同じく大学というだけで何でもあり。
そこに意味がある。
教育に反対する理由というのがこの本。大学で自ら学ぶことを否定している訳ではないだろう。
いつまでも教えてもらっているようなことに意味がないというのだ。
社会で学ぶことは大きい。
早く結婚して働くという道を女性の結婚可能年齢引き上げが阻止することになるだろう。
民法の改正は生物学的に少子化を加速するものだ。
池田信夫ブログより、
大学なんか行っても意味はない
2019/09/09 09:36
http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/52017082.html
記事より、
大学なんか行っても意味はない?――教育反対の経済学
訳本が出たので再掲。訳題には疑問符がついているが、原題は『教育に反対する理由』。大学の私的収益率は高いが、社会的には浪費である。大卒で高い所得を得られるのは学歴のシグナリング効果であり、教育で能力が上がるからではない。したがって学校教育に税金を支出することは正当化できない。
これは経済学の通説に近いが、本書はそれを多くの統計データで検証している。大学教育が役に立たないことは多くの人が知っているが、高校教育も(少なくともそれに投じられる公費以上に)役に立つという証拠がない。初等教育は役に立つが、その私的収益率は高いので、コストは親が払えばよい。
だがこの過激な提言は実現しないだろう、と著者も認める。多くの人が学歴のメリットを知っており、子供への教育投資を増やしているからだ。このため世界中で学歴のインフレが拡大しているが、大学バブルは崩壊しない。この壮大な浪費は、どこの国でも巨額の補助金で支えられているからだ。
20代前半まで多くの子供が学校に行くのは、社会的には大きな損失である。多くの途上国では子供は10代前半から働くが、学校教育の長さとGDPに有意な相関はみられない。労働者のスキルの多くは、学校ではなく職場で身につけるので、学歴エリートの労働者としての能力は低い。
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