よしさんの物語日記編　生活周辺の話題です。

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WHOの会議で一人の日本人が「君たちは政治家か？科学者か？」と問いかけた。

コロナで世界中が翻弄されている今、見ていただきたい。

一世代前の事です。ですが、きっと何か感ずることでしょう。

今朝のユーチューブからです。引用先　http://kaigainohannoublog.blog55.fc2.com/

【海外の反応】爽快!日本を見下すWHOにブチ切れした一人の日本人が快挙！WHOへの支援をストップした結果大変な事に…【にほんのチカラ】67,318 回視聴2021/08/20
下記です。
https://www.youtube.com/watch?v=qHsdKaZvKgM

写真　日経WEBオンライン診療の拡充が喫緊の課題となっている

日経WEB版　2021年8月19日 0:00 (2021年8月19日 5:10更新)

新型コロナウイルスの自宅療養者ら向けにパソコン画面などを使うオンライン診療が日本で広がらない。日本経済新聞が情報公開請求で得たデータによると、2021年1〜3月の初診からの利用頻度は35道府県で人口10万人あたり月1回未満とほぼゼロだった。医師側は活用に消極的だが、感染拡大で医療は後手に回っている。海外はオンライン化で迅速に対応しており、政府や地域が一体となって促進する取り組みが急務だ。

新型コロナの自宅療養者は全国で7万人以上。最多は東京都の2万人超だ。都医師会によると、都の委託で往診などコロナ患者の在宅診療を手掛ける医師は約550人で療養者を十分に診療できる体制にはない。国は20年4月に対面しなくてもいいオンライン診療を初診から認めたが、1年余りたっても効果的な運用にはほど遠い状況だ。

厚生労働省から得たデータで1〜3月のオンライン初診件数を都道府県別に調べた。コロナ患者が急増した「第3波」と重なるが、月平均2400回で全初診の0.1%以下。緊急事態宣言が出ていた11都府県の10万人あたりの初診は月平均2.6回で、最多の栃木県も7回にとどまった。県医師会の稲野秀孝会長は「一部の医療機関に偏り、全体的な広がりはない」と話す。

各都道府県への取材によると、活用はその後も増えていない。感染拡大が深刻な沖縄県の4〜7月はゼロ。大阪府は自宅療養者を遠隔で診る医療機関を増やしたが、7月の診療は52カ所と4月の77カ所から逆に減った。東京都は直近の実績を明らかにしなかった。
初診から遠隔対応できる医療機関は全体の6%の約7000箇所。日本医師会はオンライン診療に消極的だ。対面を原則とし、誤診で訴えられる可能性や診療動画が流出するといったリスクも指摘する。医師からは「手間がかかる」「画面越しでは得られる情報が少ない」といった声が聞かれる。

政府は16日、遅まきながらオンライン診療拡充の積極策に乗り出した。医師が活用しやすいように、コロナ患者への遠隔診療の報酬を2倍超に引き上げた。

自治体も地域の医師会との連携などで動き始めた。都医師会は都内の医師と自宅療養者をマッチングし、オンラインで診る取り組みを始める。山梨県は専用アプリを医療機関の機器に設置する業務を担い、神奈川県は年齢などで注意が必要な患者を選びオンラインで重点ケアする。福岡市医師会が始めた遠隔診療に200以上の医療機関が参加する動きもある。それでも新規感染者の過去最多更新が続き、医療の危機は深刻さを増す。

普及が遅れる日本に対し、海外でオンライン診療は急拡大する。米国では20年、コロナ前の30倍の10億回の利用があったとされる。10万人に換算すると月3万回。州ごとの地域制限を撤廃し、ソフトやアプリの規制を緩めたことなどが後押ししている。

中国のオンライン診療大手「平安グッドドクター」は月間約3000万人が利用する。カナダやインド、アフリカでも利用者が増える。キヤノングローバル戦略研究所の松山幸弘研究主幹は「対面の補完の域を超え、医療の柱になっている」と世界の潮流を説明する。

コロナ禍でオンライン診療を始めた野村医院（東京都）の野村和至医師は「患者にスマートフォンのカメラで喉の奥を撮影してもらうなど工夫すればできることも多い」と話す。入院できない患者を置き去りにしないためにも医師、地域、国が力を結集する必要がある。

（関優子、茂木祐輔、北本匠、上月直之、大城夏希）

日経WEB版　2021年8月19日

写真　会見するアーダーン首相= AP

発見から措置までの早いこと。ということは、感染者が出た場合の「措置」を、とっくに決めていたと考えるのが妥当だろう。
だから、日本のような専門家の意見を聞いて・・などと言っていると、機会を逃す。
事か起こる前に、対策を決めておく、これが政治ではありませんか。日本は見習うべき。

官邸が動かないなら、他の政治家や官僚が進言すべき。それでも動かずば「騒げ」世論を喚起するんだ。

もう手遅れだな。そんなに物分かりのいい人はいなくなった。

この際、中学校の生徒会にでも政治をお任せしたらどうだ。

なに、希望する生徒会を募ればいいのさ。以下今朝の日経です。


日本経済新聞WEB版2021年8月17日 22:34 (2021年8月18日 5:08更新)
【シドニー=時事】ニュージーランド（NZ）のアーダーン首相は17日、ウェリントンで記者会見し、新型コロナウイルスの市中感染者が確認されたとして全土でロックダウン（都市封鎖）入りすると宣言した。確認された感染者は1人だが、世界的に猛威を振るっているインド由来のデルタ型が流入したことを前提に厳しい措置を講じる。

NZ国内で感染者の確認は約半年ぶりとなった。都市封鎖は17日午後11時59分（日本時間同8時59分）に導入。期間は市中感染が確認された最大都市オークランドなどが7日間、国の大部分が3日間となる。近所での軽い運動や生活必需品の買い物などを除き、原則外出禁止となる。

NEWSポストセブン 提供 ワクチンを打たない人のそれぞれの理由とは？（写真／Geety Images）

国内感染爆発寸前の模様です。

ユーチューブでは、ワクチンに懐疑的な発表や記事は、片っ端から削除されてしまいます。

こういうことするから、疑いも強くなってしまう。そんな中で、今朝目についたのが下記です。

下の太字は、本文からの抜き出し
　2020年12月に改正された予防接種法の附帯決議にも、こう明記されている。
《接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること》　

NEWSポストセブン８月１２日号

記事にジャンプ

テレビや新聞では、接種状況やワクチンの供給遅れが連日報じられている。しかしその一方で、副反応に苦しむ人は少なくなく、接種後まもなく亡くなった人もいるという事実についてはほとんど黙殺されている。そんな中、医師や高齢者など優先接種される立場の中にも「打たない」と決めた人がいる。ジャーナリスト・鳥集徹氏と女性セブン取材班が、彼らの胸中と「打たない」選択をした理由に迫った。

　＊　＊　＊

　各国で、新型コロナウイルスワクチンの接種率が頭打ちになり、問題となっている。

　必要回数の接種を済ませた人が49.2％（7月20日時点）と、全国民の半数に達していない米国では、バイデン大統領が7月6日の演説で、接種を拒む人が多い地域などを対象に個別訪問を行い、接種を促していくという考えを示した。それだけ打つのを嫌がる人が増えて困っているということだろう。

　なぜ、そんなにも接種を嫌がる人が増えたのか。その背景にあるのは、「反ワクチン派」の存在である。「不妊や流産が起こる」「遺伝情報が書き換えられる」といった話から、「磁石がくっつく」「マイクロチップが入っている」というにわかに信じがたい話まで、根拠のないデマを流し、不安をあおる人、そしてそれをうのみにする人が増えているというのだ。

　接種率が3割を超えた日本にも、避ける人が一定数いると思われる。彼らもまた、こうした“デマ”を信じているのだろうか。「ワクチン接種をしない」と決めた人たちにその理由をたずねた。

　日本では2021年2月、医療従事者を皮切りに優先接種がスタートした。医療機関には新型コロナに感染すると重症化しやすい患者が多く集まっている。その人たちに感染させないこと、医療従事者を新型コロナ感染から守ることなどが、優先接種の対象となった理由だ。それでも打たない選択をした医師がいる。

