FX用経済指標分析

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以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月12日21:30に米国実態指標「小売売上高（前月比・除自動車時前月比）」・物価指標「CPI（前月比・前年比）」「コアCPI（前月比・前年比）」が発表されます。今回発表はいずれも2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点を下表に整理しておきます。


上表において、過去の平均的な反応程度と反応分布は、小売売上高での値を用いています。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  小売売上高の指標一致性分析の結果、事前差異は直前10-1分足との方向一致率が63％となっています。直前10-1分足の方向は、市場予想と前回結果の差にやや影響を受けているように見受けられます。また、事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各83％・75％と高く、素直に反応する指標だと言えます。
  
  
• 指標については次の通りです。
  CPIは同月発表PPIとの相関が強いことがわかっています。そして、当月PPIは前回結果・市場予想を上回りました。よって、今回は市場予想を上回るのではないでしょうか。
  次に、小売売上高とCPIとは、なぜか前回結果と発表結果の差の方向が一致する傾向があります。また、今年の4月はイースター休暇による連休がったことも、今月の小売売上高に有利に働きます。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が92％となっています。但し、過去平均では跳幅が5pips・値幅が3pipsしかないので、タイミングを逃さないように気を付けましょう。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陽線と見込みます。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％、方向一致時に跳値が直後1分足終値を超えて反応が伸びていたことが81％、終値同士を比べて反応を伸びていたことが59％です。追撃は短時間の方が良さそうです。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


米国個人消費はGDPの約70％を占めています。米国は世界一の消費大国であり、その米国の景気の良否を把握する上で小売売上高やCPIは重要視されています。

小売売上高は、米国商務省経済分析局（BEA）が、小売・サービス業等約5,000社の月間の売上高を集計して毎月第2週に前月分を発表します。
耐久財と非耐久財とに大別され、特に自動車販売・同部品の比重が大きいという特徴があります。そのため、個人消費の動向を確認する上で自動車販売を除いた指標値も同時発表されます。項目別では、自動車や電気製品、建設資材、ガソリンスタンド、総合小売店などの前月比と実額を発表します。
結果は、米国商務省経済分析局(BEA)によるGDP概算の資料や、米労働省労働統計局による生産者物価指数（PPI）のデータにも利用されています。
反応との関係は、除自動車前月比＞前月比、です。

CPI（消費者物価指数）は、消費者が購入するモノやサービスなどの価格を指数化した指標です。対象は、全米87都市に住む一般消費者世帯(全人口の80％)が購入する「商品」と「サービス」となっています。コアCPIというのは、価格変動の大きいエネルギーと食品を除いた指数です。
FRBは「前年比2％」の物価上昇を目標としています。主な物価指標には輸入物価指数・PPI（生産者物価指数）・CPI（消費者物価指数）が挙げられますが、CPIはそれらの中で最重要指標とされています。原則は、CPIが低すぎれば購買意欲を刺激するために利下げを行う可能性があり、高すぎれば利上げを行う可能性があります。
物価が下流に波及（輸入物価指数→PPI→CPI）という話において、アテになるのは同月のPPIとCPIが同じ方向になる確率が高い、という点です。2015年1月分（同2月発表）から2017年2月分までで、PPIの上昇/下降がCPIのそれと一致したことは74％です。詳細はこちらをご参照願います。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分の小売売上高発表時のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
図は上から順に「小売売上高前月比」「小売売上高除自動車前月比」「CPI」「コアCPI」です。





2015年1月分（同年2月発表）以降、小売売上高とCPIの発表が重なったことは4回あります。
下表に、その4回の反応と指標結果を纏めておきます。反応の単位はpipsです。そして、指標結果は、例えば「Δ小売売上高前月比」が事後差異（＝発表結果ー市場予想）を示しています。
表からは、ほぼ全ての項目で増減傾向が似通っていることがわかります。僅かな差を挙げれば、小売売上高の方がCPI・コアCPIよりも反応方向についての相関が強いと言えます。
よって、以下の説明は、特に断らない限り小売売上高発表時のデータを用いて行います。


CPIは同月発表PPIとの相関が強いことがわかっています。そして、当月PPIは前回結果・市場予想を上回りました。よって、今回は市場予想を上回るのではないでしょうか。
次に、小売売上高とCPIとは、なぜか前回結果と発表結果の差の方向が一致する傾向があります（本来、必ずしも売上と物価が連動する必然はないように思いますが）。また、今年の4月はイースター休暇による連休がったことも、今月の小売売上高に有利に働きます。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％、方向一致時に跳値が直後1分足終値を超えて反応が伸びていたことが81％、終値同士を比べて反応を伸びていたことが59％です。追撃は短時間の方が良さそうです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。


直前1分足は陰線率が92％となっています。但し、過去平均では跳幅が5pips・値幅が3pipsしかないので、タイミングを逃さないように気を付けましょう。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。


事前差異は直前10-1分足との方向一致率が63％となっています。直前10-1分足の方向は、市場予想と前回結果の差にやや影響を受けているように見受けられます。
事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各83％・75％と高く、素直に反応する指標だと確認できました。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年5月12日23:45頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は全体的に市場予想を下回り、反応は陰線でした。


取引結果は次の通りでした。


前回結果に対し市場予想が高すぎる、と分析すべきところを、その市場予想を上回ると予想し、直後1分足での取引が損切となりました。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 小売売上高の指標一致性分析の結果、事前差異は直前10-1分足との方向一致率が63％となっています。直前10-1分足の方向は、市場予想と前回結果の差にやや影響を受けているように見受けられます。また、事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各83％・75％と高く、素直に反応する指標だと言えます。
  
