昨年末頃ごろより東京を始め首都圏から地方移住、ふるさと回帰志向が高まっていることが
国や民間調査機関の意識調査から顕在化してきた。
その要因はコロナリスク、自然災害リスク、大地震のリスク、都会での治安の悪化、固定資産税や相続税の税負担の高さ、
通勤での時間ロス、自然の少なさ、騒音、など様々な都会のリスクが顕在化したためだと考えられる。
特にコロナは今年ワクチン接種がはじまり、一旦は収束の方向が見えたように見えたが、
変異種が次々と発見され、変異種は若者にも感染し、また感染力が強く、ワクチン接種の効果が減少し
最近は若者の死亡者も出始め深刻な事態、コロナが原因での首都圏に居住するリスクが露呈した格好だ。
緊急事態宣言で便利で楽しいはずの東京から地方への帰郷、移動が制限されて、
東京に住むことが息苦しく感じることになった。
ワクチン接種者が6000万人以上に達しても、
コロナは第1波よりも現在第5波まで感染者が減少するどころか増加している。
それも波を経験するほど大きくなり、ワクチン接種をしていない私もとても心配で日々気をつけている。
コロナが知られて2年弱だが、東京へも都会にも感染者が多い場所へは近づいていない。
しかし、田舎住まいの私は都会ほど感染リスクは少ない。
【このカテゴリーの最新記事】
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image