3月の輸入物価指数（原材料）は上昇傾向となっています。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足の陰線率が90％となっています。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が84％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。この数字では安心して追撃ポジションを取れません。但し、直後1分足の反応を確認し、その反応がまだ小さければ、方向一致率は高いので追撃しても良いでしょう。後述する指標一致性分析に依れば、事後差異と直後11分足の方向一致率は72％なので、陽線／陰線がひっくり返ることは少ないからです。
  

何気なく取引するよりも、こうしたことを頭に入れておいた方が、指標発表前後の取引では圧倒的に有利です。

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公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


物価は、上流から下流へと波及し、PPI（生産者物価指数）が変化してもCPI（消費者物価指数）に波及するまでに若干のタイムラグがある、と考えられています。そのCPIはFRBの利上げ判断に影響するため、本指標が注目される訳です。

PPIは約10,000品目の販売価格（出荷時点価格）を調査・算出した物価指標です。1982年の平均物価を100として算出されています。
内訳には「品目別」「産業別」「製造段階別（原材料・中間財・完成財）」があり、「品目別」「産業別」を見て、結果（「コア指数」「総合指数」）の解釈を行います。

一般的に物価指標の反応への影響は、「コア指数」＞「総合指数」の順、前年比＞前月比の順、が基本です。これは、価格変動が大きいエネルギーや食料品の価格を除いた「コア指数（前年比）」が、最も公平な数値比較に適しているからです。がしかし、米国PPIへの反応は「総合指数（前月比）」で動いた事例も散見されるため、他国のPPIより事前分析がちょっとやっかいです。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回は特に解釈を加えません。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足にローソク足実体部と逆側にヒゲが目立つ点に注意が必要です。
直後11分足跳幅が40pips以上あったことは6回です。この6回のうち4回にヒゲがないか小さくなっています。このことは、反応が大きいときに同じ方向に長時間続くことを示唆しています。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が84％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。この数字では安心して追撃ポジションを取れません。但し、直後1分足の反応を確認し、その反応がまだ小さければ、方向一致率は高いので追撃しても良いでしょう。後述する指標一致性分析に依れば、事後差異と直後11分足の方向一致率は72％なので、陽線／陰線がひっくり返ることは少ないからです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が90％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異との方向一致率が低い指標です。つまり、過去の実績から言えば、市場予想があてにならない指標だと言えます。
一方、直後1分足・直後11分足と事後差異の方向一致率は、それぞれ81％・72％と高く、指標発表結果に対しては素直に反応する指標だと言えるでしょう。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご覧ください。



以下は2017年4月14日13:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


指標結果は、総じて市場予想を下回りました。特に、PPI前月比は7か月ぶりのマイナスでした。前月比はPPI・PPIコアともに前回結果を下回り、前年比はともに前回結果を上回っています。
同時発表された週次新規失業保険申請件数は23.4万人で、市場予想24.5万人を下回っていました。
そして、反応は直後１分足こそ陰線だったものの、直後11分足は陽線に転じました。

この反応は少しおかしな点があります。
まず、週次新規失業保険申請件数が市場予想を下回っているのだから、陰線で反応すべきです。そして、PPIの過去の反応傾向は、PPIコア＞PPI、前年比＞前月比、市場予想＞前回結果、です。PPI・PPIコアは総じて市場予想を下回っていたのだから、本来ならこれも陰線で反応すべきです。
ところが実際の反応は陰線で反応したのは直後1分足で、直後11分足は陽線に転じています。
この奇妙な動きは、指標発表結果から説明できません。おそらく、直近のリスク回避の動きで買われていたJPYが売られる動きが強かったためと思われます。

なお、PPI・PPIコアの前月比が前回結果よりも下がった理由は、エネルギー価格が△2.9％だったためのようです。翌4月14日発表予定のCPIにも関わる食品は＋0.9％となっていました。
前年比が前回結果より上がった理由は、よくわかりません。PCEに含まれる医療費が＋0.1％となっています。