  
• CPIは同月発表PPIとの相関が強いことがわかっています。そして、当月PPIは前回結果・市場予想を上回りました。よって、今回は市場予想を上回るのではないでしょうか。
  次に、小売売上高とCPIとは、なぜか前回結果と発表結果の差の方向が一致する傾向があります。また、今年の4月はイースター休暇による連休がったことも、今月の小売売上高に有利に働きます。

小売売上高・CPI・コアCPIともに思ったほど改善されず、その結果、ほぼ全ての項目で市場予想を下回りました。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が92％となっています。但し、過去平均では跳幅が5pips・値幅が3pipsしかないので、タイミングを逃さないように気を付けましょう。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陽線と見込みます。
  (3) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％、方向一致時に跳値が直後1分足終値を超えて反応が伸びていたことが81％、終値同士を比べて反応を伸びていたことが59％です。追撃は短時間の方が良さそうです。

発表を跨いだ直後1分足での取引が損切となったのは、分析を誤ったことが原因です。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。






本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月11日21:30に米国物価指標「PPI・コアPPI（生産者物価指数）」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時刻に、雇用指標「週次新規失業保険申請件数」が発表されます。発表値によっては、反応への影響も無視できません。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足との方向一致率が84％と高い指標です。発表結果が市場予想より良ければ陽線、悪ければ陰線と、素直に反応します。がしかし、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことは52％しかありません。追撃するなら高値掴み（安値掴み）に気を付けましょう。
  (2) 直前1分足にローソク足実体部と逆側にヒゲが目立つ点に注意が必要です。
  (3) 直後11分足跳幅が40pips以上あったことは6回です。この6回のうち4回にヒゲがないか小さくなっています。このことは、反応が大きいときに同じ方向に長時間続くことを示唆しています。
  
  
• 指標については次の通りです。
  PPI前月比はCPI前月比との相関が高く、そのために注目しています。ただ注目するのも暇なので、無理のないポジションが取れるなら取り、わからない動きをしているときは取引を諦めましょう。
  直後1分足跳幅が9pips以下だったことが89％という反応が小さな指標です。ただ、過去には直後11分足跳幅が40pipsを超えたことも22％（27回のうち6回）あります。おそらく、本指標の発表結果に対する反応ではないので、暇つぶしでケガをしないように気を付けましょう。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足の陰線率が91％です。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。直後1分足の初期反応が平均値より小さければ追撃、そうでなければ取引を見合わせた方が良いでしょう。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


PPI（生産者物価指数）は約10,000品目の販売価格（出荷時点価格）を調査・算出した物価指標です。1982年の平均物価を100として算出されています。PPIから、価格変動が大きい食糧・エネルギーを除いた指標がコアPPIです。
内訳には「品目別」「産業別」「製造段階別（原材料・中間財・完成財）」があり、「品目別」「産業別」を見て、結果（「コア指数」「総合指数」）の解釈を行います。
反応は、コアPPIがPPIよりも、前月比が前年比よりも重視されがちです。

さて、物価は上流から下流へと波及し、PPI（生産者物価指数）が変化すればCPI（消費者物価指数）に影響する、と考えられています。そのCPIはFRBの利上げ判断に影響するため、本指標が注目される訳です。
実際、PPI前月比とCPI前月比の増減は、かなり相関が強いことが確認できます。

2015年1月分（2月発表）から2017年2月分（3月発表）までのデータで、PPI前月比がプラスだったかマイナスだったかを、CPI前月比のそれと比較してみました。結果、同月データ同士だと方向一致率が74％、PPIを1か月後のCPIと比べると73％、2か月後だと71％、3か月後だと70％です。

逆に言えば、前月比がプラスかマイナスかしか問題にしていないのに、やっと70％強しか方向一致率がないのです。方向一致の上、PPIのプラスが伸びたときにCPIのプラスも伸びるか否かと言った点では、はっきり言って、それだけの根拠ではアテにできません。

また、PPIの先行指標に挙げられる輸入物価指数の増減は、実際のところPPI前月比とほぼ無関係です。詳細はこちらの「1. 指標概要」に記載済です。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。直後1分足の初期反応が平均値より小さければ追撃、そうでなければ取引を見合わせた方が良いでしょう。
現在の市況では、追撃するなら陽線を狙った方が良いでしょう。初期反応が陰線だった場合、反転のタイミングを待つことになります。タイミングがなければ諦めましょう。無理して取引するほどの指標ではありません。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。


直前1分足の陰線率が91％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。


見るべき点は、事後差異と直後1分足との方向一致率が84％と高い点です。発表結果が市場予想より良ければ陽線、悪ければ陰線と、素直に反応します。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年5月12日23:30頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は市場予想を上回り、反応は陽線でした。


取引結果は次の通りでした。




事前調査分析内容を、以下に検証します

• (1) 指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足との方向一致率が84％と高い指標です。発表結果が市場予想より良ければ陽線、悪ければ陰線と、素直に反応します。がしかし、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことは52％しかありません。追撃するなら高値掴み（安値掴み）に気を付けましょう。
  (2) 直前1分足にローソク足実体部と逆側にヒゲが目立つ点に注意が必要です。
  (3) 直後11分足跳幅が40pips以上あったことは6回です。この6回のうち4回にヒゲがないか小さくなっています。このことは、反応が大きいときに同じ方向に長時間続くことを示唆しています。
  
• PPI前月比はCPI前月比との相関が高く、そのために注目しています。ただ注目するのも暇なので、無理のないポジションが取れるなら取り、わからない動きをしているときは取引を諦めましょう。
  直後1分足跳幅が9pips以下だったことが89％という反応が小さな指標です。ただ、過去には直後11分足跳幅が40pipsを超えたことも22％（27回のうち6回）あります。おそらく、本指標の発表結果に対する反応ではないので、暇つぶしでケガをしないように気を付けましょう。

