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古賀 眞澄
福岡県大牟田市生まれ。三池高校卒、大阪芸術大学文芸学部中退し国際児童演劇研究所を経て沖縄で演出家活動を始める。その後、九州大谷短期大学幼児教育学部卒、幼稚園教諭から社会体育指導員になり、仏教大学社会学部社会福祉学科・熊本県立大学大学院卒業。1999年(株)バルフィットシステムを起業し代表取締役就任。健康なまちづくり全般に関するコンサルタントとなる。疾病・介護予防を目的とした運動療法のソフト開発を中心に地域住民や企業とのネットーワークづくりを支援している。健康運動指導士、アクアセラピスト、上級障害者スポーツ指導員、温泉利用指導者です。つまり、水と陸の運動指導者です。 パル フィットシステム http://palfits.web.fc2.com/ 
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2015年06月24日

A 「運動の力」が足りない 介入研究の掟と地域保健実践とのジレンマ 第18回 日本運動疫学会 学術総会に参加しました。

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2015日本運動疫学学会ポスター.jpg


テーマ :結集と創造 ―Active Living for All―

日 時 : 2015年6月20日(土)13:00〜19:30、21日(日)9:00〜15:30 

場 所 : 中京大学 名古屋キャンパス 1号館


特別企画シンポジウム

: 東京オリンピック・パラリンピック・レガシーと身体活動・運動・スポーツの推進−学術はどう貢献できるか

座長:岡 浩一朗(早稲田大学)、井上 茂(東京医科大学)

基調講演:スポーツには世界と未来を変える力がある
布村幸彦(公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副事務総長)
演者・演題 間野 義之(早稲田大学):オリンピック・パラリンピック・レガシーとは
Adrian Bauman(Sydney University):What is the evidence for physical activity promotion before and after Olympic/Paralympic Games – expectations for Tokyo 2020<Skype出演>
鎌田 真光(ハーバード大学、国立健康・栄養研究所):東京オリンピック・パラリンピックに向けて運動疫学の果たす役割
     
D 東京オリンピック・パラリンピックはメガイベントとしてスポーツの宣伝効果は認められるが、一般市民の身体活動の推進に寄与するには複数のセクターが共同して取り組む必要がある。
つまり、東京オリンピック・パラリンピックの開催が一般市民、特に運動習慣の無い方達の「運動を始めるきっかけ」にはならないので、地域保健・健康増進に関わる専門職が連携し、別に仕掛けをする必要があるということです。


基調講演
座長:田中 茂穂(国立健康・栄養研究所)
岡 浩一朗(早稲田大学):座位行動の科学

E長時間の座位活動が、肥満、体重増加、2型糖尿病、一部のがん、冠動脈疾患発症との関連がある。座位活動時間を減らし、立位・歩行時間を増やす工夫と仕掛けが求められている。

学術委員会企画 教育講演@
座長:澤田 亨(国立健康・栄養研究所)
中田 由夫(筑波大学):健康づくり介入研究の実施方法および留意点

F 健康づくり介入研究を行ううえで、もっとも簡単なのは、

単群試験(single-arm trialあるいはbefore-after study)ですが、

介入効果を示したことにはなりません。なぜならば、

評価項目の変化は必ずしも介入効果のみを反映したものではなく、

介入とは別の食事や季節変動、慣れや期待に応えようとする一時的頑張り等が

影響している可能性があるからです。

介入の有効性を検証するには、

対照群の設定が不可欠です。

しかしながら、介入しない対照群の設定には、

多くの手間と人と経費が必要になります。

地方自治体の地域保健事業は予算も人も減少傾向にあり、

対照群を設定した介入研究に取り組む余裕は中々ありません。

今回私が発表した実践研究は、単群試験(before-after study)です。

対象者も一教室20名未満です。

現実日本の多くの自治体での取り組みはそんなもんです。

ですから、単群試験に取り組みつつ、そのデータを累積し、

将来の比較対照試験を目指すのが現実的な保健事業だと思います。

関金モデルでは評価の基準を「行動変容の実行と継続」にフォーカスしました。

つまり、自主活動の総活動日数と延参加者数の増加を評価しました。

これら健康行動の量の増加が成果です。







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