以心伝心

最近、高齢者間近の年齢の人が事故や火事などで死亡している。
先日は女優の中山美穂が自宅の浴室で死亡していた。
その三日前に、中山美穂が死亡している旨のSNSの投稿がプロレスラーから有ったとの噂もある。
また、死因はヒートショックを含む事故死とされたようだ。
死亡した自宅のマンションはいわく付きの物件で、以前にも似たような事件もあったそうな。
ここ30年ばかりで有名人の異常な死亡時が続いている。
最近はSNSが普及したため、一般人もそれを知ることが出来る。
私は想像する。
そして考える。
多くの謎を孕む事件は、ほぼ総てが我我の考えるような暗殺的な事であると。
そして、それは政府絡みの案件なのだと。
先日、「国民の違和感は9割正しい」という電子書籍を読んだ。
単なる憶測だけでは無く、見方を変えれば事実が見えてくるかも知れないのだ。
人間は怨みや憎しみだけでは動かないことが多い。
しかし、利益を得るためになら、何でもする。
今話題の闇バイトがその例としてあげられる。
今回の中山美穂の死亡についても、その周辺の利害関係という視点で見渡すと、かなり違った背景が浮かび上がるかも知れない。
当事者と傍観者との視点は全く違う物だから。

今日、愛車を廃車するために業者に来て貰った。
しかし、愛車が動かなかったので、そのまま引き揚げていった。
そもそも、一人で来て自動車が動かない事を想定していないことが問題なのだ。
本来なら、二名以上で対応するのが基本だと思うのだが、業者は自分の都合の良い事だけを考えて行動していたようだ。
自動車は千差万別。
乗っている人間に合わせて自動車の癖も変わる。
常に最悪の場合を想定して行動しなければ駄目なのだ。
どんな仕事でも言えることだが、始める前の段取りで成果は決まる。
経費削減という考え方が優先される昨今、サービス業では必要な経費を掛けないと、逆に余計な経費が掛かることになる。

NHKの日曜討論で、れいわ新撰組の新しい女性議員のホープとも思える人間がデビューした。Twitter（X）ではその話題で持ちきりだ。
八幡愛（やはたあい）という女性議員だ。
れいわ新撰組の議員は全くブレること無く、消費税の廃止と国民生活を守る事を主に
置いて居る。
能登震災の救済についてもしっかりと話している。
また、政治家になるための供託金の高額さをも指摘しており、かなり勉強をされている人間だと思った。
アメリカのイーロン・マスクはアメリカと日本のDS（ディープステート）を叩き潰すと考えているらしい。
来年は世界大戦が勃発して居なければ、期待が持てる年かも知れない。

シリアがイスラエルとトルコが支援するテロ組織に陥落された。
シリアでは、残酷な処刑が開始されて居るようだ
イスラエルは侵略国家になり、それを支援するのはアメリカとトルコだ。
中東の国々が大きく揺れている。
このままでは、年越しを待たずに世界大戦が勃発する可能性がある。
バイデン政権の最後のしでかしだろう。
シリアが西側に落ちたと言うことは、間違いなくロシアやイラン、中国、北朝鮮が乗り出し手来る。
イスラエルはアメリカの支援でシリアを侵略しているが、中東の国々はイスラエルの侵略を黙ってみているとは思えない。
中東の火薬庫はアメリカが導火線に火を点けたようだ。
アメリカ、イスラエル、トルコ。
中東は西側の策略で占領され続けている。
既に植民地化された日本は安全なのか？
とんでもない。
アメリカの言うがままに日本の若い命がウクライナの若人のように、代理戦争で潰されて行く可能性がある。
しかも、今の日本政府は帰化人が国家をいじくり回している。
年内にも世界大戦の勃発する臭いが漂ってきた気がする。

TBSの報道特集で自衛隊の機甲部隊が南西諸島に軍備を集中させているとのこと。
水陸両用の装甲車が配備されているとのこと。
明らかに間違った安全保障政策だ。
中国は日本など相手にしていない。
南西諸島の島に要塞を作っても無意味だ。
中国の戦術は、極超音速ミサイルとドローン群衆で制空権どころか、陣地奪還まで一瞬で行う事を可能にしている。
光学兵器というか、超高周波兵器で戦闘機など簡単に撃ち落とせる。
ドローン群で壁を作られたら、戦闘機や戦闘ヘリなど近づくことさえ出来ない。
アメリカの武器など、10年以上も前に追い越されている。
ポンコツ装備なのだ。
異本の自衛隊、アメリカの旧式の軍事装備では、全く歯が立たない。
イランがイスラエルに撃ち込んだ極超音速ミサイル、ロシアがウクライナに撃ち込んだ中距離の弾道ミサイルの威力を観れば、正に一目瞭然で勝ち目は全くない。
日本の自衛隊はアメリカの支援も受けられず、回線から数分で降参するしか無いだろう。
20年位前の戦闘機とか、通常のミサイルなどが相手なら戦闘になるかも知れない。
だが、極超音速ミサ一ルは、アメリカにも迎撃する能力は無い。
日本など、沿岸の原子力発電所の一カ所でもミサイルを撃ち込まれたら、即時降参だ。
軍備拡大で中国を刺激するよりも、外交に因る話し合いを持つ事が日本には必要だと思われる。
台湾有事はアメリカ軍が勝手に想定している事なのだから。

