日々のつぶやき

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北アイルランドのローリー・マキロイ選手が

今、男子ゴルフ界を騒がせているLIVゴルフについてコメントしている。

彼はこう言っている。

先週、スコットランド・オープンの出場禁止を言い渡されていた

ポールター選手（イングランド）らが

処分撤回を求めてスポーツ仲裁センターに提訴したことについて

「ポールターらは間違っている」。

その理由として、「違うツアーでプレーすることを選んだ。

それならそこでプレーすればいい」

「基本的にお金のために仲間から去った、それはそれで構わない。

だけどそれならそこにいるべき。

こちらに戻って来てプレーしないでほしい。

『いいとこ取り』なんてできない」と

ハッキリ言って怒りをぶちまけた。


またビリー・ホーシェル選手（米国）も、

LIVゴルフに出場したことで共催大会に出場できないことを

「自分で蒔いた種だ。自分でツアーを選択したのだから、

そのツアーをプレーするべき。

DPワールドにもPGAツアーにも戻ってくるべきではない」と。

「彼らはそれが自分たちのやりたいことだと言う。

こちらのことは構わないでほしい」とさらに手厳しい。

そしてこうも言っている。

「LIVゴルフに参戦した選手の中には、

PGAツアー、DPワールド（欧州）ツアーをサポートしたいという選手もいる。

それは『偽善』だ。本心を話していない」

「ものすごく不快を感じている。これ以上、黙って見ていられない」

イャーーーー、かなりお怒りのようだ。


私もそう思う。

ゴルフは、プロだから金が稼げれば良い、というわけでもない。

長い歴史の中でプロはアマチュアに育てられてきたのだ。

米国の野球やバスケットボール、アイスホッケー、アメリカンフットボール

等とは生い立ちが違うのだ。


グレッグ・ノーマン元選手はどういう気持ちでいるのか知らないが

現役のフィル・ミケルソン選手など明らかに「金」につられている、と思う。

日本のヘナチョコプロが参戦して大金を貰っている。

ハッキリ言って、それはそれでいい。

彼らが何をしても世界のゴルフ界には何の影響力もない。

しかし、今までPGAツアーやDPワールド（欧州）ツアーの試合に出場して

大金と名誉を得ていた者が、簡単にLIVツアーに・・・というのは間違っているだろう。

ゴルフは「金」の為だけにあるのではない。

「お金」に尻尾を振って、ひょいヒョイついていくなど

とてもではないがみっともなくて見ていられない。

ロシア下院の議長が、

ロシアはアメリカからアラスカを取り返す権利があるとの主旨の発言をした。


何を言っているのだろうか。

アラスカはロシアが米国に売り渡したものだ。

別に「借り」ていたものではない。


同じように歴史の事実を無視して、自身に権利があると言っている。

日本の北方領土のみならず北海道についても、

ロシア外相が同じように、ロシアに権利がある、といっている。

ということは、これはプーチンの指示なのだろう。



同じように、中国共産党は日本の尖閣諸島は中国固有の領土だ、と言っている。

そればかりか、台湾も中国共産党の領土だ・・・と言っているのだが、

歴史上、中国共産党・中国が台湾を統治したことはない。

最近は沖縄は中国のものだ・・・とまで言い始めた。



また、韓国は竹島を韓国領だと言っているが、これも歴史上正しくない。


みんな似たような国だ。

歴史を正しく見つめられない民族であり国家だ。

日本はこんな国と対峙していかなければならない。

そういう意味でもあべさんを失ったのは痛い。


ロシアのアラスカを返せ ! という発言を受けて

アラスカのマイク・ダンリービー知事は

「いちいちコメントをする気にもならないが、せいぜい頑張ることだ。

アラスカの武装した何十万人もの州民や

軍人の（アラスカの帰属に関する）見方は違うはずだ」



日本もこれくらいのことは言って欲しい。

沖縄の玉城知事、北海道の鈴木知事。

あべ元首相が狙撃された。

心肺停止とのこと。

かなり、心配だ。

ロシアがあんなことをしていて、キンペーがあやうい状況にある。

バイデンは中間選挙で負けるだろう、ジョンソンさんも退陣するらしい。。

さて、民主主義国家の弱点が露呈されている。

どうしてものか？

トランプさんも、カムバックしたくなくなるのではないか？

専制主義国家に対抗出来る人材が、心配になる。

しっかりした人が世界のリーダーにならないと、マサシク暗黒の世界になってしまう。

オオタニサンが二刀流を抜いて、活躍。

投げては、7回 １００球 被安打 ２ 奪三振 １０ 四球 ３。

残念ながら、１回に失策絡みで１失点してしまったが、完璧だ。


打つ方は４打数１安打２打点１盗塁。

盗塁は９個になった。


これで投げる方は昨年を越える。

打つ方はさすがに昨年ほどにはならないが、指名打者として十分の活躍ぶりだ。

これで盗塁が２０個を越えるのも約束されたようなものだ。

昨年よりホームランは少ないが、打点は越えるかもしれない。



現在、来季以降の契約問題がかしましい。

エンゼルスが１０年６８０億円を提示したという情報もある。

ヤンキースなどの金満球団だと、大金をもらっている指名打者がすでにいるので

その選手との兼ね合いが難しい。

二刀流を続けるには、エンゼルスはとても良い環境なのだが・・・

もう少し、強いと良いのだが・・・・・・

悩ましい問題だ。

