健康第一

　健康に関連する特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品、機能性表示食品、サプリメントなどのいわゆる健康食品は、2019年も成長を持続し、食による健康促進に貢献しています。高齢化や健康志向を追い風に同市場は、1兆4,500億円という巨大な規模に成長しました。2020年は、免疫機能向上への関心が高まることに伴い、新需要が発生しつつあります。

　1990年代に制度が発足した特定保健用食品（トクホ）市場は、生活習慣病対策などに対応する市場であり、国が健康強調表示を許可承認する独自の制度として誕生しました。昨今では健康志向の浸透により、一大市場を形成し、通販の分野も含め需要を拡大し続けています。

　機能性表示食品制度は、2015年4月にアベノミクスでの成長戦略のひとつとして始動しました。多額の費用や厳格な審査が必要となる特定保健用食品（トクホ）とは異なり、研究結果や論文などの科学的根拠を自己責任のもと示すことで、申請が可能となり、消費者庁で受理されれば、パッケージ上で機能性を明記することができます。

　健康に関連する特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品、機能性表示食品、サプリメントなどのいわゆる健康食品は、2019年も成長を持続し、食による健康促進に貢献しています。6年目となる機能性表示食品は拡大を続け、特定保健用食品（トクホ）及び栄養機能食品と合わせ、制度型健康食品としてさまざまな健康ニーズに対応しています。高齢化や健康志向を追い風に同市場は、1兆4,500億円という巨大な規模に成長しました。2020年は、先行き不透明なものの免疫機能向上への関心が高まることに伴い、新需要が発生しつつあります。

　2019年の市場は、機能性表示食品が2桁増を継続しており、特定保健用食品（トクホ）も前年以上の伸びを見せ、市場規模を拡大させました。機能性表示食品は、登録数が3,000に迫り、金額規模も急伸しています。小売業や食品メーカーによる継続的な提案や価値訴求、情報発信が功を奏し、特に大きなボリュームを占める清涼飲料及び乳製品では、小売業でも必須製品に位置付けられ、需要に対応しています。日本健康栄養食品協会の調査によると、2019年の特定保健用食品（トクホ）市場は、前年比約0.9%増の6,493億円となり、7年連続で6,000億円台を維持しています。このことは、消費者の健康志向の強さを改めて証明しています。販売チャネルは、スーパーやコンビニ、ドラッグストアのいずれも堅調に推移しています。

　1990年代に制度が発足した特定保健用食品（トクホ）市場は、生活習慣病対策などに対応する市場であり、国が健康強調表示を許可承認する独自の制度として誕生しました。国際的にも注目された中、国内の健康志向の高まりに伴い、1999年に市場規模で2,000億円を突破すると、2年後の2001年には倍増となる4,000億円に到達しました。昨今では健康志向の浸透により、一大市場を形成し、通販の分野も含め需要を拡大し続けています。

　特定保健用食品（トクホ）の用途別の構成比は、整腸が2019年も59.5%と最大規模を誇っています。2015年から増加傾向で、3,400億円を超える乳酸菌を主軸に、オリゴ糖や食物繊維などのニーズにも対応しています。中性脂肪及び体脂肪は構成比24.4%となり、2019年は前年比4.2%増の1582億円に拡大しています。そのほかにコレステロールや血糖値関連は、大きく減少している一方、血圧や歯、肌は堅調に推移し、骨やミネラルは大きく増加しています。

　2020年の市場動向としては、製品そのものの価値に加え、生活習慣病予防などと結びつけた価値の訴求が必要となります。既存消費者の囲い込みはもちろんのこと、高価格帯の製品が主流なため、お試しを含めた消費にいかに直結できるかがカギを握ると考えられます。

　機能性表示食品制度は、2015年4月にアベノミクスでの成長戦略のひとつとして始動しました。特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品に続く保健機能表示制度に位置付けられます。多額の費用や厳格な審査が必要となる特定保健用食品（トクホ）とは異なり、研究結果や論文などの科学的根拠を自己責任のもと示すことで、申請が可能となり、消費者庁で受理されれば、パッケージ上で機能性を明記することができます。

