日々更新mobilerA8（Yahoo!ニュースを毎日ウォッチ）

本は本屋でというのは勝手な理解。
コンビニでも本は受け取れる。
ネットで立ち読みというかちら読みもできる。
そのうえ、電子書籍もキンドルなどでメジャーになってきている。
スマートフォンの情報量は一般に携帯よりはるかに多く、活字に触れる機会はアナログ世代よりも実ははるかに増えている。
質の問題を議論するときに、触れる機会といった議論は意味がない。
そうではなく、良質な本を読み聞かせしたり、作家にしゃべってもらったり、批評家にしゃべってもらったり、そうして選別する機会をもっと与えるというのが文化的な取り組みだ。
流通のやり方はIT時代になり変わったのだ。
いい意味としては、どんな僻地でも電子書籍はオンタイムでワンクリックで届けられてタイムラグもないということ。
流通素人が単なる郷愁だけで話をしても意味がない。
マスコミも紙媒体には意味がない。
内容がより精査されるようになり、意味がないとみなされた新聞紙は読まれなくなっているというのが、現実であろう。
yahooより。
＜書店空白＞新刊買えない３３２市町村　１日１店消滅の割合
毎日新聞 1月5日(月)21時25分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150105-00000107-mai-soci

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実は電子書籍のほうが、拡大も楽だし、ものによっては発音もしてくれるのだ。

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　新刊本を扱う書店が地元にない自治体数が、全国で４市を含む３３２市町村に上り、全体の５分の１に上ることが、書店情報を集計している出版社の調査で分かった。東京への一極集中や人口の急減によって、将来的に生活基盤が失われる恐れがある「消滅可能性都市」と一致する自治体が多い。一方、「地方の活字文化の拠点を残そう」と書店を復活させる動きも出ている。

【年間出生数、１００万人割れ寸前】

　調査は、書店のデータベース「ブックストア全ガイド」を発行する出版社アルメディア（東京都）が、取次店から仕入れている書店を対象に実施した。「書店空白」の４市は、北海道歌志内（うたしない）▽茨城県つくばみらい▽宮崎県串間▽鹿児島県垂水（たるみず）。

　つくばみらいを除けば、有識者でつくる日本創成会議が昨年、「消滅可能性都市」と指摘した自治体だ。消滅可能性都市とは、出産の中心世代となる若年女性が２０４０年までに半減するため人口が急減すると推計された全国８９６自治体のことで、書店のない３３２自治体の７割強が消滅可能性都市だった。・・・
―消滅可能性都市という言葉も検証なしに使われている。
　消滅とはなんなのか？考えなしに書く人ばかりでは、何を読んでもマスコミというものは意味がないではないか。
　リアルな流通はどんどん減るようになるが、流通としての宅配はなくならないだろう。
　また、電子書籍も進む。
　そうであれば、何が問題か？単にモノの数量にこだわるのは何事も無駄を生む結果を招くこととなろう。

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