「私が打たない理由は2つあります。1つは私が40代であること。今後、子供が生まれる可能性が充分に考えられる年齢にとって、1年足らずで開発されたワクチンは長期的にどんなリスクがあるかわかりません。それに、40代はコロナに感染しても重症化するリスクが低く、ワクチン接種で個人的に得られるメリットは少ないと感じる。現状では打たなくてもいいと判断しました」

　そう話すのは、鹿児島で訪問診療のクリニックを開設する、医師で医療経済ジャーナリストの森田洋之さん（49才）だ。森田さんはワクチンの効果を完全に否定しているわけではなく、それなりに有効性があり、医師という職業上接種する選択も悪くはないと考えているという。だがもう1つ、打たないのにはこんな理由がある。森田さんが続ける。

「医学生や看護学生たちは実習を受ける際に、このワクチンの接種が求められています。しかし10代後半から20代前半の人は、コロナで亡くなるリスクはほとんどありません。にもかかわらず、長期的な安全性が不明なワクチンを打つようプレッシャーをかけられているのは、とても気の毒です。

　現役の医療従事者も、本当は全員が打っているわけではなく、体感として接種率は8、9割だと思われます。しかし、打ちたくないと声を上げづらい雰囲気がある。ならば、『私は打っていませんよ』と言ってあげられる医師が1人くらいいてもいいのではないか、そんな気持ちから表明しています」

　ワクチンを打たないと公言している医師はほかにもいる。群馬県で緩和ケア診療所を開設している萬田緑平さん（57才）だ。新型コロナのことを、萬田さんは「風邪」と言い切る。

「子供や若い人は新型コロナにかかっても、ほとんどが軽症で済んでいるのが現状です。それでは、なぜ年齢が高いほど亡くなる人が多いかというと、これまでかかったことのないウイルスだということに加え、もともと免疫機能が弱っているから。

　集中治療室があるような大病院の医師は、風邪で肺炎になった高齢者を診たことがないから、『コロナは怖い病気だ』と主張しますが、風邪にかかって肺炎で亡くなる高齢者は、いつだってたくさんいるんです」

　萬田さんはワクチンの有効性についても懐疑的だ。

「臨床試験を行ったところ、接種していない群の発症者が162人だったのに対し、接種した群の発症者が8人だったことから、有効率95％と宣伝されています。しかし臨床試験には、各群約1万8000人ずつが参加しており、それを母数にして計算すると、発症者は全体で0・84％しか減っていないのです。

　言い換えると1人の発症を減らすためには、100人以上にワクチンを打たなければいけない計算になる。しかも、これは海外での臨床試験の結果です。感染者が海外の数十分の1と少ない日本に置き換えれば、数千人に打って、やっと1人の発症者を減らせるくらいの効果であるということになってしまう」

　多くのコロナ患者を診療し、ワクチン接種も行ってきた医師の中にも、「自分は打たない」という人がいる。現在、ワクチン接種にも従事しているある医師は、その理由をこう打ち明ける。

「飛行機が落ちるのが怖くてわざわざ電車で行くのと同じで、未知のワクチンを打つのはやはり抵抗があるというのがいちばんの理由です。また、発熱外来でたくさんのコロナ患者に接してきたのに、私は発症しなかった。すでに免疫があるのではないかとも考えているのです。同様の理由で打っていない医師や看護師は少なくない。

　それに、このワクチンを打つと発熱して、1〜2週間動けなくなる人も多い。私が倒れると代わりの医者がいないので、休めないという事情もあります。ほかの職業の人でも、どうしても休めないから打ちたくても打てないという人がいるんじゃないでしょうか」

　実際に患者にワクチンを打つ中で、副反応に苦しむ人がいたことも、懸念の理由になっている。

「実は、私がワクチンを打った人の中にも、接種後に体調が大きく悪化した人が10人くらいいます。幸い亡くなった人はいませんでしたが、発熱した後に体力が衰えてしまった高齢者や、原因不明の腰痛が出た人も複数いる。こうした状況をみて、“打って大丈夫なのか？”と密かに思っている医療従事者は多いと思います」

　厚労省のホームページでは、「ワクチンを接種できない人」の例としてワクチンの成分に重度のアレルギーの既往歴がある人を挙げているが、既往歴がなかったとしても、副反応が強く出やすい人がいるのだ。

かつての薬害もうやむやだった
　医療従事者の次に優先接種の対象となったのが65才以上の高齢者だ。新型コロナは高齢になるほど致死率が高い。副反応のデメリットがあっても、高齢者はメリットが大きいとされているが、それでもワクチンを打たない選択をした人がいる。大学元教授の70代の女性はこう話す。

「過去の薬害に関する報道をずっと目にしてきて、医薬品の被害者にまともに対応してこなかった国の振る舞い方に不信感を持っています。過去に薬害が指摘された別の病気のワクチンについても、本当に安全で効果があるといえるのか、国はまともに追跡調査してこなかった。今回も接種後にたくさんの人が亡くなっているのに、国は『因果関係が評価できない』と言って、きちんと調べようとしていません。それに対する抗議の意味も込めて、打たないと決意したのです」

　とはいえ、重症化しやすい年齢であることは間違いない。コロナへの恐怖心はないのか。「マスコミであれだけあおられ続けると、『怖いかもしれない』と思うことはあります。最近も、私の知り合いが濃厚接触者となり、PCR検査をしたら陽性だったと連絡がありました。コロナが身近に迫っていることを肌で感じましたが、ただ、検査キットを全面的には信頼していないこともあり、あまり不安には感じませんでした。

　それに、もうそろそろ“店じまい”する年頃なので、コロナにかかって命を落としても、かまわないと思っています。人間はコロナだけで死ぬわけではありませんし。コロナのリスクも、たくさんあるリスクの1つですから」（70代の元教授）

　特に接種を促されやすい立場の高齢者だが、体力が衰えていれば副反応も懸念事項だ。厚労省のホームページでも、心臓などに基礎疾患があり、体力が低下している人は接種を避けた方がいいと表記されている。そろって接種した皇族方の中でも、最高齢の三笠宮妃百合子さま（98才）は、接種されない方針と報道されている。

デマと断言する方がデマではないのか
　現在、ワクチンの供給は滞っているが、流通が再開すれば、いったん中止となっている職場接種や大学などでの集団接種も始まるだろう。そのときには、10代、20代の学生たちも接種の対象となる。当人たちは、これをどう受け止めているのか。都内の私立大学に通う4年生の女子学生は、こう吐露する。

「打たないと危ないと考える友人も多く、たくさんの人が接種するのではないかと思います。そんな中で、『反ワクチン』と言われてしまうのが怖くて、『私は打たない』と安易に話せない閉塞感がキャンパスにはあります」

　だが、そんな中でも自分は打たないと決めていると女子学生は話す。20代のコロナのリスクが極めて低いことに加え、こんな経験も背景にあるという。

「HPV（子宮頸がん）ワクチンを受けた数年後に、極度の体調不良に陥りました。回復に1年以上要し、治療に大変苦労したのですが、医師から『HPVワクチンの副作用があるのでは？』と言われたんです。それを証明することはできませんが、今回のワクチンも、数年後に病気が起こることがあり得るのではないかと思っています」

　また、こうした経験があるからこそ、このワクチンについても詳しく調べ、家族ともかなり話し合ったという。

「ワクチンの副反応に警鐘を鳴らす医師のブログや動画をたくさん見ています。血小板減少症や心筋炎の副反応が問題となっていますし、自己免疫疾患が起こり得ると指摘している医師もいます。それを見ると、やはり安全と断言できないのではないか、というのが私の考えです。

　河野太郎ワクチン担当大臣が『不妊や流産になるというのはデマ』と発言して物議をかもしました。しかし、『科学的にはまだ何とも言えない』というのが正しく、デマと断言する方がデマではないでしょうか。不妊や流産だけでなく、あらゆる健康への悪影響は、5年、10年経ってみないとわかりません。副反応に関する報道や議論は短期的なものが多いですが、長期的に健康の影響を考える視点が重要だと考えています」（女子学生）

