2024年01月11日
４０歳過ぎると学齢よりも実務経験と資格
私は技術職の経験で言わせていただくと、５０歳代になると一流大学卒とか国立大学卒とか
そのような学歴はほとんど意味が無くなる感じです。
よって、それを逆手に、自分が実務スキルを多少生かして就職する戦略がよいと思う。
私の業界では採用会社から見た場合、重要とされることは即戦力になる技術スキル、
顧客対応、周囲の人と調和して仕事ができるかくらいだと思います。
つまり、入社してすぐ金が稼げる即戦力な人で周囲とうまくやれて顧客対応がきちんとできる人。
人間的に問題が有ったらり、きちんとした仕事ができない人は論外であるのです。
会社の場合、以下の視点で人を採用することは多くの人は知っていると思います。
１、業務で必要な国家資格やスキルを所持しているか、
２、実務経験があり、実務が十分できるか
３、周囲の人間と調和して人間関係がうまくやれるか
４、５０歳を過ぎると、持病など仕事に支障がでる病気をもっていないか
５、会社の利益を考え、対外関係や客先トラブルの対応をうまくやれるか
６、即戦力として働き、長く会社に貢献する姿勢があるか
最低、以上の６つが重要な要素となると思います。
もはや東京６大学や国立大学を卒業しておりますなどという肩書は意味が無いのです。
特に国民の生命や財産に関係した仕事の場合、国家資格の取得が義務となる場合がほとんどです。
医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、臨床心理士、理学療法士、栄養士、保健師、弁護士、税理士、宅建士、
建築士、公認会計士、技術士などが良い例です。
業法で規定された資格を所持していないといくら有名大学卒業ですとか工学博士ですとかいっても仕事の担当者にも責任者にもなれません。
建物を設計したり、工事管理したりするためには１級建築士や最低２級建築士は必須で
独立開業するにはそれらの資格を持っていないと、設計事務所を開業できませんし、
設計業務を依頼されて設計の仕事ができないように法令で規制されております。
もし、資格もなくそのような仕事請け負って行ったら、建築士法違反で罰せさられます。
少し話が脱線しましたが、とにかく技術や医療など、国民の生命や財産に関係する仕事では
国家資格が必要であり、法令で規定された資格を取得していないと話にならないのです。
最後に無資格でもよい場合の例として、社長になればよいのです。
社長になって、国家資格を取得している人間を雇用して責任者になってもらえば、それらの業はできるでしょう。
ただ、社長は何か仕事でトラブルや責任問題が起きた場合、従業員に問題があっても
社長が全部の重い責任を負う義務はありますけど。
仕事とは離れますが、更に会社を定年退職して年金暮らしになれば、
以前に有名企業に勤務して高い役職でいたとか
どこの有名大学を卒業していようが、ほとんど意味がなくなるようです。
最後は健康と人と仲良くやれる人間性と一定の年金額があれば充実した人生や老後生活ができるようです。
ちなみに、５０歳の年齢を過ぎると少しわかってくるのですが、健康でそれなりのスキルを持っていると
７０歳を過ぎても現役でやりがいをもって働く生き方ができることも知ります。
その際、資格を持っていると有利な場合があるようです。
例えば、医師や管理薬剤師、管理栄養士、税理士、管理建築士、司法書士などは高齢でも現役で働いている人が多いですね。
よって、有名大学を卒業し、博士の資格を取得していても、自分がやろうとする仕事で必要な資格を持っていないと
技術職などの場合特に、会社ではある役職以上になれませんし、給与が低いまま後輩に追い抜かれて、
自分の裁量で仕事ができなくなる可能性があります。
もちろん給与は高くならない場合が多いです。
例え有名大卒で博士号を取得していても、それで独立開業が許される仕事は少ないと思います。
