素敵な「自転車と家庭水族館」

　【三浦瑠麗の2020年予測】在韓米軍の一部撤収は脅しでは無い　

　日本が直面する国際環境を考える
　　　
　　　　　　　　　　　〜FNN.jpプライムオンライン　1/1(水) 11:31配信〜


　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　三浦瑠麗氏　

　〜2020年は日本に取ってはオリンピックイヤーだ。世界各国から観光客が押し寄せ、国際的な体験をする人も増えるだろう。祝祭感の溢れる夏を過ごした跡に直面するであろう内外の情勢を展望したい〜


　「大統領化」する日本の首相

　安倍政権は憲政史上最長の政権となった。夏が終われば、そろそろ終わりを見据えて総裁選と選挙の日程が取りざたされることになるだろう。
　第二次以降の安倍政権下では、6回にわたる国政選挙で安定的に勝利を重ねてきた。当選回数4回以下の衆議院議員は、自民党に逆風が吹く厳しい選挙を知らない。次なる総裁のもとで、同じような安定的な戦いができるかどうかは未知数だ。

　日本の首相が次第に「大統領化」しつつあるという指摘はこれまでにもあった。今後、ますますその機運が高まるのではないか。なぜなら、日本および新総理が直面する国際環境は、派閥政治の安定の上にさらに総理の強力なリーダーシップがなければ持たないような試練を孕んでいるからだ。
　振り返れば、自民党が危機に直面したのはいずれも改革保守勢力・・・既得権打破を標榜するが、安全保障リアリストであり経済成長重視の勢力と対峙した時であった。

　2017年衆院選では準備のできていなかった希望の党が惨敗したが、世論調査上自民党が大きく減らすのではないかと考えられた数日間もあった。自民党は長期安定政権においてすら、敵失によって利益を得てきた部分がある。
　2019年の各党の参院の選挙戦が象徴するように、日本においても徐々に経済的・社会的な分断が意識されるようになってきている。将来、トランプ型・サンダース型の左右両極のポピュリズムが到来しないとも限らない。強すぎる総理の存在故に目立たない日本の保守政治の脆弱性が、次の総理総裁の基で一気に噴き出る可能性はある。日本に取って、2020年は自民党総裁候補を吟味する重要な年と為るだろう。

　東アジアの安全保障環境が悪化し日韓関係が冷え込む中で、日本では今後も安保現実路線の民意が確実に多数を占めるであろうことが見込まれるが、実務的な検討が十分に行われているとは言い難い。憲法改正と日米安保強化という象徴的なお題以外の実務的な変革は通り易く為って居る一方で、不確実性を前にどういったリスク回避・分散行動をとるべきかは国民的議論になっていないからだ。そこで、以下では日本が2020年に直面する国際環境を考えて置くことにしたい。

　　　　　　　

　　　　　　　　国内政治に囚われて　大局観を見失い勝ちな世界各国の首脳たち








　2020年は「待ち」の時代

　2020年は米大統領選の年であり、接戦が予想されるなかで米国の内政だけで無く外交も停滞することが予測される。世界中が固唾を呑んで、左右両極どちらが勝つのかを見極める為「待ち」の姿勢に入ると云う事だ。
　その一方で、米国では選挙目当ての短期的な利益を目指す動きは活発化するので、引き続き同盟国に対する負担増要求も激しく展開されることが予想できる。その風圧に耐えながら、各国はリスク回避と関係の多角化を目指す事に為るだろう。

　「待ち」の時代と云うのは、米国が絡む国際的な合意や交渉が停滞し勝ちな時代と云う事であって、各国が生存の為の自助努力を怠ると云う意味では無い。
　2019年を振り返っても、様々な動きが各国に生じていた。米・イランの対立が激化するなかで、イランは国力を削がれツツも、直接の責任を問われ難いグレーゾーンの軍事攻撃を多数行っていると見られる。米国が中東における全体的なプレゼンスを減らした事で存在感を増しているトルコは、シリア国境を超えて独自の軍事作戦を展開した。国境線沿いのクルド人軍事組織を掃討しツツ、360万人にまで達したトルコ国内のシリア難民の一部帰還を目指そうとする動きだ。