インフルエンザに比べて死者数が多い
　薬害に詳しい研究者は、このワクチンをどう評価しているのか。東京理科大学薬学部准教授で厚生労働省医薬品等行政評価・監視委員会委員を務める佐藤嗣道さん（58才）が解説する。

「臨床試験で発症予防効果があるとされましたが、感染そのものや死亡を減らす効果は証明されていません。特に最近の変異種に対する効果は限定的だと思われます。感染予防効果が証明されていない以上、集団免疫ができるというのはいまのところ期待でしかありません。

　もちろん、安全性が非常に高いワクチンであれば、感染予防や集団免疫の期待を込めて打つ選択肢はあるとは思います。しかし、報告されたデータを見る限り、副反応のリスクがかなり高く、積極的に打つメリットは見出しづらいと判断しています」

　7月21日、厚労省の副反応検討部会が開かれ、接種後の死亡が累積で751例（約3800万人接種）になったと報告された。もちろん、すべてワクチンが直接の原因とは言えない。ただ、インフルエンザワクチン接種後の死亡は、毎年、推定最大5000万人ほどの接種で、数人から多い年で10人程度しか報告されていない。それに比べると、明らかに突出した数であることは否定できない。佐藤さんが続ける。

「単純にワクチン接種後の死亡者の数を接種人数で割ると、約5万人に1人となります。その中には、相当程度ワクチン接種が原因のかたが含まれているでしょう。さらには、厚労省に報告されていない事例も、かなりの数があると思われます。なぜなら、報告は医師や医療機関の判断によりますし、現実に接種後に亡くなっても報告してくれないと訴える遺族の声があるからです。そういったことを鑑みれば、接種後の死亡事例は、報告されている数の10倍ぐらいあっても不思議ではない。もしかすると、1万人に1人、5000人に1人の割合で亡くなる可能性まで視野に入れておく必要がある。薬害防止を専門とする私の立場から言うと、副反応についても最悪の事態を想定して、どういう対策をとるかを考えておくべきだと思うのです」（佐藤さん・以下同）

　薬剤疫学の専門家である一方、佐藤さんは「サリドマイド」という成分が入った睡眠薬や胃腸薬で起きた薬害被害の当事者でもある。母親がのんだ薬が原因で生じた手の障害は、生まれたときのままいまも変わらない。この薬は、妊婦や子供でも安心してのめる薬として、日本では1958年に売り出された。しかし、世界各地で手足や耳に奇形を持った子供が多数生まれ、1961年11月に西ドイツ（当時）の小児科医レンツ博士が「サリドマイドが原因と疑われる」との警鐘を鳴らすまで使われ続けた。それを受けてヨーロッパではすぐに販売中止となったが、日本では1962年9月まで販売が続いた。

「動物実験では、ネズミにサリドマイドを大量にのませても死にませんでした。そのため、ヒトにも安全だろうと思い込んだことが一因です。そのうえ、レンツ博士が警鐘を鳴らし、ヨーロッパで販売中止になっても、日本のマスコミはそれをほとんど報道しなかった。

　むしろ当初は、『サリドマイドによって胎児に重大な奇形が起こるのは考えにくい』といった専門家のコメントを載せていたのです。

　ところが、胎児奇形を起こすことが世界的に認められる流れになると、マスコミは一斉に手のひらを返して薬害だと騒ぎ始めた。しかし問題が明らかになるのは多数の被害者が出た後なのです。いまのワクチンをとりまく状況は、当時の教訓が生かされていないように感じてしまいます」

　国はワクチン接種を強力に推進しており、テレビを筆頭にマスコミも多くが、その流れを後押ししている。もちろん、副反応のリスクよりメリットが上回ると判断した人に対して、ワクチン接種を妨害する権利は誰にもない。

　しかし、反対にリスクがメリットを上回ると判断して、ワクチンを打たないと決めた人の権利も守られるべきなのだ。このワクチンの導入にあたって、2020年12月に改正された予防接種法の附帯決議にも、こう明記されている。

《接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること》

　ワクチン接種を強要したり、打たないと決めた人を非難したりするのは、予防接種法の趣旨にも反している。

　打つ人も打たない人も、その選択が同様に尊重される社会でなくてはならないのだ。

●ジャーナリスト・鳥集徹と女性セブン取材班※女性セブン2021年8月12日号

NEWSポストセブン 提供 ワクチンを打たない人のそれぞれの理由とは？（写真／Geety Images）

国内感染爆発寸前の模様です。

ユーチューブでは、ワクチンに懐疑的な発表や記事は、片っ端から削除されてしまいます。

こういうことするから、疑いも強くなってしまう。そんな中で、今朝目についたのが下記です。

下の太字は、本文からの抜き出し
　2020年12月に改正された予防接種法の附帯決議にも、こう明記されている。
《接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること》　

NEWSポストセブン８月１２日号

記事にジャンプ

テレビや新聞では、接種状況やワクチンの供給遅れが連日報じられている。しかしその一方で、副反応に苦しむ人は少なくなく、接種後まもなく亡くなった人もいるという事実についてはほとんど黙殺されている。そんな中、医師や高齢者など優先接種される立場の中にも「打たない」と決めた人がいる。ジャーナリスト・鳥集徹氏と女性セブン取材班が、彼らの胸中と「打たない」選択をした理由に迫った。

　＊　＊　＊

　各国で、新型コロナウイルスワクチンの接種率が頭打ちになり、問題となっている。

　必要回数の接種を済ませた人が49.2％（7月20日時点）と、全国民の半数に達していない米国では、バイデン大統領が7月6日の演説で、接種を拒む人が多い地域などを対象に個別訪問を行い、接種を促していくという考えを示した。それだけ打つのを嫌がる人が増えて困っているということだろう。

　なぜ、そんなにも接種を嫌がる人が増えたのか。その背景にあるのは、「反ワクチン派」の存在である。「不妊や流産が起こる」「遺伝情報が書き換えられる」といった話から、「磁石がくっつく」「マイクロチップが入っている」というにわかに信じがたい話まで、根拠のないデマを流し、不安をあおる人、そしてそれをうのみにする人が増えているというのだ。

　接種率が3割を超えた日本にも、避ける人が一定数いると思われる。彼らもまた、こうした“デマ”を信じているのだろうか。「ワクチン接種をしない」と決めた人たちにその理由をたずねた。

　日本では2021年2月、医療従事者を皮切りに優先接種がスタートした。医療機関には新型コロナに感染すると重症化しやすい患者が多く集まっている。その人たちに感染させないこと、医療従事者を新型コロナ感染から守ることなどが、優先接種の対象となった理由だ。それでも打たない選択をした医師がいる。

「私が打たない理由は2つあります。1つは私が40代であること。今後、子供が生まれる可能性が充分に考えられる年齢にとって、1年足らずで開発されたワクチンは長期的にどんなリスクがあるかわかりません。それに、40代はコロナに感染しても重症化するリスクが低く、ワクチン接種で個人的に得られるメリットは少ないと感じる。現状では打たなくてもいいと判断しました」

　そう話すのは、鹿児島で訪問診療のクリニックを開設する、医師で医療経済ジャーナリストの森田洋之さん（49才）だ。森田さんはワクチンの効果を完全に否定しているわけではなく、それなりに有効性があり、医師という職業上接種する選択も悪くはないと考えているという。だがもう1つ、打たないのにはこんな理由がある。森田さんが続ける。

「医学生や看護学生たちは実習を受ける際に、このワクチンの接種が求められています。しかし10代後半から20代前半の人は、コロナで亡くなるリスクはほとんどありません。にもかかわらず、長期的な安全性が不明なワクチンを打つようプレッシャーをかけられているのは、とても気の毒です。

　現役の医療従事者も、本当は全員が打っているわけではなく、体感として接種率は8、9割だと思われます。しかし、打ちたくないと声を上げづらい雰囲気がある。ならば、『私は打っていませんよ』と言ってあげられる医師が1人くらいいてもいいのではないか、そんな気持ちから表明しています」

　ワクチンを打たないと公言している医師はほかにもいる。群馬県で緩和ケア診療所を開設している萬田緑平さん（57才）だ。新型コロナのことを、萬田さんは「風邪」と言い切る。

