昨年5月、日本でも地球温暖間防止推進法が施行されて、2050年まで炭素ゼロを目指すことになった。
それ以降、急激に太陽光パネル、地上風力、バイオマスなどの発電のための再生可能エネルギーへの
多くの産業が参入しようとしているが、地元の反対が多くなかなか進まない。
経済産業省資源エネルギー庁では全国的に再生可能エネルギーの推進などの方針だが。
これらの発電事業のには目の先の投資での金儲け目的であったり、広範囲な自然破壊であったり
太陽光パネルの使用後の廃棄計画が杜撰であったり、問題が多い。
科学的な根拠を示した地元へ十分な説明もろくにしないわけだから地元から了解を得ることができていない。
再生可能エネルギーを実施するならば、人や自然環境への影響や大雨の際の土砂災害などの防災などを十分検討など客観的な根拠が必要だと考ええる。
最近、地上風力発電、バイオマス発電、大規模メガソーラー発電などの事業は投資目的であったり
地域住民生活への悪化の十分な科学的な検証もせず、自然環境の配慮が足りないなどが問題である。
今後、発電事業を進めるなら、もっと科学的な根拠を明確にして、地域住民に納得を得て
安心、安全である場所にのみ施設の設置が望ましいと考える。
また、自然環境や人に対しての影響が少ない発電技術の技術開発
再生可能エネルギー施設の将来的な廃棄処理に問題ない材料の開発などが必要だと考える。
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