今回は分析というより一般論みたいなものでしたから、特にコメントはありません。



事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足の陰線率が91％です。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが52％です。直後1分足の初期反応が平均値より小さければ追撃、そうでなければ取引を見合わせた方が良いでしょう。

まぁだいたい良いでしょう。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。






本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月10日21:30に米国物価指標「輸入物価指数（前月比・前年比）」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時に、輸出物価指数も発表されますが、過去の傾向から反応は、輸入物価指数＞輸出物価指数です。よって、以下は輸入物価指数についてのみ分析を行います。

本指標の要点は下表に整理しておきました。
前年比の市場予想が空欄のままですが、これも過去の傾向から反応が、前月比＞前年比ですから気にすることはありません。


上表最下部の反応分布をご覧ください。本指標の特徴がよく表れています。
発表結果に最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均は11pipsです。その11pipsを超えて反応したことは、33％しかありません。この指標への反応は、ほとんどの場合、小さいのです。48％は6pips以下の反応となっています。
一方、過去平均の2倍の22pipsを超えて反応したことは19％もあります。つまり、たいてい小さくしか反応しないものの、たまに大きく反応してしまうのです。これは、輸入物価がたまに大きく反応すると解釈するよりも、発表時刻の関係で金利や株価がたまに大きく反応し、それに追従しているのでしょう。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標についてです。
  本文で述べているように、物価が輸入→PPI→CPIへと下流に波及するという話は、直近の事実として正しくありません。反応も小さく、方向にはあまり規則性がありません。本指標発表時に取引する意義は、下記シナリオの項に記載の通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率と反応伸長率がともに高いので、追撃を行いやすいからです。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が71％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが76％です。この数字なら、ほぼ安心して追撃ポジションが取れます。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


輸入物価指数は、米国輸入時点における物価水準を、2000年を100として指数化したものです。対象は、約2,000の企業と4,000の物品です。軍事関連は含まず、サービスは含まれています。

ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、多くの経済指標解説では、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標と記されています。
がしかし、少なくとも米国輸入物価指数に関しては、この話をアテにすべきではありません。

下図をご覧ください。図は、輸入物価指数とPPI前月比とCPI前月比を同時プロットしたものです。輸入物価指数が上昇基調（下降基調）なら、PPIやCPIも追従しているように見えなくもありません。ですが、それは目の錯覚か、輸入物価の特徴的な大きなピークや谷の位置に着目してしまうから、です。


実際、きちんと定量的に求めてみましょう。

例えば、2015年2月分〜2017年3月分までの輸入物価指数の「前月との増減」を基準にしてみましょう。そして、同じ月のPPI前月比やCPI前月比について、この基準と方向一致率を求めてみましょう。結果、この期間における輸入物価指数の前月との増減とPPI前月比との方向一致率は50％、CPI前月比との方向一致率は46％となります。
一致なんかしていません。

次に、輸入物価→PPI→CPIと物価が下流に波及するという従来仮説に従って、先の基準に対しPPI前月比・CPI前月比の増減を1か月遅延・2か月遅延・3か月遅延とずらしてみましょう。1月と2月との輸入物価指数の増減の方向を、2月のPPI前月比の増減の方向と比べる、というのが「1か月遅延」の意味です。

1か月遅延ではPPIとの方向一致率が30％・CPIとの方向一致率が34％、2か月遅延ではPPI31％・CPI27％、3か月遅延では43％・29％と、いずれも相関が低いことがわかります。

よって、直近の数字で確認する限り「輸入物価指数がPPI・CPIの先行指標」という話は、原理的に関係しないはずがないにせよ、事実として相関が低いことを知らない不勉強な結論です。
あるいは、これらの指標間の内訳にまで入り込めば相関が強い項目も見つかるかもしれません。がしかし、それならやはり輸入物価指数がPPI・CPIの先行指標というFX参加者への助言は不親切です。内訳同士の対比になんて誰も興味ないはずです。

もうひとつの定説、「物価が下流に波及する」という話は、以前と違って徐々に下流に波及するのでなく、この数字を見る限り、ほぼ同時進行で下流に波及しているのではないでしょうか。これほど高度に情報化された時代ならばわかるような気がします。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
前年比の市場予想がまだプロットされていませんが、気にすることはありません。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。

直前1分足にやや陰線が目立ちますが、後述する反応一致性分析の結果、陰線率は68％です。
また、直後1分足は、ほとんど反応が生じないことも多いものの、後述する反応性分析の結果、直後11分足で同じ方向に反応が伸びたことが76％となっています。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が71％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが76％です。この数字なら、ほぼ安心して追撃ポジションが取れます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は
「反応一致性分析」をご参照願います。


各ローソク足の方向について70％以上の偏りはありません。また、ローソク足同士での方向一致率に70％以上の偏りはありません。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。


巻頭のシナリオの項を参照願います。




以下は2017年5月10日22:17頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、前月比が＋0.5％（市場予想＋0.1％）、前年比が＋4.1％（市場予想＋3.6％）でした。いずれも市場予想を上回っています。
反応は陽線で、直後11分足が直後1分足と同じ方向に伸びています。


取引結果は次の通りでした。


これでも粘ったのですが、利確をあと7分先延ばしすればあと数pips稼げたようです。こういうのは仕方ありません。もたもた動かないときには逃げておいた方が安心です。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 本指標発表時に取引する意義は、下記シナリオの項に記載の通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率と反応伸長率がともに高いので、追撃を行いやすいからです。