「子供や若い人は新型コロナにかかっても、ほとんどが軽症で済んでいるのが現状です。それでは、なぜ年齢が高いほど亡くなる人が多いかというと、これまでかかったことのないウイルスだということに加え、もともと免疫機能が弱っているから。

　集中治療室があるような大病院の医師は、風邪で肺炎になった高齢者を診たことがないから、『コロナは怖い病気だ』と主張しますが、風邪にかかって肺炎で亡くなる高齢者は、いつだってたくさんいるんです」

　萬田さんはワクチンの有効性についても懐疑的だ。

「臨床試験を行ったところ、接種していない群の発症者が162人だったのに対し、接種した群の発症者が8人だったことから、有効率95％と宣伝されています。しかし臨床試験には、各群約1万8000人ずつが参加しており、それを母数にして計算すると、発症者は全体で0・84％しか減っていないのです。

　言い換えると1人の発症を減らすためには、100人以上にワクチンを打たなければいけない計算になる。しかも、これは海外での臨床試験の結果です。感染者が海外の数十分の1と少ない日本に置き換えれば、数千人に打って、やっと1人の発症者を減らせるくらいの効果であるということになってしまう」

　多くのコロナ患者を診療し、ワクチン接種も行ってきた医師の中にも、「自分は打たない」という人がいる。現在、ワクチン接種にも従事しているある医師は、その理由をこう打ち明ける。

「飛行機が落ちるのが怖くてわざわざ電車で行くのと同じで、未知のワクチンを打つのはやはり抵抗があるというのがいちばんの理由です。また、発熱外来でたくさんのコロナ患者に接してきたのに、私は発症しなかった。すでに免疫があるのではないかとも考えているのです。同様の理由で打っていない医師や看護師は少なくない。

　それに、このワクチンを打つと発熱して、1〜2週間動けなくなる人も多い。私が倒れると代わりの医者がいないので、休めないという事情もあります。ほかの職業の人でも、どうしても休めないから打ちたくても打てないという人がいるんじゃないでしょうか」

　実際に患者にワクチンを打つ中で、副反応に苦しむ人がいたことも、懸念の理由になっている。

「実は、私がワクチンを打った人の中にも、接種後に体調が大きく悪化した人が10人くらいいます。幸い亡くなった人はいませんでしたが、発熱した後に体力が衰えてしまった高齢者や、原因不明の腰痛が出た人も複数いる。こうした状況をみて、“打って大丈夫なのか？”と密かに思っている医療従事者は多いと思います」

　厚労省のホームページでは、「ワクチンを接種できない人」の例としてワクチンの成分に重度のアレルギーの既往歴がある人を挙げているが、既往歴がなかったとしても、副反応が強く出やすい人がいるのだ。

かつての薬害もうやむやだった
　医療従事者の次に優先接種の対象となったのが65才以上の高齢者だ。新型コロナは高齢になるほど致死率が高い。副反応のデメリットがあっても、高齢者はメリットが大きいとされているが、それでもワクチンを打たない選択をした人がいる。大学元教授の70代の女性はこう話す。

「過去の薬害に関する報道をずっと目にしてきて、医薬品の被害者にまともに対応してこなかった国の振る舞い方に不信感を持っています。過去に薬害が指摘された別の病気のワクチンについても、本当に安全で効果があるといえるのか、国はまともに追跡調査してこなかった。今回も接種後にたくさんの人が亡くなっているのに、国は『因果関係が評価できない』と言って、きちんと調べようとしていません。それに対する抗議の意味も込めて、打たないと決意したのです」

　とはいえ、重症化しやすい年齢であることは間違いない。コロナへの恐怖心はないのか。「マスコミであれだけあおられ続けると、『怖いかもしれない』と思うことはあります。最近も、私の知り合いが濃厚接触者となり、PCR検査をしたら陽性だったと連絡がありました。コロナが身近に迫っていることを肌で感じましたが、ただ、検査キットを全面的には信頼していないこともあり、あまり不安には感じませんでした。

　それに、もうそろそろ“店じまい”する年頃なので、コロナにかかって命を落としても、かまわないと思っています。人間はコロナだけで死ぬわけではありませんし。コロナのリスクも、たくさんあるリスクの1つですから」（70代の元教授）

　特に接種を促されやすい立場の高齢者だが、体力が衰えていれば副反応も懸念事項だ。厚労省のホームページでも、心臓などに基礎疾患があり、体力が低下している人は接種を避けた方がいいと表記されている。そろって接種した皇族方の中でも、最高齢の三笠宮妃百合子さま（98才）は、接種されない方針と報道されている。

デマと断言する方がデマではないのか
　現在、ワクチンの供給は滞っているが、流通が再開すれば、いったん中止となっている職場接種や大学などでの集団接種も始まるだろう。そのときには、10代、20代の学生たちも接種の対象となる。当人たちは、これをどう受け止めているのか。都内の私立大学に通う4年生の女子学生は、こう吐露する。

「打たないと危ないと考える友人も多く、たくさんの人が接種するのではないかと思います。そんな中で、『反ワクチン』と言われてしまうのが怖くて、『私は打たない』と安易に話せない閉塞感がキャンパスにはあります」

　だが、そんな中でも自分は打たないと決めていると女子学生は話す。20代のコロナのリスクが極めて低いことに加え、こんな経験も背景にあるという。

「HPV（子宮頸がん）ワクチンを受けた数年後に、極度の体調不良に陥りました。回復に1年以上要し、治療に大変苦労したのですが、医師から『HPVワクチンの副作用があるのでは？』と言われたんです。それを証明することはできませんが、今回のワクチンも、数年後に病気が起こることがあり得るのではないかと思っています」

　また、こうした経験があるからこそ、このワクチンについても詳しく調べ、家族ともかなり話し合ったという。

「ワクチンの副反応に警鐘を鳴らす医師のブログや動画をたくさん見ています。血小板減少症や心筋炎の副反応が問題となっていますし、自己免疫疾患が起こり得ると指摘している医師もいます。それを見ると、やはり安全と断言できないのではないか、というのが私の考えです。

　河野太郎ワクチン担当大臣が『不妊や流産になるというのはデマ』と発言して物議をかもしました。しかし、『科学的にはまだ何とも言えない』というのが正しく、デマと断言する方がデマではないでしょうか。不妊や流産だけでなく、あらゆる健康への悪影響は、5年、10年経ってみないとわかりません。副反応に関する報道や議論は短期的なものが多いですが、長期的に健康の影響を考える視点が重要だと考えています」（女子学生）

インフルエンザに比べて死者数が多い
　薬害に詳しい研究者は、このワクチンをどう評価しているのか。東京理科大学薬学部准教授で厚生労働省医薬品等行政評価・監視委員会委員を務める佐藤嗣道さん（58才）が解説する。

「臨床試験で発症予防効果があるとされましたが、感染そのものや死亡を減らす効果は証明されていません。特に最近の変異種に対する効果は限定的だと思われます。感染予防効果が証明されていない以上、集団免疫ができるというのはいまのところ期待でしかありません。

　もちろん、安全性が非常に高いワクチンであれば、感染予防や集団免疫の期待を込めて打つ選択肢はあるとは思います。しかし、報告されたデータを見る限り、副反応のリスクがかなり高く、積極的に打つメリットは見出しづらいと判断しています」

　7月21日、厚労省の副反応検討部会が開かれ、接種後の死亡が累積で751例（約3800万人接種）になったと報告された。もちろん、すべてワクチンが直接の原因とは言えない。ただ、インフルエンザワクチン接種後の死亡は、毎年、推定最大5000万人ほどの接種で、数人から多い年で10人程度しか報告されていない。それに比べると、明らかに突出した数であることは否定できない。佐藤さんが続ける。

