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マイクロソフトのOfficeは仕方なく必要なもの。
パッケージ版も販売は継続するが、マイクロソフトとしては、てんこ盛りにしたサブスクリプション版としたいようだ。
消費者からみれば、アクセスやパブリッシャーは要らないから安くしてくれと思う。

Yahoo!より、
新しい「Microsoft 365」がスタート 〜Officeアプリ・OneDriveに加え、AI機能を拡充
4/22(水) 11:00配信　Impress Watch
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200422-00000056-impress-sci
記事より、
　新しい「Microsoft 365」が、日本時間4月22日より開始された。日本では一般法人向けのサービスの名称が「Microsoft 365」に統一されるほか、「Office 365 Solo」の後継となる「Microsoft 365 Personal」が個人向けに提供される。米国で提供されている家族向けのプランは、日本ではまだ利用できない。

　「Microsoft 365 Personal」では以下の「Microsoft Office」アプリ（Windows/Mac、iOS/AndroidおよびWebで利用可能）に加え、1TBの「OneDrive」クラウドストレージと無制限の“Personal Vault”、「Skype」から固定・携帯電話への無料通話（毎月60分）が提供される。価格は年額12,984円（税込み）。

・「Word」
・「Excel」
・「PowerPoint」
・「Outlook」
・「OneNote」
・「Access」（Windows版のみ）
・「Publisher」（Windows版のみ）

　永続版「Office」ライセンスとの違いは、毎月のアップデートで常に新機能が追加される点と、同一ユーザーであればインストール可能な台数に制限がないことだ（同時にサインイン可能なのは5台まで）。永続版はセキュリティと不具合の修正しか提供されず、基本的に機能の追加は行われない。また、同一ユーザーが利用できるのは2台までのWindows/Mac端末に制限されている。

　そのほかにも、「Microsoft 365」にはテキスト校正機能「Microsoft エディター」や「PowerPoint」のプレゼンを指導してくれる「Presenter Coach」、財務をシームレスに管理する「Money in Excel」といったAI機能が追加される予定。8,000枚以上ものロイヤリティフリーコンテンツがドキュメントで利用可能になるのも魅力だ。

　なお、企業向けの「Microsoft 365」は基本的に製品名の変更のみで、現時点で価格や機能に変更はない。

・「Office 365 Business Essentials」→「Microsoft 365 Business Basic」
・「Office 365 Business Premium」→「Microsoft 365 Business Standard」
・「Microsoft 365 Business」→「Microsoft 365 Business Premium」

　ただし、「Office 365 for Enterprise」など一部エンタープライズ・教育向けプランの名前は従来通りとなる。