　機能性表示食品は、特定保健用食品（トクホ）と比較して、売場は完全に構築されていませんが、参入企業は依然増加傾向にあります。初年度となった2015年こそ模索状態が続いきましたが、生鮮分野での登録製品が誕生したことに加え、缶詰や冷凍食品など特定保健用食品（トクホ）にはない分野での製品化などもあります。初年度450億円の市場規模は、2016年に1,300億円、2017年に1,750億円、2018年に2,000億円を突破すると、2019年も2桁成長を継続しました。

　6年目を迎える機能性表示食品は、2019年の出荷ベースで2,600億円に到達しています。届出登録数も2020年5月の時点で3,000件に迫り、おおよそ1年間で4割以上増加しています。既存の有力ブランドの機能性表示食品へのリニューアルや新製品投入などが通年で需要を喚起することで、特飲料では定番化が続きました。

　有力ブランドの機能性表示食品化は、2019年もさらに加速し、「お〜いお茶　濃い茶」に代表されるブランドが仲間入りし、需要を喚起しました。当初の課題であった受理スピードの遅さは、システムの見直しや人員増強、データベース化などで改善されました。2017年からの登録品数の劇的な増加は、参入企業の増加とシステム改善によるところが大きく、2020年中には4,000品目到達も視野に入ります。目玉とされていた生鮮分野での製品化も順調に増加し、モヤシやトマトなどの野菜、ミカンやバナナなどの果物が主軸となりますが、魚介類や肉類でも登録製品が実現しています。缶詰や冷凍食品などでも登録製品が生まれるなど、裾野は拡大しています。

　一方で特定保健用食品（トクホ）と比べた場合、認知度が低いことや売場の構築がなされていないなどの課題もあります。制度の根幹にある科学的根拠の自己責任に対する考え方も、消費者側では認識不足が否めず、今後の啓蒙活動が必要となります。また、広告の虚偽誇大問題などは業界と行政が一体となり、改善していかなければならない問題です。

　健康に関連する食品を購入している人に対して実施した、ある調査会社のアンケートによると、30歳代以上の体に関する悩みとしては、まず疲労が挙げられます。続いて眼の疲れ及び視力低下といった眼の悩みです。女性に関しては、肌のハリやシワ、シミに対する悩みが高くなります。健康に関連する食品に対する1カ月あたりの支出金額は、2,000〜3,000円超となります。

　健康に関連する食品を摂取する目的としては、健康の維持増進が40〜50%を占め、特定の健康機能よりも、日頃の健康を維持するために摂取していることが多いです。また、疲労回復は、30〜40歳代で高い傾向が見られ、日頃の疲れを解消する目的で摂取することが多いです。女性の場合は、肌のハリやシワ、シミが30%前後を占め、男性の場合は、整腸が20%前後を占めています。

​　摂取している健康に関連する食品の主な成分としては、30〜40歳代がマルチビタミン・やミネラル類、50歳代以上はDHA及びEPAが1位という結果です。その他にビタミンCやビタミンB群、50歳代以上においては、ブルーベリーがランクインしています。

　健康に関連する特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品、機能性表示食品、サプリメントなどのいわゆる健康食品は、2019年も成長を持続し、食による健康促進に貢献しています。高齢化や健康志向を追い風に同市場は、1兆4,500億円という巨大な規模に成長しました。2020年は、先行き不透明なものの免疫機能向上への関心が高まることに伴い、新需要が発生しつつあります。

　1990年代に制度が発足した特定保健用食品（トクホ）市場は、生活習慣病対策などに対応する市場であり、国が健康強調表示を許可承認する独自の制度として誕生しました。昨今では健康志向の浸透により、一大市場を形成し、通販の分野も含め需要を拡大し続けています。

　機能性表示食品制度は、2015年4月にアベノミクスでの成長戦略のひとつとして始動しました。特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品に続く保健機能表示制度に位置付けられます。多額の費用や厳格な審査が必要となる特定保健用食品（トクホ）とは異なり、研究結果や論文などの科学的根拠を自己責任のもと示すことで、申請が可能となり、消費者庁で受理されれば、パッケージ上で機能性を明記することができます。