取引結果は次の通りでした。


全敗です。まぁ理由はさておきこんなこともあります。
シナリオ1は、分析と反応を見比べれば利確できても良さそうですが、ポジション取得・解消のタイミングが悪かったのだと思います。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• 事前差異との方向一致率が低い指標です。つまり、過去の実績から言えば、市場予想があてにならない指標だと言えます。本指標発表結果の予想・分析は行いません。
  一貫していませんがあえて言えば、前年比がコア・総合ともに2％に達しようとしています。市場予想通りならば、PPI上昇に伴いCPIも上昇の可能性が高まり、それはFRBの利上げ判断を後押しします。陽線での反応でしょう。ただ、市場予想の正否を事前確認していないため、直後1分足のポジションを取る予定はありません。先月までと3月の輸入物価指数（原材料）は上昇傾向となっています。

きちんと分析していないなら、余計なことを書かなければ良かったですね。今回の分析は、今回の発表に当てはまっていません。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足の陰線率が90％となっています。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が84％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。この数字では安心して追撃ポジションを取れません。但し、直後1分足の反応を確認し、その反応がまだ小さければ、方向一致率は高いので追撃しても良いでしょう。後述する指標一致性分析に依れば、事後差異と直後11分足の方向一致率は72％なので、陽線／陰線がひっくり返ることは少ないからです。
  

先述の通り、このような反応をされては、(2)のシナリオ2が負けるのも仕方ありません。(1)のシナリオ1で損切となったのは、まだ下手だったからです。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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2017年4月12日21:30に米国物価指標「輸入物価指数」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標発表後23:00には加中銀政策金利が発表されます。今回発表について、事前に波乱要因を指摘する解説記事は見当たらないので、本指標への影響はないと思われます。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


あまり大きな反応をする指標ではありません。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 本指標取引に当たっての注意点です。
  発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsです。平均値である12pipsを超えたことが35％で、ほぼ半数（54％）は平均値の半分の6pips以下しか反応していません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。
  ほとんどの場合には指標本来の反応が小さいため、前後のトレンドに飲み込まれやすいことに注意した方が良いでしょう。平均的な反応が小さい点を踏まえると、深追いは禁物です。
  逆に大きく反応したことは、直後1分足が20pips以上跳ねたことが過去6回あります（陰線3回・陽線3回）。この大きな反応をした6回だけを見てみると、直後11分足跳幅が直後1分足跳幅を超えたことが3回、でもこの3回は僅か数pipsしか直後1分足跳幅を超えていません。もし直後1分足跳幅が20pips以上の反応をしても、それがわかってからの10分間は、もうそれ以上反応が伸びないと思っておいた方が良いでしょう。
  
  
• 指標について、市場予想は前年比・前月比ともに前回結果を下回っています。
  今回発表結果が市場予想に対し高低どちらになるのかはわかりません。
  指標一致性分析に依れば、今回のように市場予想が前回結果より低い場合、直後1分足・直後11分足が陰線となる確率が68％・59％です。指標発表を跨いでポジションを取る条件（70％以上）を満たしていません。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が71％となっています。
  (2) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が70％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが75％です。この数字なら発表後の反応方向を確認してから、追いかけてポジションが持てます。但し、もし反応し過ぎて直後1分足跳幅が20pips以上の場合には追撃するのを見合わせます。よって、利確も損切も5pips程度、利確はうまくいって10pips、と見込んでおいた方が良いでしょう。

何気なく取引するよりも、こうしたことを頭に入れておいた方が、指標発表前後の取引では圧倒的に有利です。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


輸入物価指数は、米国輸入時点における物価水準を、2000年を100として指数化したものです。対象は、約2,000の企業と4,000の物品です。軍事関連は含まず、サービスは含まれています。

ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


ほぼ前月比が0で一定にも関わらず、なぜ前年比が上昇しているのか、理解に苦しむグラフです。このことは別途調べることにして、とりあえず今は「そういうもんか」とほっておきましょう。

