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子どもの自殺について文部科学省が初めて背景を分析したところ、進路の悩みや不登校がそれぞれ１割を占めたほか、保護者との不和や経済的困窮などさまざまな要因があるとみられることが分かりました。

文部科学省の有識者会議は平成２３年６月から２年半の間に、自殺か、その疑いで死亡した小中学生や高校生、およそ５００人について、学校や教育委員会の調査結果を基に初めて背景を分析しました。
それによりますと、学校に関わる背景としては▽進路問題が最も多く１１．９％、不登校または不登校傾向が９．９％と、それぞれ１割を占めたほか、▽教員の指導などが２．８％、▽いじめが２％でした。
また、家庭などに関係する背景では、▽保護者との不和が最も多く９．９％、▽保護者の離婚が６．５％、▽経済的な困窮が４．６％でした。
いくつかの要因が複雑に関連していることも多いということで、子どもが、死を話題にしたり孤立感を訴えたりする場合は、自殺の危険を示す重要なサインと捉えるべきだとしています。
文部科学省は今後も、自殺の背景を詳しく分析することにしていて、いじめに限らずすべての自殺を即日、調査するよう指針を見直して近く、全国の学校に通知することにしています。
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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140622/k10015407631000.html



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