何故、結婚をするのか。
30年以上前に、サラリーマン時代の同期に聞いた事がある。
答えは、「皆がしているから」だった。
つまり、結婚するのが当たり前であると思わせる社会構造が、結婚をさせていたのだ。
今の少子高齢化の問題は、ある意味単純だが、複雑な問題も孕んでいる。
無能な政府関係者は、補助金とかイベント的な一過性の事で変化があると考えている。
先ず、自身の生活にゆとりが無ければ結婚は考えない。
先進国と言われたイギリスでさえ、産業革命前は結婚は晩婚が当たり前だった。
産業革命以降に20代での結婚が許されるようになった。
先ず、経済的に豊かにならないと結婚は出来ないのは、人類の歴史上で証明されている事だ。
次に、社会の風潮だ。
結婚するのが当たり前と思えるような社会風潮が無ければ駄目なのだ。
そもそも、夫婦共働きで結婚など無理な事なのだ。
基本的に、結婚して子供が出来たら、女性は子育てに専念する。
つまり、男親の収入で家系を支えられなければ成らないのが結婚生活なのだ。
夫婦共働きをしなければ家系が支えられず、子育ての資金すら稼げないという状況では、結婚など苦労するだけの罰ゲームにしか成らない。
愚かな役人共や政治家は、保育園やベビーシッター手当を一時金として支給すればという浅はかな事を言い出す。
根本的に豊かさがないので、全く意味の無い事なのだ。
今の社会は根本的に間違っている。
貧しいことが前提で政治を行う事がおかしいのだ。
社会が成熟すると、子供を育てるにもかなりの資産が必要だ。
日本の場合、そうした支援は皆無に近い。
少子高齢化を真剣に打開したいのなら、先ずは民間人の資産増強を考えなければならない。富国第一で政策を考えなければならない。

日本は一京に近い支払い能力のある世界一の資産国家だ。
そもそも増税する根拠など皆無な国家の筈だ。
所得税、消費税、固定資産税等は国民から取り上げる必要など全くない筈だ。
それなのに財務省は財政の健全化という全く必要の無い健全化を全面に押し出して、国民を苦しめることばかりを考えている。
本当に健全な財政を謳うのなら、特別会計を即時辞めて、総て一般会計で予算審議を行うべきなのだ。
先ず、財政の健全化を行うには、特別会計の廃止から始めなければならない。
国民が見えない会計システムが存在すること自体、不健全な財政なのだと言わざるを得ないのだ。
一京も支払い能力のある資産国家が何故、増税する必要が有るのか？
財務省は何かを隠しているとしか思えない。
本当に一京もの資産があるなら、何故、国民に還元しないのか？
増税する理由は何か？
防衛費に回すにしても、本来、軍事費は何処の国でも国債、軍事国債で賄うのが常識である。
しかも、日本の場合、統一国家（国連）の敵国指定が外されていないので、戦争準備たる防衛費の増加及び武器の購入は、統一国家（国連）敵国の戦争準備となるはずだ。
日本は国防を理由にしても、日本国外に影響がある武器は購入できない筈だ。
専守防衛とは、統一国家（国連）の敵国指定という手枷足枷が付いていることを日本政府は完全に失念している。
バイデンがアメリカの大統領の時に、自民党の岸田は調子づいて軍備拡張を行ったが、トランプが次期大統領に決まった途端、アメリカは日本を危険視している。
日本版NATO（北大西洋条約機構）などとふざけた構想をしている岸田、石破共にトランプ次期大統領に危険視されているに違いない。
その証拠に、石破はトランプに面会すら出来ない。
しかも、石破内閣の閣僚である外務大臣が中国から賄賂を受けていると告発されている。
そんな内閣が中国と闘おうとするアメリカが信頼するわけが無いのだ。
日本は既に積んでいるのかも知れない。