当たったと言えば当たりましたが、今回のように初期反応後に停滞している場合、辛抱強く待つ訳にもいきません。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が71％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが76％です。この数字なら、ほぼ安心して追撃ポジションが取れます。

問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。






本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月5日21:30に米国雇用指標「平均時給・NFP・失業率」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 最も参加者が多い指標であり、最も大口の参加者が多い指標でもあります。値がピョンピョンと動くことが多いので、ポジションを取り損なったら、決して無理に参加しないことです。
  (2) そもそも大きく反応しかねない指標で取引するのなら、過去の直後1分足跳幅・値幅を確認しておき、直前のレートから平均値分だけ動いたらいくらかを頭に入れておきましょう。チャート画面での動きの大きさが他の指標と違うため、ポジションは値を見て取るようにしましょう。
  (3) 直前1分足跳幅が過去平均で17pipsもあります。もし発表を跨いでポジションを持つつもりなら、指標発表直前までこらえた方が良いでしょう。
  
  
• 指標については次の通りです。
  今回の市場予想は少し高すぎると思います。前月結果よりも良いものの、市場予想を下回ると予想します。初期反応は陰線ですが、平均時給が市場予想以上ならば陽線に転じる可能性があります。6月利上げが絡むからです。
  論拠は、先行指標であるISM製造業/非製造業での雇用指数が前回結果より悪化しており、ADP雇用統計もほぼ平均的な雇用者数だったため、です。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が85％となっています。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論により、陰線と見込みます。但し、平均時給が市場予想以上の場合、陽線に転じる可能性があります。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が89％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが48％です。初期反応が大きく戻りが少なかったときは、追撃ポジションを取りにくいと思います。追撃は短時間が良いという数字です。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


本指標発表で過去に最も反応したのはNFPですが、最近は平均時給への注目が高まっています。
平均時給への注目が高くなっているのは、以前にFRB幹部が注目していると発言したからです。現在、米国経済は緩やかな成長とインフレが持続しています。インフレが進むのに賃金が上昇しなければ、いずれ成長が腰折れしてしまいます。だから、平均賃金への関心が高まっているのです。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
平均時給のグラフはまだ用意できないので、上図がNFP、下図が失業率です。



今回の市場予想は、平均時給が＋0.3％（前回結果＋0.2％）、NFP（非農業部門雇用者数）が19.0万人（前回結果9.8万人）、失業率が4.6％（前回結果4.5％）です。

4月ISM製造業景気指数の雇用指数は52.0（前回結果58.9）となっていました。
4月ISM非製造業景気指数の雇用指数は51.4で昨年8月来の低水準でした。
4月ADP雇用統計の結果は、市場予想17.5万人を上回る17.7万人でした。前月は25.5万人へと、26.3万人から下方修正されました。今回の内訳は、製造業や建設業を含む財生産部門の雇用が1.2万人、サービス業は16.5万人でした。

これらの結果から言えば、今回の市場予想は少し高すぎると思います。前月結果よりも良いものの、市場予想を下回ると予想します。初期反応は陰線ですが、平均時給が市場予想以上ならば陽線に転じる可能性があります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が89％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが48％です。初期反応が大きく戻りが少なかったときは、追撃ポジションを取りにくいと思います。追撃は短時間が良いという数字です。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。


直前1分足は陰線率が85％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。


事後差異と直後11分足との方向一致率が74％となっています。

本指標での事後差異の計算は少し複雑です。
NFPと失業率との（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）です。そして、（NFPの事後差異＋10✕失業率の事後差異）がプラス／マイナスなら直後11分足が陽線／陰線ということです。瞬間的には求められないので、失業率が市場予想と0.2ずれたらそちら優先、それ以外はNFPの市場予想と発表結果の大小でポジション取得方向を決めています。
本指標では、単純に（発表結果ー市場予想）を事後差異で求めると、70％以上の期待的中率が得られません。本指標は、前回結果も反応方向に関係しているようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年5月5日22:30頃に追記しています。

別途、追記します。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果と反応が少し妙な動きだったように思います。USDJPYではなくEURUSD中心に発表後のEUR買が起きました。理由はわかりません。


取引結果は次の通りでした。




本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します

• 今回の市場予想は少し高すぎると思います。前月結果よりも良いものの、市場予想を下回ると予想します。初期反応は陰線ですが、平均時給が市場予想以上ならば陽線に転じる可能性があります。6月利上げが絡むからです。
  論拠は、先行指標であるISM製造業/非製造業での雇用指数が前回結果より悪化しており、ADP雇用統計もほぼ平均的な雇用者数だったため、です。

分析は外しました。
平均時給・NPF・失業率の全てが前回結果よりも改善しました。市場予想に対しては、NPFと失業率が改善しました。


事前準備していたシナリオは次の通りです。

• (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が85％となっています。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論により、陰線と見込みます。但し、平均時給が市場予想以上の場合、陽線に転じる可能性があります。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が89％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが48％です。初期反応が大きく戻りが少なかったときは、追撃ポジションを取りにくいと思います。追撃は短時間が良いという数字です。

直後1分足が損切となったのは、分析を間違ったためです。
直後11分足は、陰線に反応が伸びると見込んでのことでしたが、外して傷口を広げました。
がしかし、ここまでの反応は少し理解に苦しむ内容です。シナリオ外取引ですが、思い直して買ポジションを取って再追撃し、これが幸いしました。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。表註記載の通り、シナリオ外取引は、下表集計に含めていません。




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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月4日03:00に米国金融政策「FOMC政策金利」が発表されます。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


