以心伝心

昨日、歯科医院に行ってきた。
19日前に右顎の最奥の奥歯に詰め物をして、噛み合わせが良くなった。
その三日後から下顎の前歯の歯茎が炎症を起こして、朝から痛みを感じ始めた。
更にその10日後には、左上顎に詰めてあった銀歯が抜け落ちて仕舞った。
その五日後の昨日、歯科医に通院して、前歯の上下の顎の歯茎の歯槽膿漏による疾患を指摘され、消毒、塗り薬による治療、そして抗生物質の処方がされた。
前歯の歯茎の痛みは、治療したことでかなり治まった。
また、抜け落ちた左上顎の銀歯は、持ち込んで再度、詰め直したが、土台の歯が抜け落ちた五日間の間に欠けているので、再度、銀歯を作り直すこととなった。
とりあえず、銀歯は入れてもらった。
腑に落ちないのは、上下の顎の前歯の膿、歯槽膿漏だ。
原因は何かと考えてみたが、どうも原因は電動歯ブラシと水を噴射する口内洗浄機の汚れである様だ。
どちらもよく観ると、汚れていた。
電動歯ブラシのブラシ部分を交換した。
水を噴射する口内洗浄機は、食器の漂白剤を吹きかけて消毒し、洗浄した。
食後30分以内に服用する抗生物質を、食後2時間以上経ってから服用してしまった。
服用後に胃もたれが激しく、唾液もかなり出てきた。
そのまま就寝した。
就寝中は特に問題は無かった。
抗生物質の服用は、気をつけないと危険なようだ。
12時間後に同じ薬を食後30分以内に服用した。
今度は特に胃もたれなどは感じなかった。
しかし、便通に異常を来した。
下痢になったのだ。
抗生物質は三日分を処方された。
明後日までに、口内の膿が消えることを願うだけだ。

政府や財務省が一番知られたくないこと。
それは、自国通貨は政府が国会承認を受け、国債発行が決まったら、無から貨幣が創造されること。
また、国債は政府の借金と言われているが、日銀が買い取った時点で借金では無くなる。
単に、会計上の記載であって、実際には返済しなくて良い債務。
何故なら、日銀は国債を永遠に借り換えるから。
政府が平然と円で海外支援出来るのは、円を無から創造できるから。
税金も本当は財源には成っていない。
税金など取らなくても政府の財源は国債で総て賄える。
政府の赤字はそのまま国民の預貯金の額なので、政府は常に赤字で無ければならない。
もし、財政が黒字化したら、国内の貨幣は総て無くなることとなる。
財政の健全化など、貨幣の意味を知らない国家財政の仕組みを知らない素人の考え。
企業の会計や家庭の家計と国家財政の大きな違いは、企業の会計や家庭の家計は貨幣を利用する側、国家は貨幣を創造する側。
そもそも貨幣は債務を計算する単位であって、その単位で課税を行えるようにする仕組み。国家は徴税を行って貨幣を流通させることを目的としている。
税は加熱した経済活動を冷やすための調整弁の役割を果たす道具。
国家は税収が無くとも、財源は貨幣創造（かへいそうぞう）で賄うので問題は無い。
財源不足と言い続ける政府と財務省は、国民を貧困にすることを目的としている。
そもそも、失業者が出る国家財政の運営は、全くの素人財政。
ジュラ紀の恐竜の様な小さな脳みそしか無いのかも知れない。

アメリカ合衆国のトランプ大統領とロシアのプーチン大統領との電話会議があったそうだ。アメリカ合衆国は良好のような事を言っているようだが、ロシアは受け付けなかったようだ。
ロシアは戦況は自軍の勝利は間違いないと考えており、客観的に観てもロシアの勝利は間違いなさそうである。
ならば、現在ロシアが停戦に慌てて合意する必要は無い。
アメリカ合衆国は何故、慌てているのか。
理由はイスラエル支援だと思われる。
イスラエルに集中して支援してパレスチナの沿岸にあるガス田を奪痛いのだ。
ウクライナにしても、ウクライナ国土に眠るレアアースをアメリカ合衆国は奪いたいのだ。ウクライナはアメリカ合衆国の傀儡でロシアと代理戦争を行ってきた。
NATO（北大西洋条約機構）はアメリカ合衆国の軍備を主力とする条約機構だ。
NATO（北大西洋条約機構）からアメリカ合衆国が手を引く事は無いだろう。
しかし、アメリカ合衆国はロシアや中国とは戦争を直接行いたくないのだ。
理由は簡単だ。
負けるからだ。
ウクライナは国家としての体は既に無くしている。
殆どの裕福な階層の国民は西側の国々に逃げ出している。
