トレンディな話題に戯言を

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

国際ニュースを見ていたら「世界の人権基準に合わせる」という目的で「むち打ち」という刑罰を廃止にしたそうです。


廃止したのはサウジアラビア。AFP通信が25日、最高裁の声明を確認。むち打ち刑は、人権団体から強い批判を受けてきたのだそうですが、そもそもそんな刑罰があったのか？という部分が気になる。


どの程度の刑罰なのかと言うと、不倫から殺人まで、むち打ちを命じることができた罪に対して判決が出れば、ビシッ！バシッ！と施行になるそうです。人によっては刑罰にならない場合もあるんじゃないですかね。


今後は、罰金や禁錮、奉仕活動に代えていく流れ。


実例ではサウジで2014年、人権活動家ライフ・バダウィ氏が禁錮10年とむち打ち1000回が言い渡されています。しかしこのバダウィ氏は翌年、人権の擁護者として欧州議会から「サハロフ賞」を贈られた人格者。


価値観の違いを感じますね。　

昨今の新型コロナウイルス（COVID-19）感染症蔓延に伴う外出自粛が周知され始めた事によって生まれた「オンライン飲み」の実態を調べてみました。


これはクラフトビール飲み比べ定期配送サービス「Futarinomi（ふたりのみ）」を運営するmeuron株式会社が、アンケート調査によって分析したものです。


ふたりのみも気になるところですが、今回は「オンライン飲み」について紹介します。


まずは、自宅でのインフラが整備されたからこそとも言える、「zoom」や「whereby」などのオンラインビデオ会議ツールの利用は、在宅勤務を進める上でも多く活用されている所だと思いますが、これを利用し、参加者がそれぞれ自宅でお酒を飲む時間が「オンライン飲み」となっています。


そこで、meuron株式会社は「オンライン飲み」から見える新たな消費活動の実態を調査するため、一般男女100名に対してアンケートを行いました。


アンケートの結果、この外出自粛要請を受け、「オンライン飲みを実施したことがある」と回答した人はなんと、全体の47％にものぼりました。どの地域で、、、、、が気になるところですけどもね。


しかし、このオンライン飲みはわざわざ集まる必要もなく、最北端から最南端の知り合い同士で瞬時に開始できるところもいいですね。


推奨する人のポジティブ意見としては、「テレワーク実施によるコミュニケーションの不足や在宅ストレスを解消できる」や「一緒に飲む人の好みを気にせず、好きなお酒を飲める」、「飲み会終了直後にベッドに行ける」などありました。


そく寝れるは個人で気にも最高ですね。


また、オンライン飲みでは、通常の飲み会とは違った独特な楽しみ方があることもアンケート調査からわかりました。


「Project winterやLeft 4 Dead 2といったパソコンゲームを一緒にやりながら飲んでいます」、「みんなで、MLBの同じサイトムービーを見て盛り上がりながら飲む」、「飲み会と同時に、オンラインで一緒にゲームをするのが、とても楽しいです」、「好きなアーティストのライブ映像を見ながら騒ぎます」、「人狼などのゲームをします」など、なるほどな！と言う点も得られました。


従来の飲み会では実現しづらかった、、、いや不可能に近い状態での場が可能になったのです。飲みと映像コンテンツやデジタル・アナログゲームのコラボレーションでさらにお酒の時間も楽しくなるというもの。


さらに、「とびきり美味しいビールやワインを買ってきて皆と話しながら飲む」「オンラインなのでその地域限定のお酒を飲むことで自慢をする」「オンライン上ではあるものの、お互い事前に話して、同じお酒を持ってきて一緒に飲むと味について話せるし一体感が感じられて楽しいです」といった回答も得られましたが、持ち込みができない飲食店では実現できない事ですよね。


個人それぞれのペースや敷居の低さから、オンラインを通じて、お酒そのものへ関心が高まっていることが伺えます。


逆に、インフラが整っていない人たちは疎外感をめちゃくちゃ感じるところではありますよね。スマホのスペックが低いんだぁ、、、とかワイファイ飛んでません、、、とか。


まぁ、なんとかしてください（笑）

新型コロナの感染拡大が止まりません。おうち時間？を過ごすと言っても日用品は補充が必要。


あっという間にネット通販の需要が盛り上がるのは予測がつく話。


ですが、そこまでで終わってはいけないですよね。食料品や日用品の配送において、問題が起きています。


以前からトラックや配達員は不足気味である事はご存じだと思いますが、働き方改革もあり長時間労働も是正されてきたところで完全に人手不足に陥っています。


さらに今回は、配達時の感染防止も課題となれば、各社は対応に追われるは間違いないですね。


ある運送会社（東京都）の物流センターでは、１日１２００〜１５００箱程度だった配送量が、４月以降、最大４０００箱と２倍以上に増えたそうです。別の拠点などからトラック約１０台を融通してもらい対応しているとの事。


仕事があるという事はありがたいことであるはずが、体力的にギリギリのところまで追いつめられるような量はこなせません。


日用品や食料品の配送需要は、政府が全国の学校への休校要請を決めた２月下旬頃から増え始めたそうです。そして、外出自粛が本格化した４月以降はさらに急伸。


通販サイト大手のアマゾンジャパンは生活必需品や衛生用品を優先的に仕入れ、他の一部商品については物流施設への入荷を制限して対応しているようです。


もう少し中身を見ると、家庭向けの荷物が急増しているのに対して、経済活動の停滞で企業向けの物流は減っています。


どちらも扱う配送大手と言えば、ヤマト運輸や佐川急便ですが、現状は通常体制で対応できていて、小口運送業者らでつくるラストワンマイル協同組合によると、「中小では企業向けが９割減った業者もあり、今後、家庭分野で荷物の奪い合いが生じる可能性もある」とのコメントもありました。


そして問題となるのは、感染予防対策です。


配達員が新型コロナに感染したケースもあり、感染防止は非常に重要です。潜伏期間2週間の内に各家庭を回って歩いている、、、もしくはどこかで感染をして広げてしまう。。。。そんな事は考えたくありませんが、安心できる物流をお互いに達成したいですよね。


アマゾンでは３月から３０都道府県の一部地域で、指定がなければ不在でも玄関先や車庫など要望の場所に荷物を置く「置き配」を実施しています。


ヤマト運輸や佐川急便は、インターホン越しに配達員に置き場所を伝えれば、対面せずに荷物を受け取れるようにしています。


なんかこれも闇を作りそうな気配もありますが、仕方ない事ですかね。受け取りボックスを設置するスペースやコストも考えれば、単純な置き配がいいんですかね。


盗難なども気をつけたいスタイルですが、状況に合わせた変化が日々繰り返されています。