仁個人感想文

米国の労働省が毎月発表する経済統計です。

非農業部門就業者数や失業率など労働市場の情勢をみる十数項目のデータが盛り込まれています。

雇用情勢の変化は個人所得や個人消費などに波及するため、米国の景気動向を測るうえで重要な指標になり、為替

市場や株式市場の材料にもなり影響を及ぼします。

発表前からマーケット参加者に注目される度合いが高く、通信社などによるエコノミスト調査の予想値に基づいて

相場が動くこともあります。





では、雇用統計が良いとどうなのか？？

雇用統計が良い⇒景気が良いから雇用される人が多い。物も売れやすい。景気が良い状況です。

雇用統計が悪い⇒景気が悪いから雇用される人が少ない。物も売れにくい。景気が悪い状況です。

と言う事は素直に考えると、雇用統計が良い⇒株価が上がるとなりそうなのですが・・・・


現在の利上げが続く状況下では、雇用統計が良い⇒物価が高いまま⇒大幅な利上げをしても景気が良いから大丈夫。物価が高いままだから利上げをして物価を下げる必要がある。

⇒株価が下がる


逆に、雇用統計が悪い

⇒景気が悪いし、物価高も止まりそうだし、、利上げのペースが低くなる

⇒株価が上がる

景気が良いから株価が下がり

景気が悪いから株価が上がる

もはや謎