残っているのは、ユダヤ系の入植者と貧しい人々だ。
アメリカ式の戦争の終わらせ方は、核兵器を使って降伏させるやり方だ。
しかし、ロシアはそうした非人道的な事はやらないだろう。
だが、私はそうした考え方が、ロシアをソビエト社会主義共和国連邦崩壊後も、NATO（北大西洋条約機構）という西側の勢力拡大を許して来たのだ。
ある意味、プーチンは戦争を避けているのかも知れない。
今後のロシアとウクライナの戦争の行方を想像すると、ウクライナは停戦の間に戦力を回復させる機会を狙うだろう。
アメリカ合衆国も武器と情報の提供を止めることは無い。
NATO（北大西洋条約機構）やEU（欧州連合）もロシアに負けた形での終戦は絶対に認めないだろう。
つまり、ウクライナとロシアの戦争はEU（欧州連合）、NATO（北大西洋条約機構）の代理戦争である。
また、ウクライナとロシアの戦争は西側諸国の代理戦争である。
どんなことがあっても、ロシアが勝った形での終戦は認めないという姿勢だ。
そもそも、負けた国が停戦の条件など出せる立場では無い。
そんなことは過去に一度も無かったそうだ。
ロシアは核兵器を使うしかなくなるだろう。
EU（欧州連合）、NATO（北大西洋条約機構）はロシアを甘く見ている。
アメリカ合衆国も慎重ではあるが、ロシアを未だ戦争で勝てると観ている節がある。
第三次世界大戦が勃発したら、西側諸国は開始30分程度で降伏するかも知れない。
西側諸国のICBM（大陸間弾道弾）は、発射から目標への到達まで数十分は掛かるだろう。
しかし、東側のICBM（大陸間弾道弾）は数分で到達する。
アメリカ合衆国の得意な航空戦力を航空母艦で運んで戦地の制空権を奪い、航空爆撃で地上を爆撃し、それから陸軍が進行して制圧するという戦術は、もう通用しない。
先ず、航空母艦などは戦地に向かって着る途中で極超音速ミサイルの的になり、撃沈される。
しかも海上なら、核による環境汚染の心配はあるが、核弾頭を積んで戦力のみをピンポイントで撃破することに、世界の批判は少ないと思われる。
アメリカ合衆国の戦術は非常に稚拙だ。
衛星を利用した位置情報の使い方も、然程高度な使い方をしていない。
アメリカ合衆国の航空戦力も、殆どが30年前のドッグファイトが主流と思われていた人の操縦する航空戦力だ。
中国は、戦闘機は作るが、恐らく第三次世界大戦時には、AIまたはロボットによる無人戦力を主力とした兵科を編み出して使ってくるだろう。
勿論、ロシア支援のためにだ。
第三次世界大戦は2019年から始まっている。
西側諸国によるプランでミックとワクチンという生物兵器に因る人類の棚卸しが始まってからだ。
日本人は気づかない中に、ウクライナよりも死者を出している。
プランでミックとワクチンという生物兵器に因る人類の棚卸しが2020年から日本で本格的に始まったからだ。
そして、日本の場合、日本政府が　日本人（大和民族）を殲滅する直接的な犯人だ。
日本政府の国会議員の大半は帰化人であると噂されている。
自民党政権30年の間に、日本人（大和民族）の国会議員が排除されてしまったのだ。
失われた30年は、経済の問題だけでは無い。
日本政府が帰化人に奪われた30年でもあるのだ。

現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）で理解できたこと。
１，通貨発行権のある政府にデフォルトリスクは全くない。
通過が作れる以上、政府支出に財源の制約は無い。
インフレ（インフレーション）が悪化しすぎないようにすることだけが制約である。
２，租税は民間に納税のための通過へのニーズを作って通貨価値を維持するためにある。
総需要を総供給の範囲内に抑制してインフレ（インフレーション）を抑えるのが課税することの機能である。
だから財政収支の帳尻をつけることに意味は無い。
３，不完全雇用の間は通貨発行で政府支出をするばかりでもインフレ（インフレーション）は悪化しない。
４，財政赤字は民間の資産増（民間の貯蓄超過）であり、民間への資金供給となっている。逆に、財政黒字は民間の借り入れ町家を意味し、失業存在下ではその借り入れ超過（貯蓄不足）は民間人の所得が減る事による貯蓄源でもたらされる。
