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子宮頸がん、２０００年を境に増加...性交渉の低年齢化など要因か〔読売新聞〕　2019年02月06日 15:02


　１９７６〜２０１２年に大阪府内の医療機関で登録された子宮 頸(けい)がん患者約２万５８００人の大規模な解析結果を、大阪大の研究チームが発表した。
７６年以降に減り続けた患者数は２０００年を境に増加に転じ、中でも４０歳未満の若い患者の増加が目立つという。

　子宮頸がんは、主に『性交渉』で感染する『ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）』が原因で発症する。
調査は、府のがん登録患者データ３７年分を分析した。

１９７６年の患者数は人口１０万人当たり推計２８人で、２０００年に同９・１人に減ったが、１２年には同１４・１人に増えた。早期がんの１０年生存率は０３年以降、改善した。

　４０歳未満で発症した世代をみると、全期間を通じて悪性度が高い「腺がん型」が増え、放射線が効きにくい傾向があった。

５年生存率は
４０歳未満は５６・２％で、
４０〜５９歳の６０・６％、
６０歳以上の６９・１％に比べて低かった。

　国はＨＰＶワクチン接種の積極的勧奨を１３年６月に中止したが、『データは１２年までで、中止の影響を反映していない』。
分析した上田豊・大阪大講師（婦人科腫瘍学）は「全国も同じ傾向と考えられる。
『増加は性交渉の低年齢化』などが要因と思われる」と話している。

　 井箟いのう 一彦・和歌山県立医大教授（産婦人科学）の話「国のがん登録制度が始まるかなり前から詳細に捉えたデータは珍しい。ワクチンと検診の二本立てで子宮頸がん対策を行う国は発症が減る傾向にあり、日本で効果的な対策を考えるヒントとなりうるデータだ」

（2019年2月6日 読売新聞）