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南海トラフ巨大地震の今後30年以内の発生確率が７０％から８０％に引き上げ！
日向灘での地震は関係ないというが、続いて起こっている以上、８０％に引き上げることにプラスに働いているのは間違いない。
30年以内と言ったのが2018年でその時から7年経過している訳で、確率は計算上自動的に上がる。
幸せなのはこれが９０や１００％になることだ。
2018年を基準とした「30年以内」という期間が2048年に終わるため、単純な計算では2048年に発生確率が100％に達するとなる。しかし、地震調査委員会の発表によると、この確率の上昇は時間の経過に基づくものであり、過去の地震活動や統計モデルによって調整されているため、こんなに単純でもないかもしれない。
もっとも９０％などになった場合は、その時点で見直しをかけて、その先30年以内などとするのであろうが。
とにかく対策はシンプル。
２階で寝よう。まずは、そこから。以下を参考にしてほしい。
https://www.耐震.top/

Yahoo!より、
【速報】南海トラフ巨大地震　30年以内の発生確率「70％から80％」→「80％程度」に引き上げ　地震調査委員会
1/15(水) 20:02配信
TBS NEWS DIG Powered by JNN
https://news.yahoo.co.jp/articles/33011135bae3d82ad3d76b8bffe3815add293e27
記事より、
政府の地震調査委員会は、南海トラフ巨大地震の今後30年以内の発生確率について、これまで「70％から80％」としていたものを「80％程度」に引き上げました。

地震調査委員会は、プレートの境界や活断層で起きる地震の発生確率を毎年、更新していて、先ほど、今年の計算結果を発表しました。

このうち、南海トラフ巨大地震の今後30年以内の発生確率について、去年（2024年）まで「70％から80％」としていましたが、「80％程度」に引き上げました。

これについて、地震調査委員会は「想定された地震が発生しない限り、発生確率は時間の経過とともに高くなる傾向にある。発生する可能性が急に増したわけではなく、おとといや去年8月に日向灘で地震が発生したこととも関係がない」と説明しています。

そのうえで、平田直委員長は「80％程度というのは、いつ地震が起きても不思議はないという数字だ。引き続き、いつ地震が起きてもいいように備えていただきたい」と述べました。

コメント

南海トラフ巨大地震の今後30年以内の発生確率が「70％から80％」から「80％程度」に引き上げられたことは、時間経過による確率の自動的な上昇を反映したものです。この確率は地震が発生しない限り上昇を続け、計算上100％に達するのは2055年頃と見込まれます。地震調査委員会の発表によると、日向灘での地震との直接的な関連はないとされていますが、一連の地震活動が影響を与えている可能性も否定できません。

2018年時点で「30年以内」とされた予測が、2025年の現時点で約7年経過しており、残り23年以内という状況に基づいています。80％という数字は「いつ発生してもおかしくない」危機的な状況を示しており、地震への備えを改めて確認する重要性を訴えるものです。

特に、阪神・淡路大震災以降、繰り返し大地震で多くの死者を出しているのは旧耐震基準の木造住宅であることが教訓として明らかになっています。耐震補強が進んでいない2階建ての木造住宅に住んでいる方は、まずは「2階で寝る」というシンプルな対策を今すぐ実施していただきたいです。その後、専門家に相談し、耐震補強を検討することが重要です。命を守るための基本的な防災対策を怠らないようにしましょう。

さらに注意すべきは、発生確率が90％、あるいは100％に近づいた際、調査の見直しが行われ、「80％とした時点からさらに30年以内」など新たな基準が設定される可能性があることです。このような変更が行われる前に、地域住民や自治体はリスクを再認識し、具体的な対策を講じる必要があります。

地震発生は自然現象である以上、確率の上昇が避けられないことを受け入れつつも、備えを確実に進めることで被害を最小限に抑える努力が求められます。防災グッズの確認や避難経路の確保、地域での防災訓練への参加が今後の安全を守る鍵となるでしょう。

英語版コメント：

The probability of a massive Nankai Trough earthquake occurring within the next 30 years has been revised upward from "70–80%" to "around 80%," reflecting the natural increase in probability over time. This probability will continue to rise unless an earthquake occurs, and calculations indicate it could reach 100% by around 2055. According to the Earthquake Research Committee, this change is not directly linked to recent seismic activity in the Hyuga-nada region, though ongoing earthquake activity may have some influence.

In 2018, the prediction was framed as "within 30 years," but as of 2025, about seven years have passed, leaving a window of approximately 23 years. The figure of 80% signifies an imminent risk, emphasizing the urgent need to review earthquake preparedness.

One critical lesson from past major earthquakes, such as the 1995 Great Hanshin-Awaji Earthquake, is that many fatalities occur in old, wooden houses built under pre-modern seismic standards. Those living in two-story wooden houses without seismic retrofitting should take immediate precautions by sleeping on the second floor. Simultaneously, it is vital to consult experts and plan for structural reinforcements. These simple but life-saving measures should not be overlooked.

Moreover, as the probability approaches 90% or even 100%, the committee may revise its framework to extend the timeline further, such as recalculating the risk for the next 30 years from the 80% benchmark. Before such updates occur, it is imperative for residents and local governments to reassess risks and implement necessary measures.

Earthquakes are natural phenomena, and the increasing probability must be accepted as inevitable. However, preparedness remains the key to minimizing damage. Checking emergency supplies, securing evacuation routes, and participating in community disaster drills are crucial steps to ensuring safety in the face of this looming risk.