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去年、国内の株価は記録的な上昇を遂げ、株に対する投資熱が一気に高まりました。
こうしたブームは大学のキャンパスにも広がり、学生が、「投資のコツを教える」というＤＶＤを数十万円という高額で購入し、トラブルになるケースが急増しています。
どのようにトラブルに巻き込まれているのか？ そして、その対策は？
科学文化部の藤谷萌絵記者が解説します。
トラブル急増 前年の２．４倍
この株式投資のコツを教えるというＤＶＤを、高額で購入したという大学生のトラブル、首都圏を中心に急増していて、全国の消費生活センターには、昨年度、合わせて３８０件の相談が寄せられ、前年の２．４倍にも上っています。

きっかけは旧友の誘い
東京都内の大学に通う、２２歳の大学生のケースです。
去年、高校時代の友人から、簡単に金がもうかる話があると誘われ、喫茶店に説明を聞きに行きました。
店に着くと、友人と共に身なりのよい男性が座っていて、株式投資のノウハウが詰まっているというＤＶＤの購入を勧めてきました。

男性は「投資をすれば、月に軽く２０万ぐらい稼げる。自分も、稼いだ金で高級なホテルに泊まれたし、高い焼き肉も食べられた」などと勧誘してきたといいます。
「友達は高校からの旧友だったので、その紹介であれば信用してもいいのかなと思った」と言う大学生は、思い切ってＤＶＤを購入しました。
代金の５６万円は、消費者金融などで借りました。

ＤＶＤは買ったものの…
ＤＶＤは、豪華な箱の中に入っていて、「ディスカバリーシステム」と書かれていました。

株式市場の成り立ちについて触れたあと、売り買いのタイミングなどを解説するという内容でした。
しかし、大学生は、ＤＶＤを参考にしても、投資がうまくいくとは思えませんでした。
「ひと言で言うなら、さっぱり分からない。詳しいことはよく分からないまま時間が過ぎていくという感じのＤＶＤでした」と大学生は言います。

マルチまがいの商法
株取引を始められないままの大学生に、販売した男性は「ＤＶＤを売る友達を見つければ、１０万円の手数料をあげる」と持ちかけてきました。
大学生は、このとき初めて、これがマルチまがいの商法だったと気付きました。
結局、一度も株取引をすることなく、残された借金は、アルバイトや奨学金で返済したといいます。
大学生は「投資ができるようになったわけでもなく、最後に残ったのは学生ローンの借金だけ、というかなり絶望的な状況です。この悩みは誰にも打ち明けられない。１人で背負い込んで途方に暮れている状況です」と、話していました。

大学も対策に乗り出す
トラブルの急増に、大学も危機感を強めています。
法政大学では昨年度、ＤＶＤに関する相談が１０件寄せられました。
トラブルの拡大を防ぐため、校内放送で注意を呼びかけるとともに、学生にメールを送って、周知を図りました。
さらに、４月に入学してきたおよそ７０００人の新入生に対しては、パンフレットを配布し、注意喚起を行ったということです。

法政大学では、「大学生を狙った悪質業者は、大学の内外にたくさんいる。手口も年々巧妙化していて、学生には十分に気をつけてほしい」と話しています。
このＤＶＤのトラブルについては、慶応大学や日本大学など、ほかの多くの大学もホームページで注意を促しています。

「４０人救った」大学生
取材を通じ、およそ４０人の大学生のトラブルを解決に導いた、という大学生に会いました。
都内の大学に通うその学生は３年余り前、親友からＤＶＤの購入を勧められました。
親友がマルチまがいの商法に巻き込まれていると気付いた彼は、半年がかりで説得しました。
大学生はその後もツイッターなどを通してＤＶＤを購入した学生を見つけ、情報提供をしたり、消費生活センターに相談するよう説得しました。
大学生は「はじめ親友から勧誘されたときはつらく、業者を許せないと感じた。親友であってもこの商法を信じている人を説得するのは苦労した」と話していました。
また、国民生活センターの小熊智子さんも、「親しい友人から購入を持ちかけられると断りにくいかもしれないが、その場ですぐに契約をしないで、きっぱりと断ることが大切だ」と注意を呼びかけています。

高額ＤＶＤには注意
この投資用ＤＶＤの問題、取材を通じて、次のような点に注意が必要だと感じました。
まず、高額な商品の購入は、たとえ、友人や先輩の勧誘でも、くれぐれも注意してください。
そして、もし購入してしまった場合でも、８日間はクーリングオフ期間で、契約を解除することが可能です。
また、この期間が過ぎてしまっても、お金を取り戻せることがあるので、国民生活センターに気軽に相談してください。

http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/2014_0611.html



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