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リーマンショック以降、厳しい受注環境にさらされていた日本の造船会社のことし上半期の受注量は、円安などを背景に去年の同じ時期と比べてほぼ２倍に増え、リーマンショック以前の水準に回復しました。

「日本造船工業会」によりますと、ことし１月から６月までの半年間に日本の造船会社が新たに受注した量は船の容積を示す単位で１１８８万総トンとなりました。
これは、去年の同じ時期に比べてほぼ２倍の９７％の増加で、リーマンショック以前の水準まで回復しました。
日本の造船業界はコスト競争力を強みとする韓国メーカーなどとの競争に加え、リーマンショック以降の世界的な船舶需要の減少など、厳しい受注環境にさらされていました。
ことし上半期の受注量がリーマンショック以前の水準に回復した背景には、円安で日本の造船会社のコスト競争力が改善していることや、アメリカ経済の回復などで世界的な貿易量が増えたことがあります。
ただ、受注量は世界の景気動向などに左右されやすいため、造船各社は環境性能を高めた船や、海底資源の探索を行う船など収益性の高い船の開発を一段と加速しています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141012/k10015336001000.html








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