「単純にワクチン接種後の死亡者の数を接種人数で割ると、約5万人に1人となります。その中には、相当程度ワクチン接種が原因のかたが含まれているでしょう。さらには、厚労省に報告されていない事例も、かなりの数があると思われます。なぜなら、報告は医師や医療機関の判断によりますし、現実に接種後に亡くなっても報告してくれないと訴える遺族の声があるからです。そういったことを鑑みれば、接種後の死亡事例は、報告されている数の10倍ぐらいあっても不思議ではない。もしかすると、1万人に1人、5000人に1人の割合で亡くなる可能性まで視野に入れておく必要がある。薬害防止を専門とする私の立場から言うと、副反応についても最悪の事態を想定して、どういう対策をとるかを考えておくべきだと思うのです」（佐藤さん・以下同）

　薬剤疫学の専門家である一方、佐藤さんは「サリドマイド」という成分が入った睡眠薬や胃腸薬で起きた薬害被害の当事者でもある。母親がのんだ薬が原因で生じた手の障害は、生まれたときのままいまも変わらない。この薬は、妊婦や子供でも安心してのめる薬として、日本では1958年に売り出された。しかし、世界各地で手足や耳に奇形を持った子供が多数生まれ、1961年11月に西ドイツ（当時）の小児科医レンツ博士が「サリドマイドが原因と疑われる」との警鐘を鳴らすまで使われ続けた。それを受けてヨーロッパではすぐに販売中止となったが、日本では1962年9月まで販売が続いた。

「動物実験では、ネズミにサリドマイドを大量にのませても死にませんでした。そのため、ヒトにも安全だろうと思い込んだことが一因です。そのうえ、レンツ博士が警鐘を鳴らし、ヨーロッパで販売中止になっても、日本のマスコミはそれをほとんど報道しなかった。

　むしろ当初は、『サリドマイドによって胎児に重大な奇形が起こるのは考えにくい』といった専門家のコメントを載せていたのです。

　ところが、胎児奇形を起こすことが世界的に認められる流れになると、マスコミは一斉に手のひらを返して薬害だと騒ぎ始めた。しかし問題が明らかになるのは多数の被害者が出た後なのです。いまのワクチンをとりまく状況は、当時の教訓が生かされていないように感じてしまいます」

　国はワクチン接種を強力に推進しており、テレビを筆頭にマスコミも多くが、その流れを後押ししている。もちろん、副反応のリスクよりメリットが上回ると判断した人に対して、ワクチン接種を妨害する権利は誰にもない。

　しかし、反対にリスクがメリットを上回ると判断して、ワクチンを打たないと決めた人の権利も守られるべきなのだ。このワクチンの導入にあたって、2020年12月に改正された予防接種法の附帯決議にも、こう明記されている。

《接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること》

　ワクチン接種を強要したり、打たないと決めた人を非難したりするのは、予防接種法の趣旨にも反している。

　打つ人も打たない人も、その選択が同様に尊重される社会でなくてはならないのだ。

●ジャーナリスト・鳥集徹と女性セブン取材班※女性セブン2021年8月12日号

写真　反日がエスカレートしている（AFP＝時事）

韓国人遺伝子と火病という国民病

レポート　/2021/06/25

日本に対して、韓国の言い掛かりが二国間協定無視・国際ルール無視は当然で、しかも何でもかんでも韓国が日本より優秀。真実優秀であれば、いつまでも日本にたからなくても、独立独歩して世界から尊敬されるのに、そうではない。
オリンピックが始まってからは、片っ端から些細な事まで取り上げて、「自国流にジャッジ」をしている。
公式審判員の判定など、どうでもいいらしい。それだけではないですよ、アーチュリーでは大声による協議妨害。サッカーでは欠礼。選手だけではなく、MBC放送の参加国への非礼。テコンドー・柔道では大言壮語して負けている。
これは、日本国内のTVニュースでは取り上げません。どこで目にするかというと、SNS・主にユーチューブで見ることが出来る。

私は以前から、韓国には根底に何か深い事情があるのではないかと思っていました。そこで、調べていました。主に朝鮮半島の歴史と、人種についてです。
すると、とんでもない事実が出てきました。以下に並べてある「文章は、そのままのもの」で、私個人の感想は一切入れてありません。私個人の感想など入れる余地などありません。とてもじゃないが、まともではありません。
そのままを転載しただけです。このレポートが、当事者の目に触れた事を想像すると、なんとも言えません。取り扱いに、どうしたものかと、思いあぐねておりました。だが、ここのところの蛮行を見て、変えました。事実なので、明かしていいだろうと。

追伸、日本軍が朝鮮半島を統治していたのは事実です。日本の統治によって、各家庭にトイレが出来ました。それまでは、外で適当にしています。なので、異常な臭気病気やハエ、見当つきますよね。それから学校がなかったので、学校を造りました。それまでは識字率が低く、字の書けない人がほとんどでした。この事に日本からお金を投じて整備しています。その後、太平洋戦争に突入します。
この時、日本国内で、人手不足を補うのに、軍需工場などで、半島の人々を募集しました。ちゃんと給与を明示して募集して払われています。一部の工場では危険作業や長時間労働がありました。が、給料未払いはありません。今でいう特別手当は出ていません。この時期慰安婦も民間企業が給与を明示して募集しています。軍は運営に係わっておりません。そして、慰安婦の給与も支払われております。その募集チラシはアメリカに残っています。そして、それはアメリカによって公開されました。この事で幾つかの慰安婦像は撤去されています。
ここまでは、私が書きました、以下は私の原稿ではありません。コピーしてそのままです。なので、ジャンプするようにはなっていません。ソースコピーして使ってください。


https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-20370099/20370099seika.pdf
https://mixi.jp/view_bbs.pl?comm_id=275908&id=66374943
朝鮮人が遺伝子レベルでおかしいことが証明された
mixiユーザー 2011年11月21日 18:09
●韓国人の遺伝子の特徴について
韓国人の遺伝子の特徴について 色々と集めてみた

●韓国人の遺伝子の特徴について
米人類学者Ｃａｖａｌｉｉ−Ｓｆｏｒｚａの遺伝子勾配データによれば、
朝鮮人は世界でも類を見ないほど均一なＤＮＡ塩基配列の持ち主であり、
これは過去において大きな Ｇｅｎｅｔｉｃ Ｄｒｉｆｔ（少数の人間が近親相姦を重ねて今の人口動態を形成）か 、あるいは近親相姦を日常的に繰り返す文化の持ち主だった事を表します。
（文献：The Great Human Diasporas: The History of Diversity and Evolution. 1995..
Luigi Luca Cavalii-Sforza and Francesco Cavalli-Sforza. Addison Wesley Publ. ISBN 0-201-44231-0）


韓国では、昔から若くて綺麗な娘達は中国に献上されていたので、女性が足りず近親相姦が繰り返されてきた。
遺伝子レベルで見ても「父と娘」「母と息子」が結ばれないと出来ない遺伝子が大多数見つかっている。
韓国人が食糞したり、国民の７０パーセントに精神障害（火病）が見られるのもわかります。

umiushiakai←ドイツで人類のゲノム解析やってる大学教授の話。
朝鮮民族は近親相姦の物と思われるゲノム上の痕跡(修正不能)が多すぎて、他の民族では考えられない異常な近親相姦を、
民族として繰り返してたと思われるあまりにショッキングで常軌を逸した内容なので、そのゲノムの発表は出来ない。
また、朝鮮人男性の４０％に発症すると言われる統合失調症も、それが原因である可能性が大きい。異常な民族と言わざるを得ない。
●韓国人にだけ存在する６万個のＤＮＡ、クラウド利用で発見

　韓国人に特徴的に現れる遺伝子変異がクラウドコンピューティング技術で明らかになった。
ＫＴは非営利研究法人のゲノム研究財団、バイオ企業のテラジェンイーテックスと共同で、
韓国人２０人の遺伝子解読と分析に成功したと７日に明らかにした。ゲノム研究財団と
テラジェンイーテックスが進める「韓国人個人ゲノムプロジェクト（ＫＰＧＰ）」の一環として
２０人の韓国人ゲノムを分析するのにＫＴがクラウドコンピューティング技術を提供した結果だ。

　人間の遺伝子は３０億個の塩基で構成されており、今回のプロジェクトを通じて８７６万個の
遺伝子変異を発見した。このうち１８４万個は既に発見されたものと違い今回新たに発見された
変異だった。その中でも６万３０００個余りの変異は２０人のうち１３人から共通して発見された
もので、韓国人特有の遺伝子変異と解釈される。

