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いい文献があったので紹介する。
以下を参考に。
貯金のない給与所得者の方は特に参考にしてください。





我々が暮らす
資本主義社会の歴史は
インフレの歴史でもある、

「インフレーション（インフレ）」


お金の価値が
下がって物価が上昇する現象である。


例えば現在
ラーメン1杯はだいたい
600円から700円であるが、
1960年代後半は1杯100円程度だった。


つまり50年の時を経て
ラーメンの価格（物価）は
6倍から7倍になっている。


日本のラーメンは
50年で600%から700%の
インフレがあったということになる。

同じ期間で
ビール1本（350ml）は
120円から310円なので
こちらは260%ぐらいである。


個別の商品によって
その度合いは違うが
この50年日本はインフレ傾向に
あったことになる。


日本はここ20年ほどは
インフレとは逆のデフレ
（通貨の価値が上がって物価が下がる）
の傾向が強かったので
物価が上がっているという
実感はどちらかと言うと薄い。


しかしそんな日本でも
長期においてはインフレで
あることは間違いない。


実際これほど
長期のデフレに見舞われた
国はどちらかというと珍しく、
世界の他の国はほぼ一貫して明らかな
右肩上がりのインフレ傾向がある。


資本主義社会発展とインフレは
切っても切れない関係にあるのだ。


インフレには
大きく分けて二つのタイプがある。


「需要インフレーション」と「供給インフレーション」である。


ディマンドプル型インフレ
（Demand-Pull Inflation）
とも言われる「需要インフレーション」は
モノの対する需要が高いときに
発生するインフレである。


皆がモノを欲しがり、
より高い金額を出しても
買おうとする高需要の空気の中で
物価が上がっていく状態である。


この需要インフレは
企業の利益がどんどん増加して、
やがて従業員の給料も増え
経済成長率も高くなる傾向にあるので
良性のインフレと呼ばれている。


一方、
コストプッシュ型インフレ
（cost-push inflation）
と呼ばれる「供給インフレーション」は
商品の原材料などの調達コストが
上昇することが原因で起こるインフレである。


商品原価が
高くなってしまうから
仕方なく値上げを迫られるような状態で
物価は上がるが売れ行きは逆に悪くなるケースが多い。


企業の利益が増えないので
従業員の給料も上がらない、
従って消費はさらに冷え込んでしまう。


最悪の場合、
需要は伸びないのに
モノの値段だけがどんどん高くなってゆく
スタグフレーションに繋がることもある。


この供給インフレは
悪性のインフレと呼ばれている。


需要インフレの場合は
景気の過熱により物価が
どんどん上がってお金の価値が
下がってゆく状態なので、
政府は金利を引き上げて
将来のお金の目減り分をカバーしてやることにより

「慌ててお金を使わずに貯蓄するのも悪くないな。。」

という空気を作って
物価上昇を沈静化させる。


ただ、
大抵の場合金利の上昇は
物価の上昇率より低いので
結局実質上の資産は
わずかに目減りすることになる。


やがては給与所得の
上昇を生むことになる
需要インフレの状況下においても
往々にして物価の上昇のスピードの方が
給与アップの速度より速いので
庶民の家計は少なからず悪影響を受ける。


所得の上昇がほとんど見込めない
供給インフレよりはずいぶんマシではあるが。。


インフレは
年2%から5%でぐらい続くのが理想的、
10%以下であればまあ健全な状態と言われている。


ところが
国の政治や経済が変調をきたすと
年に数十パーセントから数百パーセント
という急激なインフレに見舞われることもある。


戦中戦後の日本では
20年あまりの間に物価は
300倍（30,000%）になったし、
近年でもアルゼンチンやブラジル、
ロシア、ユーゴスラビア、ジンバブエなどでは
一年以下のごく短い期間のうちに
物価が数十倍、数百倍に上昇する
ハイパーインフレーションが発生している。


そんな状況下において
もっとも大きく損害を被るのは
預金がなすすべなく無価値になり、
給料の上昇率がインフレ率に
追いつかない給与所得者なのである。


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