　　　　　　　　　　　シリア難民

　米国との同盟関係が多国間同盟であるNATOに支えられていると云う安心感もあるのだろうが、米国に依存し切った日本とは異なり、中東の盟主としての存在感を引き受け、米国の引いた穴を埋めることに関して、彼らに躊躇いは無い。ネタニヤフ首相がトランプ大統領との蜜月を享受して来たイスラエルでも、米国に梯子を外される懸念がしばらく前から盛んに議論されている。

　　　　　　　　　イスラエル　ネタニヤフ首相

　欧州は、先般の英国総選挙の結果を受けて、存在感の維持を図る為の安全保障・経済上の努力に拍車をかけている。マクロン仏大統領が防衛努力の向上に度々言及するのも、米国による圧力に加えて、欧州の発言力を維持する為の方策としての色彩が濃い。
　一方で、欧州は中国との関係強化にも積極的だ。米中貿易が停滞する一方で、中国と欧州主要国の貿易は順調に増加している。

　中国は、米中貿易戦争が休戦モードの膠着状態のなかで粛々と米国依存脱却戦略を進めている。中国経済は2019年も6％成長を維持しており、米中貿易戦争の目的が中国経済を減速させることにあったのだとしたら、その目的は完全には達することができていない。むしろ、米国の圧力に危機意識を強めた中国は、自らの影響下にある経済圏の拡大をはかり、力を入れている。

　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国の未来マップ

　軍事的には、南シナ海は係争国であるベトナムとフィリピン自身が態度を変えており、最早中国優位に決着がついたと言っても良い状況だ。
　中国はパキスタンを取り込んでおり、海路への出口を確保している。日本がインド太平洋戦略で重視してきたインドも、中国による影響力拡大に神経を尖らせているが、だからといって米国に頼ったり西側陣営の傘下に入る様なメンタリティを持つ国では無い。

　東南アジア諸国は、マレーシアの超高齢の指導者マハティール首相を除いて、目の前の実利重視だ。日本が中国を念頭に関係強化を目指す国は、豪州を除いて何れも一筋縄ではいか無い独自路線と実利主義を追求しているのだ。
　米国の政治外交が停滞して居る間に、同盟国も敵対国も含めて、米国依存からの脱却を目指す動きが活発に為って居る。








　北東アジアの時代錯誤

　そうした中で、北東アジアの情勢はその他の地域情勢と交差しない独自性を醸し出している。一言で言えば、米国の同盟国である日韓両国が時代錯誤的な認識に終始して居るからである。

　　　　　　　　　

　現在、北朝鮮危機は収束し無いままに放置されている。北朝鮮との交渉は膠着状態にあり、米国は何時ものパターンで交渉が座礁すると反って関心を低下させる負のスパイラルに入っている。トランプ大統領は短期的な視野でのグランド・バーゲンを好む傾向にあるが、北朝鮮に核を放棄させると云うのは歴史上とても可能とは思われ無い難事であり、解決が近いとも思え無い。
　韓国は2019年にはGSOMIA破棄を巡って日米と激しく応酬したが、交渉の過程では在韓米軍駐留経費5倍増の要求や、在韓米軍4000人撤収の脅しを突き付けられた。北朝鮮に接近し、西側陣営としての大局観を見誤っている韓国に対し、米国は苛立ちを隠さないが、トランプ政権の場合、在韓米軍撤収やコミットメントの低下を費用負担の交渉材料として使う傾向がある。

　在韓米軍撤収が余りに安易に交渉カードとして用いられることによって、同盟そのものが傷点けられる効果も無視できない。2020年のひとつの大きなリスクとして考えられるのは、在韓米軍の一部撤収が脅しでは無く、韓国への懲罰的行為と北朝鮮との妥協の二つの目的を絡めて、既成事実化されてしまうことだ。
　在韓米軍が全て撤収するとは思われ無い。米国の議会はそれを阻む法案を通しているし、トランプ大統領にとって在韓米軍撤退カードは常に持って置きたい程の威力の強いカードだからだ。しかし、問題は言っている内に既成事実化されるトレンドや情勢認識の方である。