　こうしてわかった韓国人特有の変異は、病気に関連した遺伝子から身体特性に関するものまで
多様だった。代表的なものが辛い味を好む韓国人の特異的変異だ。２０人中６人から共通で
発見された変異で、唐辛子の辛さの成分のカプサイシンによって活性化するたんぱく質と関連が
あることが明らかになった。この変異によって機能が変わったたんぱく質が辛い味を好む韓国人の
食生活習慣を説明する端緒になると予想される。また、味噌・キムチのように醗酵食品が好きな
韓国人の特異な趣向遺伝子も出てきた。

以下略、ソースで
http://japanese.joins.com/article/611/143611.html?servcod...§code=330
続きは以下のリンク先へ
http://japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=14361...§code=330



●【 旧日本陸軍の朝鮮兵に対する注意書き】　　　　
一、いつ、いかなる時でも唐辛子粉を食事に際し好きなだけ使わすこと。
一、絶対に頭、体を叩いてはいけない。怨みを持って復讐する気質があり、脱走の原因となる。
一、清潔な食事運搬用バケツと雑巾バケツの区別をよく教えること。
一、危険な状況下では銃を投げ捨てて哀号！と泣き出す習癖があるから、日本兵二名で
　　一名の朝鮮兵を入れて行動せよ。

【米軍による韓国兵の扱いマニュアル 】
１．韓国人には強気で押せ。抵抗する場合は大声で命令しろ。　　　　　
２．命令を聞かない場合は身体で解らせろ。
３．同じことをくり返す場合、犬のように何回でも同じ様に叱れ。こちらが上と言うことを身体で解らせろ。
４．理由は聞くな。どうせ大したことは言っていない。
５．身体で解らせた場合、根に持つ場合があるので、後で身辺には気をつけて行動しろ。
　　但し、徹底的に解らせる迄、手を抜いてはいけない。
６．相手を3才児と思い、信用したり頼りにはするな。重要な仕事は任せるな。

　【 旧ソ連共産党による朝鮮の扱い方 】
1、頭痛の種になるだけだから関わるな　　　　　
2、手段を選ばぬキチガイ揃いだから関わるな
3、関わるとこっちが痛い目に遭うから関わるな　　　
4、関わってきたらウォッカ飲んで忘れようぜ

●【韓国】２０歳の男性の４５％が対人関係障害の可能性（東亜日報）
「１種類以上の人格障害があると疑われる人が７１．２％に達した」
http://japan.donga.com/srv/service.php3?biid=2003021117138
【韓国】韓国は深刻な自殺共和国、自殺率はOECD会員国中1位　目をそらしたくなる現実 [05/29]
http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1306649126/
【韓国】新種の精神病で、前頭葉が破壊されてる韓国人激増。 子供の発病率、７年前より１００倍に増加
http://japan.donga.com/srv/service.php3?biid=2004021674158
【韓国】 韓国人のダウン症候群の発生率、日本の2.3倍・米国より高い（聯合ニュース）
http://news21.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1185112112/
【韓国】 英専門家「韓国には『整形外科医』ではなく『脳手術専門医』が必要」（中央日報)
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=96195&s...§code=A00
【韓国】韓国型精神分裂病の遺伝的要素を発見 （中央日報）
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=59857
【韓国】新種の精神障害「危険水準」 （東亜日報）
http://japan.donga.com/srv/service.php3?biid=2004021674158
【韓国】「衝撃報告　韓国の子供の１０人に３人は精神障害者」（ＭＢＣテレビ）
http://news18.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1144492623/
【韓国】韓国の凶悪性犯罪、日本の10倍、米国の2倍　〜半分が「集団強姦」で罪の意識皆無（朝鮮日報）
http://news.chosun.com/site/data/html_dir/2007/04/09/2007...
【韓国】「誣告（ぶこく）- 嘘の申告、妄言」日本の4100倍、告訴濫発、偽証など危険水位に（明日新聞）
http://news18.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1113231894
【韓国】「衝撃報告　韓国の子供の１０人に３人は精神障害者」（ＭＢＣテレビ）
http://news18.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1144492623/
【韓国】韓国会社員のストレス保有率９５％、世界最高[4/10]
http://news21.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1176205699/
　


●【人種学】日本人と朝鮮人は別人種?・日本人の遺伝子は特殊タイプ・日本人（沖縄人、アイヌ人、縄文人を含む）は世界でも稀な古代血統とされるY遺伝子D系統を多く持つ人種・韓国人は赤の他人と結論
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/26584569.html　図解入りで出ている

以下は参考までに時間有れば目を通すと良い

●松本先生のGm遺伝子に関する論文
http://www.geocities.jp/ikoh12/kennkyuuno_to/gm_genes_by_...
●日本人の起源 HLA 徳永勝士 白血球
http://www.geocities.jp/ikoh12/honnronn4/004_08.html
●日本人 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BA%BA
●DNA分析による日本人形成
http://www.asahi-net.or.jp/~vm3s-kwkm/kodai/dna/dna.html
●【日本史】日本人の特殊なＤＮＡ 　見ごたえあります
http://maokapostamt.jugem.jp/?eid=3760
●《朝鮮人の遺伝子≠日本人の遺伝子》 - 日本文化チャンネル桜 - 掲示板
http://nf.ch-sakura.jp/modules/newbb/viewtopic.php?topic_...
●日本人バイカル湖畔起源説 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BA%BA%...
●朝鮮民族 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9C%9D%E9%AE%AE%E6%B0%91%... .

写真olympics.com

韓国紙　あまりにあまりな　報道　科学的根拠を示さず　ただの言いたい放題

東北は、まだまだ復興の只中です。全財産を無くしたなんてものではない。マイナスからの再出発。

身内が亡くなって、1人残されてしまった方もいる。
いまだに人知れず、涙を流している人もいるのだ。

世間に迷惑を掛けない様に、真面目に、必死に生きているのだ。
その人たちを妨害することなど、私にはできない。

私は、私のできる限りのことをする。
誰に向かってだ・・他人を謗ることしかしない国に向かってだ。

心配無用です。法律に違反するようなことはしない。人として、道を外す行為もしない。
ただ、真実を述べるだけだ。

今までは、これは世間に知らせない方がいいだろうと思っていたが、止めた。
やはり、真実は知らせる事にする。後日にします。下記・アエラ。


AERA dot. 2021/07/26 19:36
東京五輪の表彰式でメダリストに贈呈される「ビクトリーブーケ」。メダルと共にかけがえのない記念品だが、韓国メディアが「福島産の花束で放射能への懸念がある」という趣旨の記事を報じて大きな波紋を呼んでいる。

　今大会は東日本大震災からの復興と位置づけられ、福島県産のトルコギキョウとナルコラン、宮城県産のヒマワリ、岩手県産のリンドウ、東京産のハランを組み合わせてビクトリーブーケが作られた。その花束に「放射能への懸念がある」と報じたのは、韓国の一般紙「国民日報」だった。「組織委員会は、福島原発の被害から復興する姿を世界に示すために福島産の花束を準備したが、放射能への懸念が少なからずあるのが事実だ」と主張。また、韓国選手団は放射能への懸念から選手村で提供される食事を拒否し、弁当を独自に手配していることも伝えている。

　福島県の内堀雅雄知事は19日の会見でこの記事について質問が及ぶと、「今回の報道を拝見し、本当に残念です。東日本大震災、原発事故から10年が経過しました。この間、本県の農業者、生産者、そして関係の皆さんが、努力、努力、努力を重ねてきました。その努力というのは、原発事故に見舞われた福島だからこそ、まず農地の除染を行い、農産物への安全対策を行い、さらには徹底したモニタリング検査を行ってデータを蓄積して公表する、こういった取り組みを、県を挙げて総力で取り組んできたところであります。その結果、御承知のとおり、今、日本の放射性物質の基準は、世界でも最も厳しいものとなっています。その厳しい基準において、玄米であれば6年連続、野菜・果実は8年連続、畜産物、栽培山菜・きのこは9年連続で基準値を超えるものがありません。これが事実です」（福島県ホームページから抜粋）と訴えた。

