2018年08月05日
本国からの派遣を減らすべきか
カルチャーショックと帰国ショック
同じ多国籍企業とはいても、
日本企業は欧米企業と比べて
人の管理面では違いがあるといわれてきました。
例えば、1970年代から、日本企業では
海外子会社における日本人の海外派遣者が多いと
海外から指摘されるようになりました。
それは次第に批判に変わり、
日本人研究者も批判に同調するようになりました。
ただ、もともとこうした指摘は、
逆にアメリカ企業の早すぎる現地化と
海外派遣者の減らしす過ぎに警鐘を
鳴らしていた反面もあったのです。
本社とのパイプ役を果たす本国人材がいなくなり、
アメリカン・ジレンマと呼ばれるような
難しい状況に陥っていたのです。
その原因の一つにアメリカ人海外派遣者の失敗率
つまり途中帰任率が一貫して高いことにありました。
しかも、本国から海外に派遣されると
派遣先でカルチャー・ショックを受けることは
知られていましたが、アメリカの研究で帰国した際には
帰国ショックを受けることがわかっています。
実はアメリカ企業では海外帰任者の25〜50%が
帰国後1〜2年以内に離職するという研究結果まであります。
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