変動為替相場制を採用し、自国通貨発行権をもつ主権国家は、財源不足による財政支出に制限は無い。
制限が有るとしたら、高いインフレ（インフレーション）に成らないように支出と徴税のバランスに神経を尖らすくらいだ。
現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）では、銀行（日銀、民間銀行含む）は無から貨幣を創造している。
そうした事実を一般国民に知られたくは無いのだ。
また、無から貨幣を創造する事は「不道徳」と考えたいのだ。
財源は徴税によって賄っているというメタファー（metaphor）が好きなのだ。
額に汗水垂らしてお金を稼ぐと言う、企業や家計の金銭感覚がそう思わせるのだろう。
☆国家は貨幣を創造し、流通させる側の存在で有る。
☆企業や個人は貨幣を利用するだけの存在だ。
この違いが理解できないから国家の財政と企業や家計の金銭感覚との混同が生まれる。
変動為替相場制を採用し、通貨発行権を有する政府は、財編不足という事は絶対に無い。
財務省、日本政府、オールドメディアの言っている財源が無いは、総て嘘である。

アメリカ合衆国の関税政策は、成功したらアメリカ合衆国は本当にまた裕福な国になることだと思える。
世界中はアメリカ合衆国のトランプ大統領の関税政策に、目の前の利益のみを観て話をしている。
だが、アメリカ合衆国は自国外の製品を遮断することを考えている。
つまり、アメリカ合衆国はロシアを観て、自己完結できる経済圏をアメリカ合衆国国内で樹立する事を目指しているのだ。
アメリカ合衆国はロシア同様、エネルギー、資源は自国で総て賄うことが出来る。
先の大戦の戦勝国で米ドルが基軸通貨になる前は、イギリスのポンドが基軸通貨だった。
だが、現代の米ドルの基軸通貨としての力は西側諸国のみである。
ロシアや中国、インドなどの新興経済大国にはBRICSという新たな経済圏と貨幣が流通し始めている。
新興経済大国が自国の通貨を捨てることは非常に得メリットが大きいので、BRICS通貨が基軸通貨にはならないだろう。
自国で貨幣を創造できる国家が唯一、問題視しなければならないのは外貨による影響だ。
輸入による米ドルの拡散がアメリカ合衆国の財政の危機になる可能性を見いだしたのだろう。
若しかしたら、アメリカ合衆国は国内貨幣をドルを捨ててしまうかも知れない。
国内貨幣をトランプ貨幣に変えた場合、国内でのみ流通できる貨幣は変動為替に影響を受けない。
ドルは貿易通貨として残し、何年かしたら切り捨てる。
各国が保有する米国債は、買い換えないと紙屑に変わる。
アメリカ合衆国のトランプ貨幣への需要は高まり、世界中から引き合いが起こる。
アメリカ合衆国はトランプ貨幣を計画的に、しかも常に市場を枯渇させない程度に供給し、利益を得る。
米ドル国債は放棄できないが、トランプ貨幣に買い換えるには手数料などを取る等の利益を得る手段は取れる。
外貨準備を米ドルで保持している国々は、アメリカ合衆国の債務を新たに自国の貨幣を使って買い換えなければなくなる。
そんな詐欺的な事を仕掛けてくるかも知れない。

ロシアのウクライナへの特別軍事作戦は、ミンスク合意を履行しなかったウクライナ側に責任があると感じている。
堅実にロシアが議定書の内容を履行しても、ウクライナ側が一方的にロシア系住民を迫害し、民族浄化を行ったことが、現在まで続くロシアとの戦争だ。
2022年2月にロシアがウクライナに侵攻したときには、軍事侵攻という行動に反応して、一方的にロシアを「悪」として観てしまったが、そこに至るまでの経緯を踏まえると、ウクライナ及び西側諸国、NATO（北大西洋条約機構）の計画的な挑発出会ったことが分かった。
現在、アメリカが仲介するような形で停戦をさせようとしているように見える。
しかし、この戦争は元を正せばアメリカの代理でウクライナが戦争を始めたと言える。
NATO（北大西洋条約機構）はアメリカそのものだとも言えるからだ。
ロシアはどう見ても被害者に見える。
このアメリカ停戦案をロシアが受けるかと言えば、受けないだろう。
ロシアはウクライナ兵の残党を殲滅し、交渉を有利にするためにも、即座に停戦を受け入れる必要は無いからだ。
また、手に入れた領土は返す必要も無い。
