以心伝心

「人類と気候の10万年史」と言う電子書籍を読んでいる。
水無月湖という湖の固定の縞模様で数万年前の気候状況が判るという事で、今後の気候変動を予測できるかという内容だ。
ハッキリ言う。
この著者はバカである。
過去の気候状況が判っても、意味など無い。
過去の地球の気候変化の規則性など未来の気候変動のヒントにすら成らない。
何故なら、今起きている気候変動の原因とは無関係だからだ。
気候は海流と気団の移動状況で大きく変わる。
現代の温暖化とか言う現象には、必ず原因がある。
しかも、ここ数年で気温が上昇している原因は何かを全く解明せず、いい加減な理由付けをしている。
何度も言うが、気候変動は海流の流れと気団の移動で変わる物なのだ。
愚かな輩は二酸化炭素の増加が温暖化ガスとして大気の高層部に留まって地球の温暖化を促していると、まことしやかに言う。
しかし、それは出鱈目だ。
ドライアイスは二酸化炭素を凍らせた個体だ。
溶けると二酸化炭素に戻る。
白い気体が地を這うように流れて行く。
そう、二酸化炭素は他の気体よりも重いのだ。
大気の上空に留まって温暖化を促すことなど絶対にあり得ない。
もし、そんな事があり得るほどに二酸化炭素が増加したら、地上に生きている人間は酸欠で頭痛持ちばかりだ。
気候の変化は海流の変化と気団の移動でのみ起こるのだ。
だから地球には夏と冬がある。



北半球の場合、
夏は暖かい空気が南から北に移動するから暖かくなる。
冬は北から寒い空気が降りてきて南に移動するから寒くなる。
ここに二酸化炭素の温暖化要素など入り込む隙間は全く無い。
温暖化と言われる様になったのは、100年も経っていない。
その間に、気団の移動に影響する地上や海底の変化を見いだせば、簡単に原因が分かるはずだ。
愚かな学者達はアマゾン辺りの森林伐採で二酸化炭素の吸収が出来ないことが一因とか言い出すだろう。
しかし、それは殆ど気団の移動には影響しない。
気団に影響する地上の変化とは何か？
ハッキリ言えば、高層ビル群だ。
例えば、砂漠地帯に突然高層ビルがいくつも建ち並んだらどうなるか？
気団は乱れ、今まで通りの気団の流れは妨げられる。
日本という国に梅雨があるのは、中国大陸に標高の高い山脈があるからというのは有名な話しだ。
もし、その標高の高い山脈が無ければ、日本の殆どは砂漠化したかも知れないと言われている。
日本の場合、気団の流れでは偏西風や貿易風などが影響すると言われている。
また、海流では黒潮などの海流が気団に影響するらしい。
台風は海面が暖かいと発達し、冷たくなると消滅する。
気候変動とは、単純な問題なのだと言い切れる。
私は現代の温暖化現象の一番の原因は、世界各地に出来上がった高層ビル群だと考えて居る。
地球は自転することで地球を取り巻く大気を移動させている。
そのお陰で待機中の酸素や二酸化炭素、窒素などの割合は、地球上の何処でも、殆ど変わらない。
これだけでも、二酸化炭素が温暖化の原因で無いことは明らかだ。
気団が移動するときに障害となる標高の高い物が無ければ、滞りなく気団は移動する。
しかし、障害物があるならば、気団の流れは乱れ、不規則なモノになる。
そうした乱れが今まで無かった温暖化に繫がっているのだ。
要は、世界中の高層建築物が乱立する事で、今まで滞りなく移動していた気団の動きに変化が起こっている。
それが温暖化の原因だと言うことだ。
過去10万年の間に規則性を求めても、人間が過去100年で作り上げた高層建築物の影響を考慮しないで何が判るのか？
と言うことだ。
気候変動は気団の動きと海流の影響が一番大きく関わっている。
海流の動きの変化についても、海底ケーブルやパイプラインなどを築けば影響が出る。
ガスの供給パイプラインや人口島の作成での埋め立て、海洋に対する人間の構造物の影響はこの100年でかなり大きくなっているはずだ。
そうした人間による環境の変化を無視して、二酸化炭素とか金儲けの発想での問題のすり替えは、人間種を滅ぼすと私は考える。
所詮、科学者や研究者には知識はあるが応用力と智慧が無い。
狭い視野・専門的な事しか知らない無能達なのだ。