　最早米国による抑止に信用が置かれ無く為った時に、韓国は脆弱になり、中国の磁場に引き付けられざるを得ないからだ。
　それもこれも、各国が国内政治に囚われて大局観を見失い勝ちだからだ。韓国は典型的なアイデンティティ政治に嵌っている。アイデンティティ政治とは、人々の経済的利害が絡む構造改革では無くて、アイデンティティを刺激することで支持を調達するやり方だ。
　トランプ大統領の「メイク・アメリカ・グレイト・アゲイン」はその典型例だし、安倍総理がかつて掲げた「戦後レジームからの脱却」や象徴的な憲法改正を目指す遣り方もその一環だろう。

　2020年に日韓関係が劇的に改善するとも思われ無い。歴史問題での対立は、本来安全保障や経済とは切り離して考えるべきだが、日韓は主君の寵愛を競って国を亡ぼす重臣の様な行動に出ていると言わざるを得ない。

　　中国が幅を利かせる未来とは

中国の磁場が働くとどう為るのか。実は、この変化は大方が思う程に分かり易い形では起き無い。中国は、明確な戦略観よりも先に只管膨張して行く傾向がある。

　　　　　　　　近代化された人民解放軍

　それは半ば利益団体化した人民解放軍に付いても言えることであるし、地方政府などを初め、猫も杓子も投資し続けた重厚長大型産業で生産し過ぎた結果として、各地で供給過剰のダンピングが起きているのもそうであるし、政府掛の金融で資本を注入し続けられて居る国有企業が、東南アジア初め各地に進出して行く過程についても言えることだ。
　問題は、中国が供給過剰に為り、販路を猛スピードで開拓して行くなかで、中国式のビジネス慣行が市場を席巻してしまうことだ。しかし、投資に飢えている国からすれば、中国の進出を拒む理由は無い。中国型ビジネスに席巻された後でその弊害に気付くことに為るだろうが。

　しかも、実際に我々の経済生活に取って中国は欠くべからざる存在と為って居る。大規模デモと警官隊が衝突し続けて問題と為って居る香港にしても、香港経済自身を、大陸マネーが支えているのが現状だ。2020年も、デモと警官隊の衝突は終わら無いだろう。
　天安門事件の様な大規模な悲劇が起こるとか、何かの切っ掛けで混乱が収束するとか、改革が全面的に通る、と言った分かり易い終わり方をしないのが21世紀的な状況だ。

　米国は中国に圧力を掛ける意味合いも込めてデモ隊を支援する香港人権法案を通したが、観光に関連するサービス業は軒並み前年割れの状況でも金融・貿易の方はそれ程影響が出ていないのが興味深い。ハンセンインデックスは年初の水準を上回っており、東京市場よりもパフォーマンスは良い状態だ。
　昨年はアリババが香港市場に上場し、1.2兆円近くを調達したことが象徴的だった。アリババは、2014年にNY市場に上場しており、所謂重複上場と為る。言わずもがな、アリババは中国を代表するハイテク銘柄であり、香港市場への上場が意識されて居た。　
　処が、ハイテク業界特有の創業幹部の影響力が強い種類株の存在を嫌気した香港市場を避けて、NY市場を選択したと云う経緯があった。今回のアリババ上場を巡っては、アリババの「里帰り」であるとか、愛国的な文脈の中で語られることが多く為って居る。

　良きにつけ悪しきにつけ、米中対立が21世紀の世界秩序の方向性に影響を与えている中、トランプ大統領は中国企業の米国市場からの追放を示唆する発言を行っている。
　処が、現状のNY市場においては、中国工商銀行・ICBCを初めとする国有銀行、化学、通信など、中国の国有企業が時価総額の上位に並んで居る。米中の摩擦の激化は、中国企業に取っても、米国市場に取ってもリスクと為って居る。当然、リスク分散の観点から香港への重複上場や、香港での株式の売り出し増と云う現象が増えて行く筈だ。

