こんにちは！
EVE2です。
本日は、直接法で営業キャッシュフローを求める方法を早速見ていきましょう！
[直接法]
営業キャッシュフローを求める場合、以下の6項目は必ず計算しなければいけないようです。以下については、Studyingの講義でも説明があり、かつ、ChatGPT、Copilot、BardすべてのAIから同様の回答を得ています。
❶営業収入(貸倒引当金なし) ＝ 売上高 − 売上債権↑
❷営業収入(貸倒引当金あり) ＝ 売上高 − 売上債権↑ − 当期貸倒高
❸当期貸倒高 ＝ −貸倒引当金↑ ＋ 貸倒引当金繰入額 ＋ 貸倒損失
❹原材料又は商品の仕入による支出 ＝ −売上原価 − 棚卸資産↑ ＋ 仕入債務↑
❺人件費の支出 ＝ −人件費支出項目 ＋ 未払給与↑ − 前払給与↑
❻その他営業支出 ＝ −営業費関連項目 ＋ 未払営業費等↑ − 前払い営業費等↑
但し、追加で、Copilotは、法人税が含まれる可能性があるといっています。法人税は基本、小計以降で計算すると考えていましたが、営業キャッシュフロー上でも考慮する必要があるといっています。以下が、Copilotからの回答です。
直接法で営業キャッシュフローを計算する際には、通常、法人税は直接的には考慮されません。なぜなら、直接法では、営業活動による現金の収入と支出を直接的に計算するためです。
しかし、それは法人税が全く関係ないというわけではありません。法人税は企業の利益に対して課され、その支払いは現金の流出を引き起こします。したがって、全体的なキャッシュフローの観点からは、法人税の影響を考慮する必要があります。
具体的には、営業キャッシュフローの計算後、投資活動や財務活動とともに、法人税の支払いを全体のキャッシュフローの計算に含めます。これにより、企業のキャッシュフローの全体像をより正確に把握することができます。
以上を読んでみて、小計以降でもいいんじゃないとは思ったのですが、営業キャッシュフロー上でも取り上げられる可能性は考えておいたほうがいいようです。
加えて、Bardは以下の項目も、直接法で求める営業キャッシュフローには影響があるといっていて、理由も提示してくれています。
損益計算書上の利益と営業キャッシュフローは異なるため、これらの項目を加算・控除することで、実際のキャッシュの増減を把握することができます。
各項目の役割と、営業キャッシュフローへの影響について解説します。
⓫減価償却費
固定資産の購入費用を費用として計上することで、費用を実際のキャッシュの支払い額に近づける効果があります。
営業キャッシュフローには加算されます。
⓬繰延税金資産・負債
将来の税金効果を反映することで、利益とキャッシュフローの差異を調整する効果があります。
営業キャッシュフローには加算または控除されます。
⓭受取利息
営業活動によって受け取った利息は、営業キャッシュフローに加算されます。
⓮支払利息
営業活動によって支払った利息は、営業キャッシュフローから控除されます。
確かに、Bardの指摘は正しいと思います。ただ、試験対策用に使用している教材では、以上の項目は出てきていません。例題がないというのは、イメージしにくいということもあり、とりあえずその可能性を脳裏にとどめながら、講義に沿った計算をしていくことにします。
[あとがき]
計算式に踏み込んで、調べようと思ったのですが、時間がかかりそうです。申し訳ございませんが、続きは明日とさせていただきます。
1次の勉強を進めるのに、過去問が重要だと、ぴれ@中小企業診断士2023受験生さんから、お言葉をいただきました。確か、行政書士の試験に合格した方も同じようなことを言っていたのを、X(ツイッター)上で見た気がします。まっ、それだけで受かるとは思いませんが、合格者の方のお言葉は重要なので、早々に、過去問を解く体制に入りたいと思います。
では、また！
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