市場予想は、前年比・前月比ともに前回結果を下回っています。
今回発表結果が市場予想に対し高低どちらになるのかはわかりません。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足には陰線が目立ち、最近の直後1分足・直後11分足には陽線が目立つようです。
直後1分足が20pips以上跳ねたことが過去6回あります（陰線3回・陽線3回）。この大きな反応をした6回だけを見てみると、直後11分足跳幅が直後1分足跳幅を超えたことが3回、この3回も数pipsしか超えていません。たまに大きな反応をした場合には、直後1分を過ぎて10分間でそれ以上反応が伸びないと思っておいた方が良いでしょう。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が70％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが75％です。この数字なら発表後の反応方向を確認してから、追いかけてポジションが持てそうですね。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が71％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事後差異は直後1分足との方向一致率が74％あり、発表結果に対して素直に反応する指標のようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

• (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が71％となっています。
  (2) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が70％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが75％です。この数字なら発表後の反応方向を確認してから、追いかけてポジションが持てます。但し、もし逆に反応し過ぎて、直後1分足跳幅が20pips以上の場合には追撃するのを見合わせます。よって、利確も損切も5pips程度、利確はうまくいって10pips、と見込んでおいた方が良いでしょう。

以下は2017年4月14日10:30頃に追記しています。



結果・反応は下表に纏めています。


前月比△0.2％は市場予想通りだったものの、2016年8月以来の大幅な低下となりました。前年比＋4.2％は市場予想＋4.0％を0.2％上回ったものの、前月結果＋4.6％よりは低下していました。
反応は、直後1分足・直後11分足ともに陰線で、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びていました。

まず、指標について前月比内訳を見ると、石油・石油製品の落ち込みがが△3.6％と大きく、石油を除く輸入物価は＋0.2％上昇となっています。自動車を除く消費財は△0.2％で、食品です。
ロイター解説を読むと、この結果は「石油価格下落とドル高傾向が薄れたため」とされています。石油価格とドル高／ドル安が、輸入物価に影響することは合理的説明です。

そして、反応については解釈が難しい点があります。
前年比は、前回結果＞発表結果＞市場予想、となっていました。がしかし、陰線で反応したからには、発表結果を、市場予想よりも前回結果と比較した結果が重視された、ということになります。
前月比は、前回結果＞発表結果＝市場予想＝久しぶりのマイナス、となっていました。陰線での反応は当然ですが、反応への影響が前年比＞前月比という関係とは言えません。
今回の反応は、発表結果と前回結果との関係、前年比よりも前月比が久しぶりのマイナス、という点が重視された、ということを記録しておきます。


取引結果は次の通りでした。


シナリオ2は、分析通りの反応に対し予定通りの取引で利確です。
シナリオ1は、結果こそ利確できましたが、分析では陰線だったのに実際には陽線となっていて、利確はタイミングの良さに依るものです。
今回は損切がなかったものの、誇れる内容ではありませんね。


事前分析内容は以下の通りです。

• 指標について、市場予想は前年比・前月比ともに前回結果を下回っています。
  今回発表結果が市場予想に対し高低どちらになるのかはわかりません。
  指標一致性分析に依れば、今回のように市場予想が前回結果より低い場合、直後1分足・直後11分足が陰線となる確率が68％・59％です。指標発表を跨いでポジションを取る条件（70％以上）を満たしていません。

分析結果に基づき、今回は指標発表を跨いでポジション取得をしていませんでした。
開き直る訳ではありませんが、わからなかったことはわからなかったで仕方ありません。ただ、来月以降は石油価格とドルレートを1か月前と見比べて分析すれば良いことがわかりました。
継続的進歩のための分析切り口を入手できたので良しとしましょう。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が71％となっています。
  (2) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が70％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが75％です。この数字なら発表後の反応方向を確認してから、追いかけてポジションが持てます。但し、もし反応し過ぎて直後1分足跳幅が20pips以上の場合には追撃するのを見合わせます。よって、利確も損切も5pips程度、利確はうまくいって10pips、と見込んでおいた方が良いでしょう。