夕方、Twitter（X）に、石川県の能登地方へ自衛隊の派遣を行わないとした石破を批判したら、Twitter（X）のアカウントがヘイト行為としてアカウントをブロックして、削除を要求してきた。
仕方が無いので、削除したら元に戻った。
恐らくだが、これが首相官邸のアカウントへの返信だったら、こうしたことには成らなかったと思う。
何故なら、首相官邸のアカウントは削除命令を出すと目立つからだ。
岸田政権の時もかなり妨害をされたが、石破政権は直接的に攻撃してくるようだ。
ムキになっても勝ち目はないので、ブログに考えを投稿することとした。
今年の元旦に発災した能登震災、更に大雨による被災を自民党政権は見捨てている。
それを指摘されたくないのだろう。
だが、同じ日本人が政府や自治体の怠慢で苦しめられていることを黙っていられないのだ。今日のれいわ新撰組の山本太郎の質問で、自衛隊を派遣して被災地のゴミや土砂を撤去するように石破に懇願していたが、石破は県知事からそうした要望は受けていないと言って突っぱねた。
何も見ずに県の要請が無ければ国民を見捨てる政治家など、この日本に必要ないのだ。
明らかに自民党政権は、能登市民を見捨てているのだ。
オールドメディアと言われるTVや新聞等も全くこの事を取り上げない。
こうした状況が1年も続いている。
日本は自民党に破壊されている。
このままでは、日本国内で内乱が起きてもおかしくない状況だ。
恐らく、アメリカは日本国内での内乱すら狙っているのかも知れない。

先日、韓国で戒厳令を大統領に出させ、韓国内を戒厳令という異常事態にして、内戦を引き起こすつもりだった様に私には見えている。
韓国では防衛大臣が進言と言っているが、私はアメリカの指示で行われたように思う。
アメリカはとにかく日本と韓国に中国と戦争をさせたいのだ。
米軍は中国の内政として統一国家（国連）では台湾は中国の一部としている。
だが、日本に駐留する米軍は何故か、台湾有事は日本の有事などと訳の判らない事を言って、日本を煽っている。
日本は統一国家（国連）で敵国指定を外されていない。
つまり、中国を仮想敵国として軍備を増強すれば、戦争準備行為として、統一国家（国連）加盟国に安保理事会を通さずに攻撃されても文句を言えない立場なのだ。
もし、台湾が中国に軍事的な行動を起こされても、中国国内の問題なのだ。
日本が台湾に加勢すれば、内政干渉で侵略行為になる。
当然、アメリカは絶対に日本にも台湾にも加勢はせず、遠巻きに観ているだけだ。
ウクライナ（NATO（北大西洋条約機構））とロシアの戦争を煽ったのもアメリカだ。
そしてウクライナ（NATO（北大西洋条約機構））は今、どうなっているか。
ウクライナはその領土をロシア、EUに奪われる散弾をされている。
ウクライナはもう、闘うことも国を維持する力も無くなっているのだ。
自業自得の国家の破滅だが、アメリカの戦争ビジネスに巻き込まれると国家が滅びる。
日本はアメリカに追従しても、滅ぼされる運命なのだ。
日本という国家を維持したいのなら、ロシアと組むべきかも知れない。
ロシアのプーチンは西側諸国のプロパガンダで相当な悪人にされている。
しかし、アメリカのように戦争をビジネスにする国では無いようだ。
アメリカと組んでいても、アメリカの未来は暗い。

中山美穂が亡くなった。
午後のTwitter（X）はその話題の投稿で埋まっていた。
15時頃からTVのワイドショーでも報じ始めた。
死因は不明とのことだが、本日、仕事で待ち合わせていたが、来ないので関係者が自宅に入って確認した処、浴室で湯船でうつ伏せで動かなくなっていたとのこと。
Twitter（X）ではワクチンによるモノだと噂されている。
私もワクチンを接種した影響で血栓などが出来たか、免疫不全になったかだろうと考えている。
TVの放送では、浴室で倒れていたとのことなので、ヒートショックでは無いかと言う見解を無理矢理こじつけていた。
今年は有名人の突然死が多い。
西田敏行も突然死だ。
死因は発表されていない。
芸能人の場合、ワクチン接種の可能性が非常に高い。
ワクチン接種をしなければ、仕事が出来ないと言う状況が2020年から2023年辺りまで続いたからだ。
声優も突然死が多かった。
芸能人である歌手、俳優、声優などは有名人の死亡として取り上げられるが、一般人はどうだろう？
最近の自治体は死亡者数を発表しない。
政府や自治体は政策で進めたワクチン接種での死亡者を無理矢理に新型コロナウィルスでの死亡や、新たに流行させる感染症の原因に仕立てたいのだ。
来年は統一国家（国連）の計画した出生率が鈍化する最後の年だ。
間違いなく、今年以上の突然死が発生するはずだ。
政府や自治体が国民の棚卸しの仕上げとして何をしてくるのかが問題となる。
嫌な世の中だ。