投資初心者のための長期投資のススメ

私の特定口座の銘柄は株主優待目的で購入した銘柄が多く、その中で先日の記事『やっちまったぁ！！』でも記載した通り、株主優待の廃止により、大幅な値下がりをしている銘柄もいくつか存在します


そんな中で日経新聞にタイムリーな記事『株主優待の廃止リスク　ベテラン投資家はここを見る』がありましたので、今回は、こちらについて触れてみようと思います




コロナショックによる景気先行き不透明感で、株主優待制度を廃止している企業が後を絶たないようです


ただし、リーマンショック時には株主優待廃止をした企業が2008年には88社、2009年には68社にまで到達した中、今回のコロナショックで2020年4月に優待廃止を決定したのはまだ7社（そのうち1社は私がやらかしたフレンドリー・・・）しかないようなので、まだまだ、今回の優待廃止劇は序の口に過ぎないかもしれません
（まぁ、廃止にまで至らずとも、縮小しているところは結構ありそうですが・・）


いずれにしても、今年は株主優待目的で新規購入するのはちょっとリスキーかもしれませんね




優待品によっても自社商品や自社サービスを提供する物より、QUOカードやカタログギフトなどの自社製品以外のものを提供する物の方が廃止となるリスクが高いようです。


理由としては、優待制度維持のために他社製品やサービスを購入すればそれがそのままコスト負担となってのしかかってくるからという至極当然なもの。
（むしろ株主優待で自社製品・サービス以外のものを提供する場合は、企業側としてあまりメリットがないのでは・・？と思ってしまいます。）


じゃあ、自社レストランお食事券を廃止したフレンドリーは一体・・？とも思いますが、フレンドリーは居酒屋業態をすべて廃止し、うどん屋一本に絞ってしまったため、ちょっと状況が違うのかもしれません。


後は、最近の流れとして、海外投資家や機関投資家に対する「公平な利益還元」のもとに株主優待制度から配当金制度への切り替えも進んでいる模様です


実際、フレンドリーが株主優待を廃止する理由の中に「公平な利益還元に基づき」廃止する旨の説明がありました。


まぁ、実際フレンドリーは優待している場合じゃないほどリアルに財務状況がよろしくないので、配当金還元への転換はそれほど期待していませんが、日本企業の思想としては確かにそのような流れに転換してきているのかもしれないな、と思う一面でした


しかし、時には10％を超えるような利回りで投資者は利益を受け取ることができ、企業側も自社製品・サービスであれば額面通りのコストを負担せずに済むという株主優待制度は、日本株の良さの一つであり、単純に配当金だけの勝負になっていったら、アメリカや将来的に台頭してくるであろう中国に勝てる気がしないと思うのですが、どうなんでしょうか・・？




今回の日経の記事についても財務状況は要チェックと書いていますね・・。


日経記事の中では、「財務状況が良い企業でなければ株主優待は継続できない」との意味で書かれていますが、株主優待は継続が全く保証されていないものなので、やはり基本は財務・業績の状況が良好であるという前提を満たしたうえで、株主優待はおまけ程度に考える必要がありそうですね


私は株主優待目的で購入した銘柄については、あまり財務・業績を見ずに優待利回りのみを重視して購入してしまったため、このコロナショックにおいて


業績が悪化し、優待廃止する

優待目的で買ってた人が投げ売りする

株価暴落する

財務・業績などが元からよろしくないので中々反発しない


という負の流れに突入してしまっています


そのため、自分への戒めの意味も込めて、これは書き残しておこうと思います。。
（皆さんも私の失敗を反面教師にして、株主優待株を購入される際は十分注意して下さい）




コロナウィルスによる景気悪化によって、株主優待の廃止・縮小が相次ぐ中で株主優待投資に対する考え方を改める必要が出てきているかもしれません


私も現在、株主優待の改悪により損失（優待利回り低下、株価低下による損失）が出ている銘柄がいくつもあるのですが、今後銘柄選定をしていく上では、今回の記事に挙げたような内容について考慮していく必要があるのかもしれませんね



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