こんにちは！
EVE2です。
物価高で現在苦しんでいます。その一因は、円安による物価高です。
では、この原因について本日は調べてみたいと思います。
[為替レートの決定要因]
2023年8月30日のブログでは、テレビをはじめとするマスメディアからの言葉を引用させていただいて、日米金利差が意識され現在円安となっているという話をしていますが、それは本当でしょうか？為替レートを決定するのにどんな理論があるのか、ChatGPTに聞いてみました。
❶金利平価説 (IRP):
金利平価説は、異なる国の金利水準と為替レートの関係に焦点を当てた理論です。
基本的なアイディアは、2つの異なる通貨の金利差が、将来の為替レート変動を決定する要因であるという考え方です。
IRPには2つの主要なバリエーションがあります。
1)カバード・インタレスト・パリティ (Covered Interest Rate Parity)
これは、通貨をカバー（ヘッジ）する場合の金利差に焦点を当てます。ヘッジを使うことで金利差がなくなり、IRPが成り立つとされます。
2)アンカバード・インタレスト・パリティ (Uncovered Interest Rate Parity)
通貨をヘッジしない場合の金利差に焦点を当て、将来の為替レート変動が金利差によって説明されると主張します。
IRPは通常、短期的な為替市場での金利差を考慮します。しかし、実際の市場では長期的な要因や期待も影響を与えるため、IRPが完全に成り立つことはまれです。
❷購買力平価説 (PPP):
購買力平価説は、為替レートが異なる国々の物価水準に基づいて決定されるという考え方に基づいています。
基本的なアイディアは、「1つの商品（通常はバスケットに含まれる一連の消費財やサービス）が異なる国々で同じ価格で買えるようになる」という原則です。
PPPは、絶対購買力平価説と相対購買力平価説の2つの主要なバリエーションがあります。
1)絶対購買力平価説
ある商品の価格が国際的に同じであると仮定し、為替レートがその商品の価格に基づいて決定されると主張します。
2)相対購買力平価説
複数の商品やバスケットの価格を比較し、それを用いて為替レートを決定するというアプローチです。
しかし、実際の市場ではPPPが常に成り立つわけではなく、さまざまな要因（交換レート操作、貿易の制約、市場の期待など）により、為替レートが常に理論値とは一致しないことがあります。
❸実質利益率平価説（Real Interest Rate Parity）
この理論によれば、異なる国の実質利益率（金利からインフレ率を差し引いたもの）が等しい場合、為替レートが均衡状態にあるとされます。つまり、国際的な資金の移動が利益率の差によって決定され、これが為替相場に影響を与えるとされます。
❹資本フロー理論（Capital Flow Theory）
資本フロー理論によれば、資本が国際的に移動する際に、外国為替市場での需要と供給が為替レートを決定する要因となります。資本がある国に流入すると、その国の通貨の需要が増加し、通貨価値が上昇します。
❺期待仮説（Expectations Hypothesis）
期待仮説によれば、為替レートは将来の経済的な出来事に対する市場の期待に影響を受けます。たとえば、市場参加者がある国の経済成績が良いと予想すれば、その国の通貨の需要が高まり、為替レートが上昇する可能性があります。
❻バランスオブペイメント（国際収支）アプローチ
バランスオブペイメントアプローチでは、国際収支の状況が為替レートに影響を与えるとされます。たとえば、ある国の貿易収支が黒字（輸出が輸入を上回る）であれば、その国の通貨は需要が高まり、価値が上昇する傾向があります。
ChatGPTに聞いたところ、以上の理論がでてきました。但し、ここに挙げている理論により、現在の相場のすべてを説明できるものではなく、他にも決定要因が複数あります。
[金利平価説に基づく経済対策]
現在給与が調査依頼最高水準にあるらしいのですが、名目物価水準が上昇し続け、名目給与水準が後追いで上昇はしているのですが、その上昇水準に追いつくことができず、実質給与水準を減らしているという状況です。
その一因が、円安です。日本は、資源に乏しく多くのものを海外からの輸入に頼っています。そのため、円安になった場合、輸入するすべてが高くなってしまいます。
そのため、一部のテレビおよびマスメディアは、いつ金利を上げるのか、日銀総裁に迫っているシーンをつい最近見ています。
[金利平価説が今回の物価上昇の原因でなかった場合]
ただ、よく考えてみてください。ChatGPTに聞くと、為替相場の決定要因は、金利だけではなく、多種あるといっています。
もしかりに、今回の円安が金利が原因でなかったにも関わらず、金利を不用意に上げた場合、デフレの日本はどうなるでしょうか？金利が上昇したことにより、設備投資の減少、住宅ローンが上昇、国債償還費用の上昇で、景気が悪くなるうえに、物価が高いままです。金利が上がり、借金の利子が上昇する上に、物価が高いままなのです。この状況はきつすぎます・・・。
[金融政策維持]
2023年9月22日植田日銀総裁は、金融政策決定会合後に記者会見を開きました。長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）のもとでの金融市場調節方針とその運用、資産買い入れ方針について、いずれも現状維持を全員一致で決めています。この席上、長期金利をいつ上げるのかと複数の記者が質問していましたが、それはいつでしょうか？
[現在の金融政策の期限]
長期金利は1%まで容認したという話を以前しましたが、現在の長期金利は0.740%です。まだ、1%にも達していない状況です。しかも、国税庁の調査によると、サラリーマンの給与水準が調査開始以来最高水準にあるという状況ですが、実質的な給与水準は下がっています。
現在の金融政策は、物価
以上の状況と、為替相場の決定要因が金利ではない可能性を考えた場合、現在の金融政策は当分続きそうです。
[あとがき]
Studyingで勉強している人なら、気づいたと思いますが、金利平価説、購買力平価説は、Studyingで紹介されている説です。ここまで詳しくは書いていないので、この期にこの説を覚えてしまいましょう！
なお、今回のこの状況、日米の物価水準を比較している番組があった
経済は、未来を予測するものではなく、現状を分析するためのものだということを忘れてはいけないのかもしれません。
では、また！
■経済学入門 ミクロ編 〜経済学・経済政策〜(2023年8月30日)
https://fanblogs.jp/studyingmba/archive/28/0
タグ：YCC 絶対購買力平価説 バランスオブペイメント 資本フロー理論 金利平価説 実質利益率平価説 為替相場 アンカバード・インタレスト・パリティ )カバード・インタレスト・パリティ 実質給与水準 購買力平価説 期待仮説 相対購買力平価説 名目給与水準 名目物価水準 金融政策決定会合後
【このカテゴリーの最新記事】