今回の市場予想は現状維持となっています。がしかし、上表には、2015年12月・2016年12月・2017年3月の「市場予想通り利上げ」を含んでいます。金利が改定されたときには大きく反応して当然です。
よって、「市場予想通り現状維持」だったときの反応の程度とばらつきを下表に示しておきます。



公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


米国金利は、世界の金融市場への影響が大きく、サプライズが全く歓迎されません。政策金利だけでなく、量的緩和規模の変更のような金融政策変更が行われる際は、十分に時間をかけて「市場との対話」を行うことが重視されるようです。
「絶対」ではないものの「信頼」される政策決定が行われます。


以下の調査分析範囲は、2014年6月以降前回までの「市場予想通り現状維持」だった20回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


FRBの過去の信用を踏まえると、今回は「市場予想通り現状維持」でしょう。よって、ポイントは政策金利据え置きではなく、

• 1-3月期GDP落ち込みへの解釈（同期間のPCEコアデフレータや個人消費の減速理由と今後予想）
  
• 今後の利上げスケジュールへの影響
  
• FRBバランスシート縮小スケジュールへの影響

です。

もともと1-3月期は季節要因でGDPが低くなりがちです。がしかし、今回は個人消費（PCE）も悪化しており、暖冬だったことも踏まえると、季節要因でない可能性の方が高い訳です。データを素直に見る限りでは、利上げやバランスシート縮小にポジティブな内容になるとは考えにくい、と思われます。「様子見」の内容次第では、6月利上げの確率が下がって、あと2回の年内利上げが難しくなる可能性があります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が65％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが54％です。あまり安心して追撃できる数字ではありませんね。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は
「反応一致性分析」をご参照願います。


上表は「市場予想通り現状維持」だったときだけの反応一致性分析です。
直後1分足を見ると、陽線で反応したことと陰線で反応したことはともに50％で、どちらに反応するかがわかりません。そして、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率は35％（不一致率65％）で、発表時刻が迫ると発表後の反応方向と逆に動くことがやや多いようです。


政策金利発表時には、市場予想が金利改定のとき以外に指標一致性分析を行いません。


以上の調査・分析結果に基づき、今回の取引は発表後の追撃だけとします。



以下は2017年5月5日に追記しています。


結果は「市場予想通り現状維持」でした。同時発表された声明はロイター記事に全文訳が載っています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


以下に、声明内容について順序を入れ替え要点を整理しておきます。正確な訳は、上記記事をご参照ください。

声明結論は、(1) FF金利の目標誘導レンジを0.75-1.00％に維持、(2) 保有債を新発債に再投資する既存の政策を維持、(3) 再投資は金利水準が十分に正常化されるまで継続を想定、でした。

現状認識について、消費拡大継続を支える経済の基礎的諸条件は堅調で、長期的なインフレ期待の指標は総じてあまり変わっておらず、1-3月期の経済成長減速は一時的である可能性が高いとみています。
その論拠として、労働市場が引き締まり続け失業率が低下、家計支出は緩やかに増加、企業の設備投資は安定、インフレ率は長期的目標の前年比2％に近い水準で推移、を挙げています。

今後のFF金利は（緩やかな引上げを続けるため）長期的に到達すると見込まれる水準を下回るレベルで推移する可能性があります。引き続き金融政策の運営姿勢の緩やかな調整により、経済活動が緩やかなペースで拡大し、労働市場の状況はさらにいくらか力強さを増し、インフレ率は中期的に2％近辺で安定すると予測しています。その結果、経済状況はFF金利の緩やかな引き上げを正当化する形で進むのです。

以上の発表結果・声明に基づき、反応は直後1分足が15pipsの上ヒゲをもった陰線で、直後11分足が21pipsの下ヒゲをもった陽線となりました。


取引結果は次の通りでした。


直後1分足が陰線となったものの、長い上ヒゲを持っています。ポジションを取らなかったことは正解でした。こうした動きをされると、損切せざるを得なくなるので。
追撃は、2度に分けて行いました。声明を読む間がないので、チャートの動きだけで追いかけたため、ずっとポジションを持ち続ける自信がなかったため、です。

チャートを見続けている限り声明文に目が通せず、速報の逐語訳を見ることになります。ところが、逐語訳とは言え、それが関連サイトの速報で流れるのは遅れます。それなら移動平均線とボリンジャーバンドを表示させて、チャートでポイントとなる小サポートや小レジスタンスから目を離さない方が確かです。



事前調査分析内容を、以下に検証します

直近GDPやPCEの低下をどう捉えるかがポイントでした。この点を「一時的」と見なしたことが、結局、陽線側への反応が伸びていった理由と考えられます。


事前準備していたシナリオは、追撃に徹するというものでした。問題ありません。

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2017年5月3日23:00に米国景気指標「ISM非製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。



公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月早い時期に発表されること（第3営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として非製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、後述するように過去のデータを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。

本指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50％未満のときに利上げをしたことがないということ、です。

なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は
「反応一致性分析」をご参照願います。



指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」
をご参照願います。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年5月4日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


4月非製造業総合指数は57.5で、前回結果55.2・市場予想55.8を上回りました。新規受注が63.2（前回結果58.9）で、2005年8月以来の高水準となり、総合指数の伸びの主因です。
非製造業景気指数は62.4（前回結果58.9・市場予想58.4）でした。雇用指数は51.4で昨年8月来の低水準だったものの、50はキープしました。

反応は、直前10-1分足・直前1分足・直後1分足が陽線で、直後11分足は同値となりました。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は損切となりましたが、これはシナリオ通りの取引です。



事前調査分析内容を、以下に検証します

直前10-1分足は、指標一致性分析の結果、事前差異との方向一致率が73％です。事前差異は、市場予想ー前回結果＝プラスですから陽線と捉えていました。結果は陽線でした。

