命（いのち）の田んぼ

　少し分かりづらいタイトルにしてみました。

　アンケートはいろんな場所で使われています。
　大がかりなものとして、世論調査、選挙時の出口調査などのほか、行政でも民間団体でも「○○に関する調査」など、数え上げたらきりがありません。
　アンケートによると「７０％がＡ案を支持している」などと聞くと、「自分は迷っていたけれど、やっぱＡ案かな」などと思ったりします。他人がどう思っているかは、自分の意思決定を左右しやすい要素です。

　しかし、そのアンケート結果をどう活用するかは、注意が必要です。
　それは、アンケートはあくまでアンケートであり、実際の行動と必ずしも一致するとは限りません。むしろ、一致しない方が多いと思います。
　個人的には、アンケートの信憑性（アンケート結果と実際の行動がある程度近づけること）を高めるために、アンケートの実施方法や分析方法について、学術的な立場から研究を行い「指針」のようなものを定めるべきと思います。

　本論に戻りますが、よくありがちなアンケート結果に「価格が○○％高くても、地元の農産物を選択する」というのがあります。
　単純にこれを信じて、スーパーなどの価格調査を行い、○○％高い値段で販売しようとして、売れるでしょうか？
　多分売れないと思います。

　通常の場合、アンケートの回答者には、「自分が答えたことを守らなければいけない」という義務はありません。
　普段買い物をする人も、しない人も、「大体こんなものか」という感じで答えていると思います。
　もし、謝礼のもらえるアンケートで、例えば「地場野菜振興をがんがん進める会（架空の団体です）」の「地場野菜を応援するための方策を探るアンケート」ですといわれたら、「少しくらい高くても地場野菜を選ぼう」という気持ちで答えたくなると思います。

　自らがアンケート結果を見たときにじっくり考えることは必要です。
　そのほかにも、例えば調査結果の発表において「（自らと関わりのない）○○研究会のアンケートによれば……」というようなことをいうのであれば、そのアンケートの信憑性についてもきちんと考察する必要があります。

　アンケート結果を信じて成果が得られなくても、誰も責任をとってくれません。

　自らで判断していくことが大切です。
　特に、買うか買わないかなどについては、微妙な要素が絡んでいますので、より慎重に考えるべきです。

　付け加えるならば、インターネット時代になり、より簡単にアンケートを実施したり、答えることができるようになりました。
　アンケートの信憑性の格差も、以前より広がっていると思います。