(1)はシナリオ1としてポジションを取りました。結果は利確だったものの、シナリオの陰線通りでなく陽線だったので外したことになります。確率上の問題ゆえ、これは仕方ありません。但し、今回の期待的中率が71％で外したので、おそらく来月からは70％を切って、シナリオから外れるでしょう。
(2)はシナリオ2として取引を行い利確できました。問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。法規・法令と過去の官庁指導・判例に基づく注記として、以下を明記します。
本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


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米国の経済指標発表前後の取引はUSDJPYで行っています。



2017年の政策金利利上げは3回が予定されています。3月利上げの次は6月か9月を有力視する解説が多いようです。現在、6月利上げを見込む解説記事が多いので、これが9月説に傾くとUSDJPYは売られます。4月に公表された議事録では、FRBバランスシート縮小に年内に取り組むことが記されていました。利上げもバランスシート縮小も金融引き締め政策に当たります。

　(1) FOMC政策金利（2017年3月16日発表結果検証済）
　(2) FOMC議事録（2017年4月6日公表結果検証済）


米国GDPに対し公共投資が与える影響は、日本の場合に比して小さなものです（絶対額でなく比率で考察）。従って、政府予算の配分が変わることは経済的な直接効果よりも、関連法規改正などで予算配分が増えた分野への政府支援が強まる間接効果となります（日本の場合は直接効果が大きい）。にも関わらず、そうした政策変更は、JPYに対してよりもUSDに対して大きく影響が現れがちな点が不思議です。

　(1) 月次財政収支


最近は全体的に非常に良い結果が続いていました。今後見通しが「良くなる」「悪くなる」の景況感結果だけでなく、在庫や受注や出荷も加味した指数でも前月比プラスが続いていました。最近は、賃金上昇を上回るインフレによる成長鈍化を懸念する解説記事が増えてきました。

総合・非製造業
3月分データは、消費者対象のCBとUMが改善していたものの、非製造業を対象とするISMが前回結果より低下していました。ISMも発表値自体は＋55.2と悪くないものの、政権政策遂行力に疑問が生じたことが景況感を悪化させたと解説する記事もありました。だとすれば、次は消費者対象指標にも伝搬することが心配されます。

　(1) ISM非製造業・総合景況指数（2017年4月5日発表結果検証済）
　(2) CB消費者信頼感（2017年4月25日23:00発表予定、事前分析済）
　(3) ミシガン大学消費者信頼感指数速報値/確報値（2017年2月11日発表結果検証済）

製造業
最も反応が大きい指標はISMです。ISMへの相関が強いと言われるのがPhil連銀景気指数で、Phil連銀景気指数への相関が強いと言われるのがNY連銀景気指数です。直近は非常に好調な数字が続いていたため、今後は一方的に数値改善が続くような水準ではなくなりました。予想分析は難しくなります。

　(1) ISM製造業景況感指数（2017年4月3日発表結果検証済）
　(2) Phil連銀製造業景気指数（2017年4月20日発表結果検証済）
　(3) NY連銀製造業景気指数（2017年4月17日発表結果検証済）


FRBが注目しているというPCEコアデフレータが最重要だと思われます。物価は、材料→生産→消費へと下流に波及すると考えられるため、(4)→(1)へと影響が進む、と考えられます。
3月末に発表された2月分データでは、PCEコアデフレータが前年比・前月比ともプラスとなっています（物価上昇圧力が高まっている）。その結果、PCEのプラスが小さくなりつつある（個人消費の「増加が減った」）と解釈できます。

　(1) PCEコアデフレータ（2017年3月31日発表結果検証済）
　(2) 消費者物価指数（CPI）
　(3) 生産者物価指数（PPI）（2017年4月13日発表結果検証済）
　(4) 輸入物価指数（2017年4月12日発表結果検証済）