直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率91％でした。結果は陽線でした。

直後1分足は、指標一致性分析の結果、事前差異との方向一致率が76％でした。結果は陽線でした。

直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が84％で、方向一致時に反応が伸びたことが52％でした。結果は、跳幅こそ反応を伸ばしたものの、終値は同値終了でした。


事前分析通りのシナリオに対し、直前1分足での取引が損切となりました。これは確率上の問題ですから仕方ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月3日21:15に米国雇用指標「ADP民間雇用者数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。



公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


本指標は、米国「雇用統計」を二日後に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。

本指標についてはおもしろい話があります。
確か「前月結果に対する増減を無視し、市場予想に対する増減だけに着目します。このとき、ADP発表結果に沿ってポジションを持つと、ほぼ3勝2敗で2日後のNFPの増減方向と一致する」と言われています。そして、「本指標発表後にポジションを取得し、雇用統計直前に解消するポジションの持ち方をADP手法という」のだそうです。ADP手法の勝率は60％付近だそうです。
これらについては、まことしやかに語られていたものの、調査期間や実際にポジションを持って継続的に取引を行ったという記録が見当たりませんでした。当会では真偽を調べたことがないので、責任を負いかねます。が、もし成立するのなら何となく納得できそうな話ですね。
但し、2日に亘ってポジションを持ち続けることになるため、このブログでは扱いません。ポジション保有時間が長くなるリスクの割に期待的中率が低すぎます。

なお、本指標は「ADP雇用統計」「ADP雇用者数」とも言われ、大手給与計算アウトソーシング会社であるADP（Automatic Data Processing）社が公表しています。対象は全米約50万社と言われ、2006年5月から雇用動向を発表しています。
ADP社HP等の原典にあたって調べたことがないため、この項は伝聞情報ばかりで申し訳ありません。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。




過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は
「反応一致性分析」をご参照願います。



指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」
をご参照願います。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年5月4日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、市場予想17.5万人を上回る17.7万人でした。前月は25.5万人へと、26.3万人から下方修正されました。でもまぁ前月は最近になく多かったですもんね。
今回の内訳は、製造業や建設業を含む財生産部門の雇用が1.2万人、サービス業は16.5万人です。注目すべき点は、従業員500人以上の大企業雇用者数は3.8万人。50−499人の中堅企業で7.8万人、49人以下の小企業で6.1万人で、規模の小さな企業まで雇用増となっている点です。

反応は、発表後最初の1分足が陽線、5・6本目の1分足で安値を付けて、その後は上昇に転じました。


取引結果は次の通りでした。




事前調査分析内容を、以下に検証します

直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が88％でした。結果は陰線でした。

直後1分足は、反応一致性分析の結果、陽線率が73％でした。結果は陽線でした。

直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足と同じ方向に反応したことが77％で、そのとき反応が伸びたことが70％でした。結果は、同じ方向で反応は伸びました。


事前準備していたシナリオには問題ありません。
直後11分足は、指標発表結果が市場予想を上回ったものの、その差は僅かでした。素直な初期反応が終わると、その後はやや値を下げて、4-6分後に再び素直な方向（陽線側）に値を伸ばしました。今回は、初期反応が小さかったため、4分過ぎにポジションを取りました。結果的に当たりましたが、もう1分待って再反転の方向をもう少し確認してからの方が良かったかも知れません。ポジション取得後、暫くはマイナスだったので。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月1日23:00に米国景気指標「ISM製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時に、実態指標「建設支出（前月比）」が発表されるものの、こちらはISMに比べてほぼ反応しない指標です。ISMだけに絞って分析を行っていれば十分です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  前回4月発表時には、直後1分足が市場予想・前回結果を下回ったのに陽線で反応し、直後11分足は反転して陰線となっています。追撃ポジションを取るなら拙速を避け、反応方向をよく見極めてからにしましょう。
  
  
• 指標については次の通りです。
  先行指標である4月NY連銀製造業景気指数は5.2で、対前月11.2ポイントもの大幅低下でした。4月Phil連銀製造業景気指数は22.0で、これも対前月10.8ポイントの大幅低下でした。にも関わらず、本指標の市場予想が対前月0.7ポイントしか低下していないことは、かなり違和感があります。
  市場予想を下回るのではないでしょうか。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陰線と見込みます。
  (2) 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が76％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが79％です。この数字を見る限りでは、安心して追撃ポジションが取れます。
  但し、このところ初期反応が素直でない方向に反応する指標が増えています。追撃ポジションは拙速を避けて、反応方向だけでなく指標結果を確認し、よくタイミングを計ってから取得したいと思います。本指標に限った話ではありませんが、方向転換が起きやすい時刻は発表後10-20秒後・3-4分後です。
  

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月最も早く発表されること（第1営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、後述するように過去のデータを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。

本指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50％未満のときに利上げをしたことがないということ、です。

なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


今回の市場予想は56.5で、高い数字ではあるものの前回結果57.2を下回ると予想されています。

先行指標である4月NY連銀製造業景気指数は5.2で、対前月11.2ポイントもの大幅低下でした。4月Phil連銀製造業景気指数は22.0で、これも対前月10.8ポイントの大幅低下でした。にも関わらず、本指標の市場予想が対前月0.7ポイントしか低下していないことは、かなり違和感があります。
おそらく、月後半のリスク一服感を反映した市場予想だと思いますが、一般消費者と違って本指標調査対象の製造業経営者が、輸出にせよ国内消費にせよ良くなると考える根拠には乏しかったと思います。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が76％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが79％です。安心して追撃ポジションが取れます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直後11分足の陽線率が70％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