元々ソビエト連邦の属国だったので、領土が元に戻る位の問題の筈だ。
民族的にもロシア系の民族が多いはずだからだ。
ウクライナは日本のメディアでは報じられないが、2022年の戦争当初に、日本の自衛隊のOB約3000人もの日本人が軍事支援に義勇軍として参加している。
処が、ウクライナはその日本人の義勇兵を最前線で皆殺しにしたのだ。
しかも、ウクライナはそのことに感謝も無く、日本人を嘲るような言葉と対応をしたそうだ。
このことはイギリスの報道をTwitter（X）に投稿されていたので知っていた。
日本政府はさらに海上自衛隊を勝手にウクライナに派遣して合同訓練を行ったという事実も共産党の議員が掴んで国会で質問している。
また、ウクライナはアフリカに傭兵を送り、残虐な殺戮を繰り返す集団として恐れられても居る。
日本人は2022年のロシア侵攻後のウクライナしかした無い者が多い。
しかし、ウクライナは反日的な国民が大半だったそうだ。
上記の自衛隊のOBを猿と呼んで死地に送り込んだ事でも分かるとおりだ。
残酷な事を考えると、ウクライナという国を滅ぼすべきだと思う。
ウクライナはお笑い芸人を国家主席にする愚かな国民だ。
そしてその大統領はユダヤ人でイスラエルの犬でもある。
アメリカに噛みつけるのも、イスラエルの犬だからかも知れない。
先の大戦以降、ソビエト社会主義共和国連邦が崩壊した後から怖い物なしの状態がアメリカだ。
イエメンのフーシ派の町に空爆を仕掛けたそうだ。
イギリス軍との連携らしいが、この爆撃で亡くなったのは民間人だけとのこと。
反撃されたらアメリカなどひとたまりも無いと思う。
30年前の中東戦争のようには行かない。
アメリカは一度、完膚なきまでにやられないと分からない様だ。

”ロシア在住です”さんのYouTubeを観た。
ウクライナとロシアの停戦合意について説明されていた。
興味深い言葉は、ウクライナは既に敗戦している。
そして、「敗戦している国が条件を出してくることは、今迄一度も無い」と言うのだ。
全くその通りだ。
ウクライナはアメリカの代理戦争でロシアに負けたのだ。
しかし、EU（欧州連合）、NATO（北大西洋条約機構）は負けた形での停戦は認めたくないのだ。
しかし、アメリカ合衆国はロシアとの直接戦争は絶対に避けたいのだ。
勝てないことが分かっているからだ。
NATO（北大西洋条約機構）など今のロシアには全く歯が立たない。
フランスのマクロンがとち狂ってEU（欧州連合）で核の傘を作るみたいな事を言っていたようだが、核兵器は持っていてもあまり脅威では無いのだ。
核兵器を確実に撃ち込む手段が重要なのだ。
ロシアや中国、イランなどには極超音速ミサイルがある。
西側には無い迎撃不可能な核弾頭搭載可能なミサイルだ。
大陸間弾道弾で、しかもマッハ10を超えるミサイル。
秒速3400メートルを超える速度だと、地球上のどこにでも60分以内に到達することが出来る。
大陸間弾道弾は、一度宇宙まで高度を上げ、それから落下する勢いで目標に着弾する。
高度を上げるまでが迎撃のチャンスなのだ。
だが、極超音速ミサイルは然程高度に上がらない。
そして、衛星による軌道修正を行うで、目標までの進路は最適化されている。
つまり、衛星が無ければ極超音速ミサイルは持っていても正確に目標には当たらない。
アメリカ合衆国の武器も同様で、アメリカ合衆国の衛星を使わなければ使えない。
だが、アメリカ合衆国のミサイルは、せいぜいマッハ3〜5程度のスピードしか出ない。
イランの極超音速ミサイルはマッハ10は出る。
衛星はロシア、中国はアメリカ並みに打ち上げてある。
西側の我々は知らないだけだが、東側の衛星はキラー衛星も多数飛んでいる。
西側にもキラー衛星が飛んでいる。
戦争になると宇宙空間で衛星の堕とし合いが始まるのだ。
多くの衛星を保持し、確実なミサイルの誘導が出来る国家が、本当の意味での核戦争の覇者になる。
そうなると、ロシアと中国にはどこの国も勝てないという事だ。
アメリカ合衆国は焦っている。
ロシアがウクライナの国土、レアアースの豊富な地域を占領して仕舞うことを。
ウクライナは既にイギリスなどにレアアースの権利を売り渡しているとのこと。
しかし、その権利は履行されることは無いと思う。
