以心伝心

「人口が爆発する！　環境・資源・経済の視点から　ポール・エーリック/アン・エーリック」という書籍が有る。
この書籍には唯一、データ表が記載されている。
統一国家（国連）が作成した「国連超長期世界人口推計」という表だ。
この表は1950年から2150年までの200年にも及ぶ世界の人口推移の予想を出している。
「国連超長期世界人口推計」に関する説明を以下に抜粋して記載する。
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今後21世紀はどうか、国連推計では今後の増加率を90年〜95年1.68%、95年〜2000年1.57%、2020年〜2025年1.02%と減速すると予測。
それでも21世紀半ばには100億人に達するとみている。
国連超長期推計のうち最も可能性の高いとみられる中位推計で、2150年に115.4億と予測。中-高位推計で207.7億、高位推計で280.3億とかなり幅がある。
驚くことに1983年〜90年の出生率を以下一定として推計すると、2025年に既に100億を軽く突破、2100年に1094億、2150年に6942億という凄まじい爆発的数字が公表され、宇宙船地球号がこの趨勢を何処まで抑制しえるのかの課題に直面している事が明らかである。
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気付いたかも知れないが、何故か2020年から2025年の人口増加率は減速すると予測されて居たのだ。
添付した表は中位推計だが、世界の総人口は正にこの数字の通りに増加している。
2019年から新型コロナウィルスのパンデミックが始まり、mRNAワクチンがマッチポンプと思わせるようなタイミングで開発。
世界中のパンデミックでの死者に加え、ワクチンの薬害で更に死亡する人々が増加した。
「国連超長期世界人口推計」は統一国家（国連）の人口抑制計画の目標値だったのかも知れない。

先月の10日辺りから、血圧が異常に上昇している。
毎日血中酸素濃度と体温、血圧を計測している。
血圧の高い日と低い日では、30以上の差が出る。
具体的には上が120辺りが普通なのだが、170を越える日もあるのだ。
だが、翌日には150になったりする。
とにかく、血圧が高くなっているのだ。
しかし、血圧が戻る原因も分かってきた。
お風呂に入って身体を温め、血管が広がると120台に戻るのだ。
最近、自転車では無く歩く様に心掛けている。
結果、脹脛が痛くなった。
つまり、脹脛の結構が悪くなっている可能性があるのだ。
足は第二の心臓と言うが、脹脛は正に心臓の役目を担う筋肉群だからだ。
筋肉を弛緩させることで血圧は下がると言うことになる。
運動不足の解消の為に歩くことは大切だ。
然し、歩いた後の身体のケアはもっと大切のようだ。
歩き出す前後のストレッチが健康を担保する保険なのかも知れない。
身体の声を聞き、動き出す前に身体のアイドリングを必ず行わなければ成らない。
もう、そんな年になったのだ。

昨日Twitter（X）で預金封鎖の報道がされていたという投稿があった。
こうした報道がメディアである場合、予告的な意味合いが強い。
Twitter（X）のAIGrokで預金封鎖について調べてみた。
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**預金封鎖**（よきんふうさ）とは、政府や中央銀行が特定の条件のもとで、個々の預金口座にある資金の引き出しを制限する政策です。
主に以下の目的で行われることが多いです：
1. **インフレーション対策** - 過度な消費やインフレーションを抑えるために、一時的に預金の引き出しを制限し、貨幣の流通量を減らす。
2. **財政政策の一環** - 例えば、戦時中や経済危機の際に、国家の資金を確保するために行われることがあります。
3. **金融システムの安定** - 金融危機の際に、銀行の資金流出を防ぎ、銀行の破綻を避けるために用いられることがあります。
4. **税収確保** - 特定の時代や地域では、新しい通貨制度への移行や税金の徴収を容易にするために預金封鎖が行われることもありました。
預金封鎖が行われる背景には、通常、経済的な困難や国家の重大な危機が存在することが多く、その結果として人々の預金にアクセスする自由が制限されます。
この政策はしばしば国民の反発を招くため、実施に際しては慎重な検討と説明が必要です。具体的な例としては、第二次世界大戦後の日本や、1990年代のロシアでの事例が挙げられます。
各国の法律や経済状況によって、実施方法や影響は大きく異なります。
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だそうだ。
現在の日本で預金封鎖を行う必要性は無いと思われる。
しかし、この数年で異常な増税政策が展開されている。
日本は資産では一京近くも保有している資産国家だ。
そもそも、増税どころか1000万円近くを赤ん坊含めた国民に給付しても問題は無い程の資産がある。
何故、自民党政府はこの様に増税政策を強行するのか？
政府は国民に何かを隠していると思う法が賢明だ。
先の岸田政権ではウクライナの債権保障国に勝手に署名している。
ロシアとウクライナの戦争の発端を知る人々は、ウクライナの非を知っている。
そして、NATO（北大西洋条約機構）の条約違反も知っている。
EUの破綻も予想がついていた。
更に、ウクライナとNATO（北大西洋条約機構）連合はロシアには勝てないことが判っている。
2022年の経済政策の失敗も未だに認めない西側諸国の大誤算は更に傷を広げている。
2024年の頭には、ロシアへの経済制裁が失敗して、戦争継続能力が削げない事実を確認している。
その後に日本の岸田は負けるウクライナの債権保障国になった。
ウクライナの敗戦は決定的なので、ロシアへの賠償・債権は日本にも大きくのしかかってくる。
それを判っていて、岸田は債権保障国になったのだ。
国家反逆と言っても差し支えのない行いだったのだ。
それを承認した国会議員も全員、国家反逆の罪に問われるべきだと思う。
そうした背景が国民への意味の無い増税や預金封鎖への前準備だとしたら、クーデターを起こしてでも、現政府と体制を倒すしかない。
そういったかなり危険な状態が今の日本なのだと、最近は思いはじめている。