直前10-1分足は、事後差異との方向一致率が79％です。
また、直後1分足と事後差異の方向一致率も76％と高いものの、直後11分足との方向一致率が54％しかありません。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。



以下は2017年5月3日17:00頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


4月ISM製造業景気指数は54.8（市場予想56.5、前月結果57.2）と発表されました。2月には2年半ぶりとなる高い数値となっていたものの、その後2か月連続で低下しています。
内訳は、新規受注指数が57.5（前回結果64.5）、雇用指数が52.0（前回結果58.9）となっています。

同時発表された3月建設支出（季節調整済み）は、前月比△0.2％（市場予想＋0.4％）・前年比＋3.6％でした。5か月連続で支出額を伸ばして過去最高に到達した2月（1.22兆ドル）からは低下しました。
内訳において、民間住宅建設が＋1.2％で6か月連続のプラスとなっています。

反応は各ローソク足ともに陰線で、直後11分足終値は反応を伸ばしています。ISMは、市場予想が前回結果を下回っており、発表結果が市場予想を下回ったため、この反応は自然です。


取引結果は次の通りでした。


指標発表直前3分前から陰線側への落ち込みが急になっていました。指標発表直後に陰線側へのヒゲを形成すると、4-5分後にはあと1pipsで発表時点まで戻しました。その後、再び陰線側に値を伸ばす動きとなりました。


問題ありません。


問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月1日21:30に米国物価指標「PCEコアデフレータ」・実態指標「PCE・個人所得」が発表されます。今回発表は2017年3月分の集計結果です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  (1) 過去の傾向から言えば、あまり大きな反応をする指標ではありません。
  (2) 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が80％と高く、且つ、両者の方向一致時に反応が伸びたことが70％と高い割に、直後1分足にはヒゲが目立ちます。これは、指標発表直後の短時間だけ逆方向に反応したことが多かった、と解釈できます。発表を跨いでポジションを取る場合には利確を急ぎ、反応を見てから追撃ポジションを取るなら拙速を避ける必要があります。
  (3) 本発表後23:00にISM製造業景況指数の発表が予定されています。
  
  
• 指標については次の通りです。
  PCEコアデフレータ前月比は、市場予想が△0.1％となっています。がしかし、先に発表された3月コアCPI前月比が△0.1％です。CPIにはPCEデフレータよりも上方バイアスがかかりがちです。よって、今回は市場予想以下と考えます。
  次に、単月のPCE前月比ですが、もし今回の市場予想通り＋0.2％ならば、12月末時点を1とし1-3月単月のPCE前月比を積算すると1-3月期PCE前期比は＋0.5％となってしまいます。がしかし、先週発表された1-3月期PCE速報値では＋0.3％しかありませんでした。よって、これも今回は市場予想が高すぎると考えます。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前1分足は、反応一致性分析の結果、陰線率が74％です。
  (2) 直後1分足は、上記指標定性分析結論に依り、陰線と考えます。
  (3) 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が80％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが70％です。これならまぁ安心して追撃ポジションが持てます。また、反応一致性分析の結果、直前1分足との方向一致率が26％（不一致率74％）なので、このことも追撃判断の参考にします。直後11分足が直前1分足と逆方向に反応しつつあれば安心、順方向なら追撃は短時間とします。
  

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


個人消費（PCE）と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

同時発表される個人消費（PCE）・個人所得・PCEコアデフレータにおいて、PCEコアデフレータが重視されています。これは、FRBが重視する物価指標がCPIでなくPCEコアデフレータと言われているためです。その理由は、PCEコアデフレータよりもCPIには上方バイアスが生じるため、という解説があります。何を言っているのかはさておき、PCEデフレータが重要視されることはわかります。

PCEコアデフレータは前月比・前年比が発表されますが、反応に結び付くのは前月比です。



以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの26回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。



下のグラフのPCE（個人支出前月比）は、グラフを見やすくするため値に＋1しているのでご注意を。

先に、PCEコアデフレータは、前月比が△0.1％・前年比が市場予想＋1.6％となっています。いずれも前回結果＋0.2％・＋1.8％を下回るとの予想です。
前月比の方が反応に結び付きがちなので、関連指標前月比を見ておきます。
3月輸入物価指数は△0.2％でマイナス転換は4か月ぶりでした。3月コアPPIは0％で、これも過去5か月はプラスでした。そして3月コアCPは数年ぶりのマイナスで△0.1％でした。
CPIにはPCEコアデフレータよりも上方バイアスが生じることを踏まえると、市場予想は高すぎます。

次に、3月PCEです。3月PCE前月比は市場予想＋0.2％（前回結果＋0.1％）です。
先に1-3月期PCE前期比速報値は＋0.3％でした。一方、単月の1･2･3月（3月は今回の市場予想）のPCE前月比は0.2％・0.1％・0.2％で積算すると＋0.5％です。
これも市場予想は高すぎるということです。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。







過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が80％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが70％です。これならまぁ安心して追撃ポジションが持てます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が74％です。
また、直後11分足は直前1分足との方向一致率が26％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異や事後差異には極端な偏りが見られません。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年5月3日16:30頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


上表PCE発表結果の項が「1.0％」となっていますが、これは「0.0％」の誤りです。

3月コアPCEデフレータは、前月比が△0.1％（前回結果＋0.2％）で2001年9月以来のマイナスとなり、前年比は＋1.6％（前回結果＋1.8％）でした。PCEデフレータは、前月比が△0.2％で昨年2月以来のマイナスとなり、前年比は＋1.8％（前回結果＋2.1％）でした。