戦争は経済力が戦争継続能力に直結する。
しかし、アメリカには経済力に陰りが出ている。
あまりにも刷りすぎたドルの結果、米国債は利子を支払う能力に限界が来ている。
ドル暴落は年内にも起きるかも知れない。
アメリカは軍事力を背景に世界経済を支配し、ドルを基軸通貨にしてきた。
然し、基軸通貨の立ち位置が変わるかも知れないのだ。
そうなると、アメリカ国債を大量に保有する日本の経済は本格的に危機に直面する。
愚かな岸田前首相は、負けると判っていながら、ウクライナの債権保障国になってしまったのだ。
しかも、ウクライナへの支援金をロシアの凍結資金を盗んで宛てるとのこと。
そんなことをしたら、ロシアから日本に極音速のミサイルが飛んでくるだろう。
日本の外交は全く機能していない様に見える。
長くアメリカに追従することで、独自の外交と言うことを考えてこなかったからだろう。
そもそも、独立国家が外国の軍隊を永続的に駐留させ、自国領の制空権すら無い等という事は、当たり前ではあり得ないのだ。
バイデンに唆されて、前首相の岸田は日本版NATO（北大西洋条約機構）などと訳の判らないことを始めた。
現首相の石破もその企てに乗った一人だ。
しかし、トランプが大統領に当選してからアメリカの方針は大きく変わった。
日本の再軍備に危険を感じていると言い始めている。
アメリカのトランプ次期大統領は、石破首相の訪問を断った。
就任まで何処の国とも会談はしないという。
明らかに嘘だ。
同盟国ならば、別段問題の無いことだ。
要は、日本版NATO（北大西洋条約機構）などと軍備拡張する怪しい輩を警戒しただけだ。
今はトランプはイスラエルのことで頭が一杯なのだ。
また、アメリカ経済を立て直すことにも注力しなければならない。
イーロン・マスクがその立場になったことで、コストカットという、アメリカの歴史では希な政策を今後は観ることになるだろう。
恐らくだが、日本以上の緊縮財政案が飛び出してくるだろう。

憶測だが、来年の1月のトランプが大統領に就任するまでに、世界情勢は大きく代わると予想している。
現在、世界で目立っている戦争は二つだ。
ウクライナ（NATO（北大西洋条約機構））とロシアの戦い。
イスラエルのパレスチナ人の虐殺だ。
ウクライナの場合、2014年にロシア系のウクライナ人への虐殺行為がロシアの軍事介入を呼び込んだ。
当時はその事に日本は全く行動を示さず、静観した。
8年後の2022年、世界は新型コロナウィルスのパンデミックに襲われていた。
その機につけ込むように、NATO（北大西洋条約機構）の拡大作戦がロシアを挑発した。
結果、ロシアは軍事作戦を決行した。
ウクライナは2014年に奪われた領土を含め、ロシアから奪還すると息巻いていた。
その根拠はウクライナと称しているが、その実体はNATO（北大西洋条約機構）群だからだ。そしてEUと日本、韓国など西側諸国が協力する名目で、ロシアに経済制裁を行った。
当時はSWIFTによる国際決済からロシアを締めだし、経済政策で戦争継続能力を削ぐ目論見だった。
しかし、実体はロシアはBRICSの拡大に注力しており、軍需による国内経済も大きく成長させてしまった。
何より、ロシアはエネルギー大国だ。
経済制裁を行った西側諸国は総てロシアからの石油・天念ガスの供給が無いとどうにもならない。
当初は2022年内にロシアは戦争を止めると目論んでいたが、2024年も終わろうとしている現在、経済的に疲弊し、軍事的に追い込まれているのは、ウクライナ及び西側諸国とNATO（北大西洋条約機構）だ。
ウクライナは戦争に負ける。

ウクライナとロシア、この戦争はバイデンがアメリカの大統領だから出来たモノだ。
しかし、来年の1月にはアメリカはトランプが大統領になる。
トランプはウクライナなど眼中に無い。
頭にあるのは、イスラエルの支援だけだ。
イスラエルはガザ沖の天念ガスの利権を奪うために、ガザ地区のパレスチナ人を殲滅するつもりだ。
事の始まりは、昨年の10月にイスラエルの民間人を人質に取ったことだが、イスラエルの首相のネタニアフは、人質など眼中には無い。
とにかくガザ地区からパレスチナ人を一掃することが目的なのだ。
そして、トランプは狂信的なイスラエル支持者なのだ。
現状の戦況としては、イスラエルはイランの極音速ミサイルに怯える毎日である。
その鬱憤をパレスチナ人を虐殺する事でハラしている様だ。
トランプが大統領に就任した途端なのか、それとも年内なのかは判らないが、イランはイスラエルを壊滅させることとなるだろう。
イランは極音速ミサイルを発射して、イスラエルのアイアンドームという防空システムをいとも簡単に破壊している。
イスラエルを支援しているフランス、イギリス、アメリカの空母艦隊の頭上を越えて、極音速ミサイルがイスラエルのアイアンドームを破壊したのだ。
これには、ウランスもイギリスもアメリカも度肝を抜かれたようだ。
アメリカは直ぐに空母を帰還させ、逃げ帰ったのだ。
トランプに大統領が替わっても、アメリカの軍事力ではイランに太刀打ちできない。
今後のイスラエル防衛にまわる西側諸国（日本も含む）は、イラン、ロシア、北朝鮮、中国の超新兵器に叩きのめされる事が予想される。

石破が訪問先のペルーで開催されているAPECの写真撮影に間に合わなかったそうだ。
理由がフジモリ大統領の墓参りに向かう途中で、交通渋滞（事故に因る）に巻き込まれたとのこと。
スケジュールというより、物事の優先順位が判っていないようだ。
しかも、国際会議のイベントに出席できないと言うことは、危機管理も出来ていないと言うこと。
この男の前の岸田も酷い総理大臣だったが、この石破も間抜けさでは酷い総理大臣だ。
総理大臣になる前は、国民受けする事を言っていたが、結果的に岸田と同じ路線で走っている。
日本の場合、自民党が政権政党で有る限り、誰が総理になっても代わらないと言うことだ。
れいわ新撰組の山本太郎が総理になれば、アメリカのトランプのように、前政権の政策を180度転換させるかも知れない。
まあ、あと10年は掛かりそうだが、その頃には私は生きては居ないだろう。