　これまでの世界史の常識では、自由と民主の観点から懸念があり、デモが継続する様な状況があると、その国や都市の未来は暗いと解釈されて来たが、中国が対応する21世紀においては、国家資本主義を背景とした別の力学が働く様に為って居るのだ。
　香港の非民主的な状況を嫌気する投資家も居るだろうが、その影響を上回る規模とスピードで「中国のお財布」としての香港の存在感は増して行くだろう。金融センターは、その後背地に存在する経済の規模や勢いと繋がっている。
　香港の、政治的には暗いが経済的には明るい展望は、金の力と人の力によって各国の行動を変えて行くであろう中国主導の秩序の未来図を示している。







　米大統領選の展望

　選挙戦の最も注目すべき展開は、バイデン候補がどの様に崩れるかに懸かっている。ボロボロに為りながら、民主党全体を道連れに党の指名を獲得するのか、他の候補への支持を表明して影響力温存を狙うのか。バイデン氏は候補として散々に批判を浴びながらも、人気が総崩れしないのが特徴的だ。
　それは他に強い候補が居ないからでもあろうし、黒人の組織票と労働者の組織票を取れる候補が他に見当たら無いからだ。穏健派が期待を託せる候補が一人に絞られれば、サンダース氏やウォーレン氏に勝つ事も出来るだろうが、今の処、過つてオバマ氏やビル・クリントン氏が彗星の様に浮上した時の様な強い候補はいない。

　　　　

　昨年下院で弾劾決議が可決されたが、選挙戦と同時並行で大統領の弾劾手続きを進めることは、政治的に民主党に有利に働くかどうかハッキリしない。恐らく、クリントン政権に対する弾劾手続きを参考にすると、寧ろ不利と為る可能性が高い。

　これ程にまでスキャンダルに塗れているトランプ大統領だが、現時点では2020年大統領選で勝利する可能性が高い。仮に急進派のサンダース氏やウォーレン氏が大統領に為ったとしても、トランプ政権の4年間と同じ混乱と内向き志向の外交政策が今度は左側から試みられるだけだろう。何れにしても「待ち」の時代に遣るべきことを遣って置く、その事が一番重要だ。

　　　　　　　　　　　　　

　執筆　国際政治学者　三浦瑠麗　1980年神奈川県生まれ　国際政治学者　幼少期を茅ヶ崎・平塚で過ごし県立湘南高校に進学　東京大学農学部を卒業後　同公共政策大学院及び同大学院法学政治学研究科を修了　博士（法学）東京大学政策ビジョン研究センター講師を経て山猫総合研究所代表取締役　
　博士論文を元にした『シビリアンの戦争――デモクラシーが攻撃的になるとき』（岩波書店）でデビュー　近著に『21世紀の戦争と平和――徴兵制はなぜ再び必要とされているのか』（新潮社）「朝まで生テレビ！」「ワイドナショー」等テレビでも活躍する一方　旺盛な執筆・言論活動を続ける　第18回正論新風賞受賞　『孤独の意味も、女であることの味わいも』は初の自伝的著作である

　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上



【関連報道】　令和元年回顧　三浦瑠麗氏が選ぶ2019年10大ニュース

　　　　　　　　　　　　　〜スポーツ報知　1/1(水) 14:50配信〜

　〜天皇代替わりで「平成」から「令和」へと移り変わった2019年。祝賀パレードなどの皇室関連行事が続き、祝福ムードが広がった。
　ラグビーＷ杯日本大会では日本代表が初のベスト８入りを果たすなど明るいニュースが続いた一方で、大型台風の相次ぐ上陸は、列島各地に深刻な被害をもたらした。海外に目を向ければ、香港で民主化デモが拡大し、日韓関係は悪化の一途を辿り、依然、緊迫した状況が続いて居る。
　国際政治学者の三浦瑠麗氏（39）が今年の10大ニュースを選んだ。（この記事は2019年12月27日の紙面に掲載されたものです）三浦氏が数あるニュースから選出した〜