3月個人消費支出（季節調整済み）は0.0％となり、市場予想＋0.2％・前回結果＋0.1％をともに下回りました。
原因は、暖冬による暖房光熱費の支出減と、今年の税還付が遅れたことと、直近の物価上昇が消費抑制につながった可能性があります。但し、インフレ調整後の個人消費は＋0.3％となっており、4月28日に労働省が発表した1-3月期の雇用コスト指数で民間部門賃金が過去10年間で最大の伸びとなっていることで、今後の消費低迷の兆しとは受け取れません。

3月個人所得は＋0.2％（前回結果＋0.3％）で、可処分所得（インフレ調整済み）が＋0.5％、貯蓄も2月よりも増加しました。

反応は各ローソク足ともに陰線となりました。
市場予想では、PCEコアデフレータが前回結果より低く、PCEは前回結果より高く予想されていました。この結果から言えば、直前10-1分足の陰線はPCEコアデフレータ＞PCEで反応したことになります。
発表結果は、PCEコアデフレータが市場予想と同値で前回結果を下回っています。そのため、直後1分足・直後11分足は陰線で反応したと考えられます。


取引結果は次の通りでした。


発表後1分間は陰線を形成し、1-2分後は3pipsの戻って、7-8分後から2段目の下落となりました。


問題ありません。


問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。



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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

速報です。失敗です。





ーー以下、事前投稿ですーー
以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

2017年4月28日21:30に米国経済指標「四半期GDP速報値」・実態指標「四半期PCE速報値」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。


直後1分足と直後11分足の過去の反応平均値をご覧ください。跳幅・値幅ともに、初期反応後はあまり伸びない指標のようです。

次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• まず、本指標で取引する上での注意点です。
  直前10-1分足は、上ヒゲが目立ちます。そのことを念頭に置いた上で、直前1分足は最近大きく反応しがちなので注意が必要です（前回発表時には下ヒゲ先端が39pipsにも達しました）。何より着目すべき点は、直近の直前1分足が4回続けて直後1分足の反応方向と一致している点です。
  そして、直後11分足は、直後1分足との方向一致率が75％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが58％です。方向一致率こそ高いものの、反応伸長確率が高いとは言えません。追撃ポジションを取るなら、高値（安値）掴みをしないように気を付けましょう。
  
  
• 本指標は、指標一致性分析の結果、次の特徴が明らかになっています。
  事前差異は、各時間足との方向一致率に有益な相関を見出せません。つまり、市場予想がどうあれ、どちらに反応するかは予想できません。
  一方、事後差異は、直前10-1分足・直前1分足との方向一致率がそれぞれ71％・71％です。これは、指標発表前のローソク足の方向が、市場予想を発表結果が上回るか下回るかを、ほぼ正しく予見できているということです。
  そして、直後1分足・直後11分足は、事後差異との方向一致率がそれぞれ100％・73％です。発表結果の良し悪しに応じて素直に反応しています。
  なお、100％という数字は誤解を招きがちなので補足していきます。ここに挙げた確率は、過去のデータから算出した確率であって、今回の反応そのものの確率ではない点、予めご了承ください。
  
  
• シナリオは次の通りです。
  (1) 直前10-1分足は、参加者が市場予想を上回る・下回るを正しく捉えて、トレンドを形成する可能性があります。その方向が掴みやすそうなら便乗します。
  (2) 直前1分足は、最近、大きく反応しがちで、反応方向が直後1分足の方向と一致しがちです。直前10-1分足の反応方向に追撃して、そのまま指標発表を跨いで、直後1分足跳幅狙いでの利確を狙います。但し、直前10-1分足と直前1分足の方向が異なる場合、損切です。
  (3) 直後1分足は、直前10-1分足・直前1分足との方向一致率がそれぞれ79％・79％です。指標発表直前に、直前10-1分足と直前1分足の方向が一致している場合はポジションを取得し、両者方向が不一致の場合はポジション取得を諦めます。
  (4) 直後11分足は、直前10-1分足・直後1分足との方向一致率がそれぞれ71％・75％です。但し、直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が同じ方向に伸びたことは58%しかありません。追撃ポジション取得は慎重に行って、チャンスがなければ諦めます。
  

公開情報や既出情報に基づく調査を行っています。


省略します。



以下の調査分析範囲は、2013年1-3月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。



今回の市場予想は、GDPが1.2％（前回差異△0.9％）、PCEが1.1％（前回差異△2.4％）となっています。

今回は、後述する定量分析の結果が明確で、それを定性分析の結論で覆せるとも思えません。関連指標も含めた定性分析は割愛します。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足は、上ヒゲが目立ちます。
直前1分足は、最近大きく反応しがちです。前回発表時には下ヒゲ先端が39pipsにも達しました。それよりも着目すべき点は、直近の直前1分足が4回続けて直後1分足の方向と一致している点です。







過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が75％で、方向一致時に終値が直後1分足終値を超えて伸びていたことが58％です。方向一致率こそ高いものの、反応伸長確率が高いとは言えません。追撃ポジションを取るなら、高値（安値）掴みをしないように気を付けましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直後1分足は、直前10-1分足・直前1分足との方向一致率がそれぞれ79％・79％です。
直後11分足は、直前10-1分足・直後1分足との方向一致率がそれぞれ71％・75％です。


指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事前差異は、各時間足との方向一致率に有益な相関を見出せません。つまり、市場予想がどうあれ反応がどちらになるかは予想できません。
一方、事後差異は、直前10-1分足・直前1分足との方向一致率がそれぞれ71％・71％です。これは、指標発表前のローソク足の方向が、市場予想を発表結果が上回るか下回るかを予見している、ということです。
そして、直後1分足・直後11分足は、事後差異との方向一致率がそれぞれ100％・73％です。発表結果の良し悪しに応じて素直に反応しています。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。


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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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