　また、内堀知事は「大切なことは、今回のような案件があった時に、やはり誤解や偏見を正して、正しい情報を認識していただく、これが風評払拭の本質だと思います。県も政府も関係機関も、引き続き、福島の復興のために尽力していただくこと、これが何よりも重要だと考えています」と述べている。

　政府関係者は「今まで日本をバッシングする報道が韓国で流れてきたが、これはあまりにも酷い。科学的根拠もなく、被災に遭った地域の方々を侮辱している。政府はIOCに抗議して厳重注意を求めた方がいい。『大人の対応』で静観しては風評被害を受ける。この記事を訂正しないのなら、韓国のメダリストに気の毒かもしれないが、ビクトリーブーケを渡さなくていい」と語気を務める。

　SNS、ネット上でも、「科学的に安全が保障されているものを『懸念』などと言うのは言いがかりだ。失礼なだけでなく生産者にとって風評被害がある。裁判のようなもので解決できれば良いが出来なければ経済制裁や金融的な制裁等で構えて頂きたい。いつまでも大人しくしていられない（原文ママ）」、「こんな失礼な話があるのだろうか。韓国は、日本へは何を言っても＆何をしても許されると思っている。今までの日本の対応が遺憾・遺憾だけだもの。これは、キッチリと反論しなければならない。JOCとしても、ここまで言われて黙っている事はないと当然考えるでしょう。韓国も、そんなに心配なら何故日本に来たのか。予定の通りボイコットすれば済む事なのに（原文ママ）」など怒りの声が殺到している。

　特別な思いを込められて作られたビクトリーブーケを侮辱することは許されない。政府、JOCはこの問題について、毅然とした態度で対応することが求められている。（安西憲春）

2021/7/23 東京オリンピック開会式

JOC橋本会長挨拶です。

続いて、IOCバッハ会長です。



2つの画像の赤丸を、少し大きくしました。下です。



後ろにいる赤いシャツに、黒の模様が入っているのが分かります。
右手を挙げています。が、自然にできる手の形ではありません。
人差し指と小指を立て、親指は外に出しています。


同じシャツの人が、何人かいるので、注意深く見ていると、国旗らしきものが映っています。
誰たちなんだろう、何人いるのかな。と、一応写真に撮りました。

今日になって、旗を調べると、アメリカ領サモア諸島選手団の旗ではないかと思われます。

そして、2人のあいさつ中、手を挙げたり、下げたりしていました。
TVで放送されることは分かっているので、世界中に「ここにいます」というサインを出し続けたものと思います。

私がが確認できたのは3人まででした。もしかすると4人だったかもです。
青丸が演台で、赤丸の位置に集まっていて、サインを出す人が、演題の後ろに行って手を挙げていました。

写真がボケているのは、TVカメラの焦点が演台の人物に合っている所為です。

さて、このサインは一体何なのか？気になる方は下記でどうぞ。
親指が、外に出ている画像と出ていない画像がありますが、大分類では同じみたいです。
小分類になると、私はメンバーでないので分かりません。

ジャンプします。グーグル　画像　検索。


　

写真日経2021/7/20

2021年7月19日 20:02 (2021年7月20日 5:39更新)
日本経済新聞WEB版

厚生労働省は19日、中外製薬の新型コロナウイルス向け治療薬「抗体カクテル療法」の製造販売を特例承認した。国内のコロナ治療薬は4つ目。重症化リスクがある軽症、中等症の患者に使う。臨床試験（治験）では入院や死亡のリスクが7割減ったとされ、重症化抑制が期待される。軽症者用の薬は初めて。変異ウイルスが広がる中、ワクチン接種に続く新たな「武器」となる。

「カシリビマブ」「イムデビマブ」と呼ぶ2種類の抗体を1回点滴する。ウイルス表面に結合して増殖を抑える。対象は持病や肥満などの重症化リスクがあり、酸素投与を要しない症状の患者となる。添付文書ではインド型（デルタ型）などの変異ウイルスにも効果があることが示唆されるとの見解を示した。

20日から各地の医療機関に配送を始める。

高流量の酸素や人工呼吸器を必要とする症状まで進んだ患者は使用によって悪化したとの報告がある。治験では発症8日目以降の使用の有効性を確認しておらず、発症後速やかな投与を求める。成人のほか、体重40キログラム以上の小児にも使える。

田村憲久厚生労働相は承認後、記者団に「大きな前進だ」と述べた。「重症化のリスクがある方が対象で、基本的には入院患者に投与する」と説明した。

重症化を抑えることで医療現場の負担軽減にもつながる。

治験では肥満や高血圧など重症化リスクが高い患者に1回点滴し、入院または死亡のリスクが約7割減った。英オックスフォード大学などによる約1万人を対象にした研究では、抗体がない入院患者の死亡リスクが投与によって2割下がり、入院期間も約4日短縮された。

島根大の浦野健教授は「これまでの薬は基本的に重症患者向けだった。軽度から中等症に投与できる薬が承認されれば治療の幅が広がる」と評価する。新型コロナの医療費は原則公費負担で、今回も無料で使えるようにする。政府は中外製薬と2021年分の供給契約を結んでいる。国が買い上げて供与する。

米バイオ企業のリジェネロン・ファーマシューティカルズが作った新薬で中外の親会社、スイス・ロシュが開発に協力した。トランプ前米大統領も感染時、特別に投与を受けた。その後、米国食品医薬品局（FDA）が20年11月に緊急使用許可を出し、使われている。

中外は6月の申請時、海外で先行する医薬品の審査を簡素化する「特例承認」を希望した。中外は国内での治験や販売を担当する。海外で生産する。
国内では抗ウイルス薬「レムデシビル」（米ギリアド・サイエンシズ）、抗炎症薬「デキサメタゾン」（日医工など）、リウマチ薬「バリシチニブ」（米イーライ・リリー）の3種類がコロナ治療薬として転用されている。

レムデシビルは複数の研究で死亡率低下が報告される一方、世界保健機関（WHO）の治験で死亡率の低下などにほぼ効果がなかった。WHOは「入院患者への投与は勧められない」とする。

日本の診療ガイドラインは「重症例で効果が期待できない可能性が高い」と記載する。中等症には効果が見込まれるとして21年1月、肺炎症状のある患者に使えるように対象が拡大された。

バリシチニブは3月、米国やシンガポール、日本など8カ国の国際共同治験の結果で、人工呼吸器を装着した患者にレムデシビルと併用すると回復までの期間が10日間となり、偽薬とレムデシビルを使う場合の18日間より短くなった。デキサメタゾンは重症患者の死亡率を下げるとされる。

抗ウイルス薬レムデシビルの点滴は計5日間続いた
写真日経電子版　2021/07/17

以下は、日本経済新聞に登載された、記者の体験記です。

ワクチン１回接種後の感染とあります。

私の場合、インフルエンザで３９度を超えた時点で、体が震え出しました。
この発熱中が一番つらいのです。では、下記です。

2021年7月17日 5:00 日経電子版
新型コロナウイルスで感染力の強いインド型（デルタ型）などの変異型が、日本でも急速に拡大している。ワクチンが本来の効果を発揮するには2回接種の上に一定期間が必要とされ、接種1回の人などは変異型への感染リスクがまだ高い状態といえる。職場での1回目の接種後に変異型陽性が判明した記者（45）は、連日の高熱と激しい頭痛に苦しんだ。接種途中も感染への厳重警戒が必要だ。

東京本社で米モデルナ製ワクチンの1回目を打ったのは6月24日。腕に多少痛みがあったくらいで目立った副作用はなかった。接種後も夜の会合は避けており、通勤時間も早朝かラッシュアワー後で、人混みに接する機会はなかった。2回目の接種は7月末に予定されていた。

熱が出たのは接種9日後の7月3日土曜の夜だった。布団に入って熱っぽさを感じ、測ってみると38度ほどあった。この日は静岡県熱海市で土石流が発生、翌4日の日曜は朝から臨時出社し対応に当たる予定だった。「朝までには熱も下がるだろう」。安易にそう考え、そのまま眠ろうとした。