今月中にロシアが停戦に合意しなければ、ウクライナは現在の領土の8割はロシアに割譲する事になると思う。
敗戦国に条件を決める権利など無いからだ。

いつも考えていることなのだが、私は生きることが幸福だとは全く思っていない。
当然、子供が生まれてくることにも正直、反対なのだ。
人間は、生まれてくることが素晴らしいことの様に言っているが、明らかに間違いだ。
生きると言うこ、苦しむと同義だ。
生まれたばかりの時は、自分で生きるための行動や体力が無く、親や同族たちに世話にならざるを得ない。
やっと自我を持ち、生きる術を覚えても、自分の思うような生き方は出来ない。
生まれてくると言うことは、苦しみの世界に放り出されると言うことだ。
生きていると何故か死ぬことを恐れてしまう。
生きている者は死んだ経験など無いのにだ。
つまり、死とは誰も知らないのだ。
知っているのは、一度死ぬと生き返らないことだ。
生きていると必ず他の生き物を捕食して、自身の身体の活動を維持しなければならない。
生きるとは、常に他の生き物を殺し、食べ、身体に生きる為のエネルギーを補給し続けなければならない。
生き物は、他の個体の思考が全く分からない。
人間も言語という意思疎通の手段を持っているが、人間は嘘を言う。
つまり、人間同士で正確な意思疎通など出来ないし、出来ては困るのだ。
お互いに考えていることが丸わかりだとどうなるのか？
恐らく、殺し合いになるだろう。
その課程は説明しないが、そうなると私は考えている。
自殺は悪いことのように現代では言われている。
しかし、自殺は悪いことでは無く、当たり前のことだと考えるべきだ。
宗教などでも、教祖などは自殺未遂が多いのだ。
釈尊も悟りを開いてこの世のに絶望して死のうとしたし、キリストなんかは正に自殺したようなモノだ。
生きるのが嫌になったから、死ぬ。
私はそれで良いと思う。
自殺はいけないと言っているのは、どこの社会でも政府だ。
特に近代の政府は、国民の数が国家の勢力に直結していると思い込んでいる。
現代は人口よりも科学技術が重要な時代だ。
国民数が少ないからと言って、戦争に勝てないことは無い。
数が力と言っている様では、人間もいつまで経っても、猿なのだ。
私は自殺する人間ほど、決断力があり、行動力がある。
そして何よりも勇気があると思うのだ。
私はこの世の中の不条理に気づいているにも関わらず、自殺はしていない。
理由は、人間は必ず死ぬ。
慌てて自殺するまでも無いからだ。
生きているなんて、ただ生きているだけで理由なんかは何も無い。
只、生きているだけなのだ。
焦らなくても、勝手に寿命はやってくる。

私はEUC（エンド・ユーザー・コンピューティング）の仕事を生業としていた。
特にデスクトップデータベース（Access）での開発が得意だ。
昨日、自分の為に10年以上前に作成したAccessツールを改修することとした。
このツールは、頻繁に利用するフォルダを登録し、登録したフォルダを瞬時に開くという物だ。
恐らく、10年以上前に勤務していた職場が、かなり深い階層のフォルダを作成しており、それをショートカットでデスクトップに貼り付けるとデスクトップがショートカットで一杯になってしっまうからだと思われる。
とにかく、当時は必要だったのだろう。
今回は、直接ファイルを起動するツールに改修した。
ファイルを起動する機能は、然程難しくは無い。
問題は使い方だ。
8個のカテゴリーを用意してある。
8個のカテゴリーの使い方を考えることにした。
A〜Hまでの記号を振って、振り分けることにしているが、例えばAにはバックアップのファイルを登録し、Bには業務用のファイルを登録というように、ファイルを起動するという機能要件よりも、どの様に使うかという仕様を決めることが大変なのだ。
EUC（エンド・ユーザー・コンピューティング）の仕事は仕様の決定が大変なのだ。
昨日要件的な問題は、ツールを作成する技術者のスキルに因るが、仕様の決定はエンドユーザーの明確な目的が決まらなければ出来ないのだ。
多くのエンドユーザーは、局面的な問題を認識しているが、大局的な問題は意識していないことが多い。
ハッキリ言えば、システムやツールで解決できる問題か、そうでないかすら分からないのだ。
そうした場合、実際に業務オペレーションをしている人に、その業務の進め方を教えてもらうしか無い。