景気を表すのは新規雇用者数と失業率で、これらについては既にFRB幹部も満足しています。だから、最近は景気を後押しする平均時給の伸びが注目されています。インフレ圧力が強まっているのに、賃金が伸びなければいずれ好調な個人消費が減少に転じ、それが経済成長を阻むと考えられているから、です。ここ最近の平均時給は5セントずつぐらい前月より増えています。
4月発表（3月分データ）の雇用統計NFPは大きく減少しました。WSJやロイターでは、来月発表時に今回発表数の上方改定を示唆する記事が出ています。

　(1) 雇用統計（2017年4月7日発表結果検証済）
　(2) ADP民間雇用者数（2017年4月5日発表結果検証済）



財政収支・国際収支の赤字が続いていても、主要先進国において米国経済は最も好調です。そういう実態を踏まえると、素人にも現状の景気の良し悪しを最もわかりやすく表しているのがGDPなのでしょう。

　(1) 四半期GDP速報値（2017年4月28日21:30発表予定、事前分析済）
　(2) 四半期GDP改定値（2017年2月28日発表結果検証済）
　(3) 四半期GDP確定値（2017年3月30日発表結果検証済）


最近の傾向は毎月400億ドルの貿易赤字が続いています。毎月400億ドルという大きさは、年間で日本の国家予算並みということですよね。米国の経済規模というのは本当にすごいのですね。本指標は、貿易赤字が多少増えようが減ろうが、発表直後の反応方向に関係なく、そして反応が比較的大きい傾向があること、です。少し変な指標です。
貿易赤字縮小が米政権の政治課題に挙がっており、USDJPYへの影響が直接・間接的に大きくなるでしょう。2月分データ（4月発表）で特記すべき点は、中国からの輸入が27％も減り、日独からの輸入も減った点です。米国の場合、これは物価上昇を招く兆候と見なせます。

　(1) 貿易収支（2017年4月4日発表結果検証済）


「消費」や「住宅」が景気に関わるというのはわかるような気がします。がしかし、米国で「製造」が経済に与える影響は為替を動かすほど大きいのか、どうもピンとこないまま調査や分析を怠っていました。「住宅」は、もともとあまり反応しません。
やはり基本は、米国GDPの70％を占めるというPCEです。

消費
　(1) 四半期PCE速報値（2017年1月27日発表結果検証済）
　(2) 四半期PCE改定値（2017年2月28日発表結果検証済）
　(3) 四半期PCE確定値（2017年3月30日発表結果検証済）
　(4) 個人支出（PCE）・個人所得（2017年3月31日発表結果検証済）
　(5) 小売売上高

住宅
FX会社HPなどでは注目度や重要度が高く評価されている指標もあります。が、反応は小さな指標ばかりです。但し、素直な反応をしがちです。

　(1) 中古住宅販売件数（2017年4月21日発表結果検証済）
　(2) 新築住宅販売件数（2017年4月25日23:00発表予定、事前分析済）
　(3) 建設支出（2017年4月3日発表結果検証済）

製造
米国経済に対し製造業の好不調が与える影響は小さい、と捉えています。雇用指標や景気指標に影響すると考えているので記録を取って見ていますが、反応は大したことありません。

　(1) 鉱工業生産・設備稼働率（2017年4月18日発表結果検証済）
　(2) 耐久財受注（2017年3月24日発表結果検証済）


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以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年4月7日21:30に米国雇用指標「雇用者数（NFP）・失業率」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