急激に上がる体温　くぎを打たれるような頭痛

だが体温は上昇を続け、4日未明には39度になった。寝付けず何度も体温計を確認するが全く下がらない。そのうち、大量の汗をかき始めた。1時間ほどで服がずぶぬれになるので、そのたびに着替える。寝間着用にとユニクロでまとめ買いしていたTシャツ5枚は朝までに底をついた。

普段の風邪なら、これだけ汗をかけば熱は引いた。だが夜明けごろになっても体温は高いままで、仕事は無理だと判断し、上司に業務の代打をお願いする連絡を入れた。

熱が上がるにつれ、経験したことのない激しい頭痛を感じるようになった。頭をほんの少し動かそうとするだけで、頭骨にくぎを打ち込まれるような衝撃が走る。あおむけから横に向き直るのすら難しいほどで、同じ体勢のまま必死に熱と痛みに耐えるしかなかった。


非常階段を上ってPCR検査へ

5日月曜の朝になっても熱は39度前後で引かなかった。発熱外来を探すと、自宅近くのクリニックが、午前の一般診療の終了後に発熱者を診るというので予約した。「時間になったら入り口前から電話してほしい」という。

3階にクリニックが入るビルの前に着き、電話を入れると、建物外側の非常階段から担当者が下りてきた。エレベーターは避けて階段で上る仕組みだ。事前にウェブ経由で提出していた問診内容に基づき受け付けを済ませると、まもなく診察室に呼ばれた。

「明確に判断する材料はないが、コロナが怪しくないことはない。ワクチンの影響による発熱にしては、接種から時間がたちすぎているし」。医師は難しい表情だった。感染者との接触に心当たりがない一方で、高熱が続く理由も見当たらない。「PCR検査をしましょう」。別室で唾液をプラスチックの試験管に採って提出した。待合室では既に何人もの人が順番待ちをしていた。結果は翌朝分かるという。


「結果は……陽性でした」　即日入院へ

翌6日午前8時半ごろに医師から連絡があった。「昨日の検査の結果は……陽性でした」。ショックは大きかった。どこで、なぜ、どうすれば。たくさんの「？」が、もうろうとする頭を駆け巡った。「このあと保健所から連絡があるので指示に従ってください」。電話口の声が淡々と説明を継いだ。

3時間ほどして保健所から電話が来た。症状に基づく東京都の入院判断フローチャートによると、39度の発熱は入院相当になる。症状が出て既に4日、消耗を感じていたこともあり入院調整をしてもらうことになった。「感染が相次いでいて本日中には決まらないかも」と言われたが、1時間ほどで入院先決定の連絡が届いた。

念のため登校を見合わせていた10歳の息子は、テーブルに突っ伏して泣いていた。学校やニュースでコロナの話題が日常化していても、やはり近親者の感染は恐怖を呼ぶのだろう。


病院到着、CTに直行　レムデシビル点滴も

着替えをまとめ、まもなく保健所から自宅に派遣されてきた専用の送迎タクシーに乗った。前部と後部の座席がシートで隔ててあり、後部座席には掃除機のような吸引ノズルが設置され、轟音（ごうおん）をたてて空気を吸い込んでいた。

病院につくと車いすにのせられ、コンピューター断層撮影装置（CT）室に直行した。「通常は先に同意書をとりますが、こういう状況なので」と医師は言った。撮影が終わると、複雑にゾーニングされた病棟内を運ばれ、4人部屋の病室に通された。

CTの撮影画像がすぐに届き「一部肺炎の白い影が見えます」と説明を受けた。採血が行われ、抗ウイルス薬のレムデシビルの点滴もその場で始まった。

「肺炎症状はあるものの酸素吸入はしない」レベルだと、厚生労働省などによる診療の手引きによれば「軽めの中等症」に位置づけられる。肺炎の所見がなければ軽症、肺炎があり酸素吸入も必要なら重めの中等症だ。集中治療室（ICU）や人工呼吸器を使うほどになれば重症扱いとなる。

指先で測る血中酸素濃度は95%前後の値を指した。数値は常時監視されており、大きく下がるとナースステーションでアラートが鳴る。

カーテンで仕切られたブースはほぼ2メートル四方。ベッドのほかは周りにちょっとした物入れがあるだけで狭く、最初の問診で「閉所恐怖症はありませんか」と尋ねられたのに納得した。共用のトイレとシャワーも部屋にあり、部屋から出るのは厳しく禁じられた。買い物は週2回、必要品を看護師に伝えてコンビニで買ってきてもらう。入院中にシーツ類の交換は無し。家族の面会も不可だ。


未体験の40度台　幻覚らしき症状も

病院に移っても高熱と頭痛は変わらなかった。毎食後に解熱鎮痛剤のアセトアミノフェンが処方され、服用後2〜3時間ほどは38度前後に下がるものの、再び上昇することを繰り返した。夜は特に厳しく、入院初日は夜中に40.7度、翌日も40.2度まで上がった。全く眠れず、ひたすら歯を食いしばって夜明けを待った。

40度台の発熱は未経験だった。まぶたを閉じると、視界が暗くなるのではなく、鮮やかな色彩の見知らぬ世界が広がった。目覚めているのに夢を見ている感覚で、幻覚のように感じた。

特効薬がない以上、高熱も頭痛も、対症療法で症状が落ち着くのを待つほかない。食欲はなかったが出された食事はなんとか口に運び、眠れなくても安静に横たわって、ひたすら熱と痛みがおさまるのを待った。

入院3日目になって、ようやく熱が引き始めた。結局、入院前から数えて39度台を3日間、40度台を2日間記録した。解熱剤なしでも3日続けて発熱がないことを確認して退院となるまで、9日間を病院で過ごした。

途中、保健所から「スクリーニング検査の結果、『L452R』の変異型への感染が確認された」と電話があった。デルタ型に特徴的にみられる変異だ。市中での広がりを身をもって実感させられた。


感染避ける取り組み重要　家族にも影響大きく

せきは多少出たものの一貫して息苦しさはなく、症状の中心は発熱と頭痛にとどまった。それでも高熱が何日も下がらないと「いったいいつまで続くのか」と絶望感を覚えた。

眠れぬ夜、別の部屋からは激しくせき込む声が一晩中聞こえていた。深夜に突然、大音量のER（救急）コールが病棟中に鳴り響いたこともあった。一定割合で途中から重症化するケースがあるとされ、先行きへの恐怖もなかなか消えなかった。

医療従事者にかける負担も重い。常に防護服にゴーグル、マスクでの対応を迫られ、患者4人が入る同じ部屋の中でも、1人に1度対処するごとに手袋を替えて消毒を徹底する。個人用防護具（PPE）が不足した昨年の第1波を思うと背筋が寒くなる。

妻と息子はPCR検査で陰性だった。ただ現行の運用ルールでは陰性でも14日間の外出自粛が求められる。2週間学校に通えない影響は小さくない。

感染源ははっきりしなかったが、マスクと手洗いを欠かさない、不要不急の会合や人混みは避けるなど、基本的な感染防護の重要性を改めて痛感した。「ワクチンも1回打ったし、そろそろみんなで飲みにいってもいいか」。もしそんなライトな感覚で感染したとしたら、その後に待っている事態がもたらすマイナスは、まったく割に合わない可能性がある。（山本有洋）



8月中旬の新規感染2400人超　都モニタリング会議が予測

東京都は15日のモニタリング会議で、変異ウイルスが広がっている影響で4週間後の8月11日には1週間平均の1日あたりの新規感染者が2400人を超えるとの見通しを示した。14日時点の病床使用率は34%で、2023人が入院している。
国立感染症研究所の分析では、都内ではすでに49%が感染力の強いインド型（デルタ型）に置き換わり、8月下旬にはほぼ全て置き換わる。都内では6月以降、感染者の9割を50代以下が占め、若年層の感染が拡大している。7月6日〜12日の新規感染者のうち40代は18.3%、20代は30.9%に上った。専門家は「あらゆる世代に感染リスクがあるという意識をより強く持つよう啓発する必要がある」と訴えている。