しかし、そういう人に限って非供養力的なのだ。
システム化されれば、自分の存在意義が危ぶまれると考えるからだ。
業務の属人化はシステム化の妨げにしか成らない。
そして属人化されて仕事をしている人は皆、忙しいと言ってヒアリングに非協力的なことが普通である。
そうした場合、一緒に業務をする事で、システム化の可否を判断し、何がボトルネックになっているかを見つけ出し、解決の方法を見いだすしか無いのだ。
私が改修したツールのような豆ツールの作成で、業務の一部を軽減する事は問題の根本の解決には成らない。
本来、業務システムに人間の手が入ってデータを改竄（元のデータに変更を加えること）がある事が問題なのだ。
つまり、ここ20年ほどの間で業務システムはデータに人の手が入らないですむように設計・構築されているのが普通なのだ。
そしてEUC（エンド・ユーザー・コンピューティング）として作成するツールは、メインシステムでは手の届かない細かなエンドユーザーの要望を叶えるサブシステムの構築がメインになっている。
例えば都市銀行の為替システム。
為替の取引などの業務は総てメインシステムで完結する。
正し、部門ごとでメインシステムに入力された情報の正誤を確認したり、部門ごとのデータ把握とメインシステムとの差異を確認するために、EUC（エンド・ユーザー・コンピューティング）でサブシステムを構築する。
銀行という業種は、間違いは即時把握して、修正をする事が非常に重要視している業種なのだ。
サブシステムの問題点は、メインシステムが大きく仕様変更をした場合や、全く新たなシステムに乗り換えた時に、今迄のような確認業務が出来なくなることだ。
そうした時には、新システムに合わせたサブシステムの変更を行わなければならない。
銀行員には、Accessなどで自己流のツールを作成する人が結構居るようだ。
しかし、そういった人の大半はホストコンピュータのプログラミングや全く脈略の揃わないスパゲッティプログラムを作成していることが多い。
その理由は、都度自分の業務を楽にするためだけに改修を行い、その担当を外れた時に、後任者にツールの使い方のみを教えて去ってしまうからだ。
今ではノーコードでの開発が出来る事をうたっている簡易システムがあるが、正直、あまり効果は無いと思われる。
RPAロボットでのシステム運用も、結果としてノーコード的な事を言っては居たが、専門的な技術者が必要なのは変わらない。
自分の使い勝手を追求する以上、担当者がその時代に合わせたOA言語を覚えるしか無い。
これがEUC（エンド・ユーザー・コンピューティング）の現実なのだ。

現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）を理解すると、現在の日本の税制というモノに疑問を抱かない者は居なくなるだろう。
また、現在の日本政府の行っている増税は、全く必要ないことが分かってしまう。
財源は税収で賄うモノでは無い事がバレてしまうし、そもそも税など徴収する必要性すら怪しい。
財務省の主張する財政逼迫など真っ赤な嘘であり、根拠など微塵も無い。
財務省が言っている財政の健全化という考え方が、何の根拠も無い自虐的な事であることも分かってしまう。
国会で赤字国債を発行して事業費に回すことが、将来世代へのツケを残すというのも、出鱈目な言い分だ。
国会で国債発行を決議し、日銀（日本銀行）がその国債を発行し、買い取った時点で赤字と計上しても、債務は消えてしまう。
日銀（日本銀行）が国債を持ち続けるからだ。
償還期日が来ても、日銀（日本銀行）が借り換えをするだけで、利子も付かない。
何しろ、日銀（日本銀行）が利子を決定するからだ。
そもそも、主権通貨（しゅけんつうか）を発行する権限を持った政府は、赤字国債など存在しないと言っても過言では無い。
赤字とは政府が勝手に決めた基準での決済で計算した収支報告書であり、世界基準でも何でもないいい加減な収支報告なのだ。
企業の会計や家計などと国家の財政は全く別次元のモノだと理解しなければ、日本国民は国債や貨幣創造（かへいそうぞう）のカラクリを理解できない。
このカラクリを理解しなければ、財務省や政治家に騙され続けることだろう。