最も参加者が多い指標であり、最も大口の参加者が多い指標でもあります。値がピョンピョンと動くことが多いので、ポジションを取り損なったら、決して無理に参加しないことです。
そもそも大きく反応しかねない指標で取引するのなら、過去の直後1分足跳幅・値幅を確認しておき、直前のレートから平均値分だけ動いたらいくらかを頭に入れておきましょう。チャート画面での動きの大きさが他の指標と違うため、ポジションは値を見て取るようにしましょう。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず注意点です。
  (1) 直前1分足跳幅が過去平均で18pipsもあります。もし発表を跨いでポジションを持つつもりなら、指標発表直前までこらえた方が良いでしょう。
  (2) 大きく反応しがちな指標だと、予めわかっています。こうした指標で発表後に追撃ポジションを取るのなら、発表後の反応方向だけを狙いましょう。発表後が陽線のうちは買うチャンスだけを狙い、発表後が陰線のうちは売るチャンスだけを狙いましょう。チャンスがなければ参加しない、が基本です。大切なことは、大きく反応する指標では逆張りをしない、と決めておくことです。我々アマチュアはその方が稼げます。
  (3) せっかくだから100通貨・1000通貨（いつもより1桁少なく）で参加すると、ポジション取得・解消の良い練習になって楽しめます。もっとも、勝ったときにはとっても悔しい思いをするのですが。がしかし、雇用統計の初期反応のスピードに慣れたら、他の指標の動きなんてトロいもんです。だから、良い指標発表前後における取引の良い練習になります。
  
• 次に、指標についてです。
  直近の関連指標その他の情報から、最も反応に結び付きやすいNFPが市場予想を上回ると予想しています。
  但し、それで初期反応が陽線となっても、それがどれぐらい続くかに自信がありません。諸状況を踏まえると、雇用統計の数字の良さは、FRB（FOMC）の金融引き締め施策が前倒しされる、とも解釈できるからです。
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が85％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陽線と見込みます。但し、同じ方向への反応がどれぐらい持続するかに少し不安を持っています。跳ねたらすぐに利確（損切）です。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が88％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。追いかけてポジションを取るなら、発表直後に大きく跳ねたときに慌ててはいけません。注意深く戻りを待って、ポジションを取るべきです。雇用統計は、2回に1回の確率で直後1分足終値に直後11分足終値が届かないのです。だから、追撃するなら短時間で数pipsを繰り返す、というやり方が望ましい姿です。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。



本指標発表で過去に最も反応したのはNFPですが、最近は平均時給への注目が高まっています。
平均時給への注目が高くなっているのは、以前にFRB幹部が注目していると発言したからです。現在、米国経済は緩やかな成長とインフレが持続しています。インフレが進むのに賃金が上昇しなければ、いずれ成長が腰折れしてしまいます。だから、平均賃金への関心が高まっているのです。

直近の3月ADP雇用統計では、民間雇用者数が市場予想を大きく超えました。3月ISMでも雇用は改善されています。週次の失業保険申請件数も2月は約40年ぶりの少なさだったと報道され、3月申請件数もそれほど極端に増えていません。
関連指標からは、先月に引き続き今回もNFPの数字が良いことを示唆しています。平均時給がマイナスにさえならなければ、NFPの足を引っ張る力はないと考えています。
NFPに関する限り市場予想よりも良い、と予想します。

反応については少し心配な点があります。
先月3月のFOMCでは利上げを行いました。上述の通り、賃金上昇を超えるインフレを抑えるためです。議事録に依れば、雇用にはまだ若干の上昇余地があると記載されています。但し、FRBと市場の関心は、インフレと雇用に水を差さないように、利上げとバランスシート縮小をどうやるか、に移っています。
現状は、雇用が良ければ、FRB（FOMC）が利上げとバランスシート縮小を行いやすくなるのです。利上げもバランスシート縮小も、政策方向は金融引き締めです。
よって、NFPが良くて平均時給が悪くなければ、初期反応は陽線となるでしょう。がしかし、どれぐらいの期間、その反応が持続するのかが予想できません。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。