この図々しさがあるからこそ、日本の北方領土について、

私からしたら、トンチンカンなことも言えるのだろう。


ロシアのラブロフ外相が、訪問先のベトナムで、

世界は複雑な形で変化していると述べ、さらに、驚いたことに

【世界の全当事者に国際法を順守するため取り組むよう】訴えたのだという。

はてさて、日本がいう「北方領土」は国際法上では主権はどこの国のものだろう。

ラブロフさん、国際法は遵守しようではありませんか。

日本の西方に位置する国は、何れも国際法が守れない国だ。

日本もやりにくい。

中国共産党、韓国、北朝鮮、ロシア。

どこもかしこも、国内がガタガタになっている国だ。

次週はジ・オープン。

大西洋の東西で前哨戦がおこなわれる。

とは言っても、スコットランド・オープンが実質の前哨戦になる。

そのスコットランドには、松山選手・モリカワ選手・川村選手が出場する。

川村選手、このチャンスを活かして次週もプレーしよう。

松山選手はあくまで調整の試合だ。

ここで勝っても、次週ずっこけたのでは喜べない。

松山選手はそのレベルの選手だ。



西のアメリカ大陸ではバーバゾル選手権というのが開催される。

ここには小平選手が出場する。

「鬼」どもがみんな大西洋を渡ってしまっているので、

小平選手「鬼のいぬまに・・・・」

チャンス到来だ。

いよいよジ・オープンを翌週にして

男子ゴルフは米国と欧州が合体している。

バーバゾル選手権とジェネシス・スコットランド・オープンが

開催される。

タイガー・ウッズも今小さな大会に出場して調整したようだが、

かなりのオーバーパーを叩いたようだ。

チップインバーディをとった、とニュースにしていたメディアもあったが

チップインバーディなど「たまたま」の出来事であって

タイガーの調子が良くなっている、との確証にはならない。

むしろ、チップインバーディをとったのに・・・・そのスコア? ?

となってしまう。

さて、昨年はマスターズで松山選手が勝って

セントアンドリュースのオールドコースで開催されたジ・オープンは

日系のモリカワ選手が勝った。

今年も、日本にゆかりの選手の活躍を期待したい。

中国の経済がどん詰まりになっていることは、

世界が承知していることではあるが、

アホのキンペーさんが「ゼロコロナ」にこだわり続けていて

中国としては正式に発表していない。

しかし、首相の李さんは「経済が・・・」と警鐘を鳴らし続けてきた。


そして、とうとう、アホのキンペーさんも隠しようがない事態が起きた。

中国の不動産大手がアメリカドル建て債務の支払いができず債務不履行に陥ったのだ。

中国９番目の不動産大手「世茂集団」は、

およそ１０億ドル分のアメリカドル建て債務について

期限までに支払いができなかったと発表した。


このように、一つの企業が現実を発表すると、

重しが取れて他の企業も現実を発表しやすくなる。

何といっても、「世茂集団」は業績悪化は一企業の経営不振からではないからだ。

中国の不動産業界全体が同様であることは、誰もが知っていることだ。


アホのキンペーさん、それにも関わらずゼロコロナ政策を採り続けようとしている。

李さん、もう経済がどうしょうもないところに来ている事を正式に発表して

アホのキンペーさんを潰してください。

ちょうど、北戴河会議も始まるし・・・

共産党の「大躍進」や「文化大革命」で人民を殺すのは阻止して貰いたい。

日本ミャンマー未来会議のホームページの５月１７日の活動報告に

「厚生労働省と今後の活動について協議」

というのがあげてあった。

その後５０日経過しているのだが、まだ続報がない。


役所も政治家ももっと真剣に取り組んで欲しい。

折しも、参議院選挙期間だ。

もっと、選挙演説の中に取り入れてはどうだろう。

４８０００柱の御遺骨が、まだ、帰還されていない。

そのことを訴えたら良いのではないか。

ご遺族の数はその数倍に上るだろう。

当選、間違いないのだが・・・



しかし、役所は何をしている。

情報を発信しろ、といいたい。

もっと、国民にしらせなければいけない。

個人の力では、どうしょうもない。

現在の駐日大使の名前は知らない。

それなのに、次期駐日大使が内定したという。

どこの国かというと、隣のユンさんのところだ。

ややこしいのだが、次期大使も尹徳敏（ユン・ドクミン）というらしい。


その男が、２０１９年の強制動員被害者に対する賠償問題解決策について

見解を述べている。

その内容が注目されている、というのだが、

韓国で注目される、ということは韓国の被害者商売をしている団体には

歓迎されないことなのだろう。

尹氏は２０１９年の「非常国民会議水曜特講」で強制動員被害者に向け、

まずは財団を作るべきとし、

だが、「財団を作るのに日本から一切１ウォンも受け取ってはならないと考える」

つまり、韓国政府と韓国企業が基金を出して財団を作り

被害者に補償すべきということだ。

やはり、被害者は存在するらしい。

だが、日本にとっては当然のことだが３つの原則がある、と言っている

�@１ウォンも日本から受け取らないという精神

�A請求権は１９６５年に終結している

�B大法院判決は尊重する。


まぁ、毎回同じようなことを言っているので、

日本としては、いちいちコメント出来ない。

韓国内で解決したら、その結果を日本に知らせてくれれば良いだけだ。


もう一度言うと、全て１９６５年に解決したことだ。

韓国の裁判所の判決がどうであれ、それは韓国国内の問題だ。

国際法は国内法に優先する。