　１位は令和への改元　国内外で注目を集めた。「時代の雰囲気を変えた非常に大きな出来事でした。（５月に）雅子さまが日本赤十字社の名誉総裁に就任され、賛辞の声がより大きく為りました。日本人は皇室の継続性に期待して居る事が分かりましたし、変化が生じた場合は最終的には受け入れる、と云う国民性が表れてました」

　２位は７月から発生した香港の大規模デモ「米国ではオバマ政権以降、中国を国際社会の中に包摂しようとしましたが、これだけの大規模デモが起きてしまいました」
　３位は関西電力幹部による高額金品授受問題　原発利権や原発マネーの構造的問題が明らかに為った。「関電は不正を働か無い様に監視されて居ると思われ勝ちですが、実態は違いました。この種の大型開発には必ず付き纏う問題で、そうした文化が根強く残っています」

　４位はイランの核開発拡大
　５位は韓国の日本とのGSOMIA・軍事情報包括保護協定離脱表明　をピックアップ。「中国の脅威を考えると、米国に取って日韓の対立が深刻化し、安全保障分野まで波及してしまった事は頭の痛い問題でした」
　６位は　外国人労働者の受け入れ拡大　「産業界からの要望だけを受け入れてしまい、職場や教育機関は混乱しています」
　10位は　36人が死亡した京都アニメーション放火事件　「単に厳罰化しても抑止効果は無いのは明らかです。共助の仕組みの構築などについて、今後も議論が必要です」

　番外は　左右両極から議論が噴出したあいちトリエンナーレの表現の不自由展問題　「海外メディアから取材を受けたのですが、昭和天皇の作品があったこと等を知らなかったり、慰安婦の少女像が問題に為って居ると勘違いしてましたので、問題点を指摘しました」

　三浦　瑠麗（みうら・るり）1980年10月3日神奈川県茅ケ崎市生まれ　39歳。東大大学院修了後、2016年3月、東大政策ビジョンセンター講師などを経て、山猫総合研究所代表取締役。著書に「孤独の意味も、女であることの味わいも」（新潮社）など。

　　　　　　　　　　　　報知新聞社　　以上




　【管理人のひとこと】

　三浦氏のご尊顔を拝せるのは、田原総一朗氏のTV番組「あさなま」のほぼレギュラーとしてだが、最近は他の番組でもコメンテイターとして時々お目に掛かるのが多くなった様だ。新しい時代の国際政治学者として、本当に世界の情勢を広く深く勉強されていると感心する。
　田原氏を初め「クラッシック」な学者や評論家を向こうに回し堂々と持論を展開する・・・その度胸は、それなりの強い自信と自負が有っての事だ。これからの我が国は、この様な女性・・・右だ左だの時代を超越した新たな価値観・将来像を持った人達が、徒なイデオロギーを脱ぎ捨てた真っ新(さら)な心で持論をブツケテ行って頂きたい。
　彼女は、所謂防衛問題にも憲法問題でも、今までのタブーを恐れずに発言する・・・戦前の負の遺産を引き摺ら無い。この様な人に、日本の外交のシンクタンクとして活動して頂きたいと。

　米軍基地や日米安保を無くして、日本の独立を現在の自衛隊だけで守り遂行出来るのか・・・との以前に討論した場面があった。彼女は、精神論や期待感を投げ捨て「日本の国を守るのは日本の人なのだ・・・」との当たり前の事を主張した。何処の誰が「他人の国」を命を懸けて守ろうとするのか・・・それが原則であり真実なのだ。そう云う本音を曝け出せるのが新しい女性なのだろう。
　彼女は昔流に言えば、決して左では無く無論右では無い・・・所謂、本家の主流・国民主義の人なのだろう。白粉(おしろい)を拭き取った生身を曝け出せるのが彼女の強みであり、それが何色に染まら無い、或る意味「色気のなさ」に通ずる「凛・りん」とした生き方なのだろう。