本表には、平均時給に関する情報が用意できていません（いつも通り失業率を記載）。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足（上から2番目）をご覧ください。反応一致性分析で後述するように、陰線率が85％です。もし買ポジションで指標発表を迎えるつもりなら、指標発表直前までポジション取得を待ちましょう。もし売ポジションで指標発表を迎えるつもりなら、指標発表1分前にポジションを取りましょう。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が88％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。追いかけてポジションを取るなら、発表直後に大きく跳ねたときに慌ててはいけません。注意深く戻りを待って、ポジションを取るべきです。2回に1回は、直後1分足終値に直後11分足終値が達しないのです。
但し、最も参加者が多い指標であり、最も大口の参加者が多い指標でもあります。値がピョンピョンと動くことが多いので、ポジションを取り損なったら、無理に参加しないことです。

こうした指標で発表後に追撃ポジションを取るのなら、発表後の反応方向だけを狙いましょう。発表後が陽線のうちは買うチャンスだけを狙い、発表後が陰線のうちは売るチャンスだけを狙いましょう。チャンスがなければ参加しない、が基本です。
大切なことは、大きく反応する指標では逆張りをしない、と決めておくことです。例え、そろそろ反転しそうだと思っても駄目です。長い目で見ると、我々アマチュアは順張りでしか稼げます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足は、陰線率が85％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。

有意な情報は、直後11分足が事後差異との方向一致率が73％という点です。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年4月8日12:10頃に追記しています。


失業率は改善、平均時給は横這い、そしてNFPが前回結果・市場予想を大幅に下回りました。
WSJでは、今回の雇用統計調査にタイミング上の問題（天候が悪いときのデータ収集）を挙げ、ロイターも結果に疑問を呈するような解説を報道しています。一方、暖冬で1月・2月の雇用者数が多かったので、その反動ではないか、という解説もありました。
ともあれ、間違いがあれば来月発表時に今月データが上方改定されるでしょうし、取引はもう終わったのです。今回取引は残念な結果となりました。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 直近の関連指標その他の情報から、最も反応に結び付きやすいNFPが市場予想を上回ると予想しています。
  但し、それで初期反応が陽線となっても、それがどれぐらい続くかに自信がありません。諸状況を踏まえると、雇用統計の数字の良さは、FRB（FOMC）の金融引き締め施策が前倒しされる、とも解釈できるからです。

結果は前回結果・市場予想を大幅に下回り、反応は陰線でした。
分析を外したことは、上記のWSJやロイターと同じく、少し疑問も持っています。
反応については、今後の参考になりそうな動きをしていました。
すなわち、発表結果が市場予想を大きく下回ったのだから、まず陰線に60pips反応しています。ここまでは理解できます。次に5秒後ぐらいに40pipsに戻りました。損切はこの頃です。5-10秒経過以降は40pips付近でうろうろし、結局そのあたりで直後1分足は終値をつけました。その後は戻しの動きとなりますが、多くのパターン通りに1分足4-5本目でまた反応を伸ばそうとします。問題はその後です。その後、111円直前まで反転しました。
指標結果が悪く、株価の動きも変ではありません。111円を狙う状況ではなかったと思われます。そのとき、111円には達しなかったものの、結局、今朝の終値では111円を上抜いていたようです。

考察です。
昨日午前のリスク回避でUSDJPYは110円を狙う位置まで下げました。リスク回避事件が発生して下げたにも関わらず、110円を下抜けることはできませんでした。雇用統計前までに110円台中間を超えていたものの、雇用統計下振れでまた110円下抜けを一瞬窺いました。でも、110円を下抜けできませんでした。この動きから、110円鉄板と見られたのではないでしょうか。
110円鉄板ならば、先々110円までの下げ余地を作るまでは上昇です。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が85％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陽線と見込みます。但し、同じ方向への反応がどれぐらい持続するかに少し不安を持っています。跳ねたらすぐに利確（損切）です。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が88％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが50％です。追いかけてポジションを取るなら、発表直後に大きく跳ねたときに慌ててはいけません。注意深く戻りを待って、ポジションを取るべきです。雇用統計は、2回に1回の確率で直後1分足終値に直後11分足終値が届かないのです。だから、追撃するなら短時間で数pipsを繰り返す、というやり方が望ましい姿です。
  

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。