以心伝心

日本は一京に近い支払い能力のある世界一の資産国家だ。
そもそも増税する根拠など皆無な国家の筈だ。
所得税、消費税、固定資産税等は国民から取り上げる必要など全くない筈だ。
それなのに財務省は財政の健全化という全く必要の無い健全化を全面に押し出して、国民を苦しめることばかりを考えている。
本当に健全な財政を謳うのなら、特別会計を即時辞めて、総て一般会計で予算審議を行うべきなのだ。
先ず、財政の健全化を行うには、特別会計の廃止から始めなければならない。
国民が見えない会計システムが存在すること自体、不健全な財政なのだと言わざるを得ないのだ。
一京も支払い能力のある資産国家が何故、増税する必要が有るのか？
財務省は何かを隠しているとしか思えない。
本当に一京もの資産があるなら、何故、国民に還元しないのか？
増税する理由は何か？
防衛費に回すにしても、本来、軍事費は何処の国でも国債、軍事国債で賄うのが常識である。
しかも、日本の場合、統一国家（国連）の敵国指定が外されていないので、戦争準備たる防衛費の増加及び武器の購入は、統一国家（国連）敵国の戦争準備となるはずだ。
日本は国防を理由にしても、日本国外に影響がある武器は購入できない筈だ。
専守防衛とは、統一国家（国連）の敵国指定という手枷足枷が付いていることを日本政府は完全に失念している。
バイデンがアメリカの大統領の時に、自民党の岸田は調子づいて軍備拡張を行ったが、トランプが次期大統領に決まった途端、アメリカは日本を危険視している。
日本版NATO（北大西洋条約機構）などとふざけた構想をしている岸田、石破共にトランプ次期大統領に危険視されているに違いない。
その証拠に、石破はトランプに面会すら出来ない。
しかも、石破内閣の閣僚である外務大臣が中国から賄賂を受けていると告発されている。
そんな内閣が中国と闘おうとするアメリカが信頼するわけが無いのだ。
日本は既に積んでいるのかも知れない。

夕方、Twitter（X）に、石川県の能登地方へ自衛隊の派遣を行わないとした石破を批判したら、Twitter（X）のアカウントがヘイト行為としてアカウントをブロックして、削除を要求してきた。
仕方が無いので、削除したら元に戻った。
恐らくだが、これが首相官邸のアカウントへの返信だったら、こうしたことには成らなかったと思う。
何故なら、首相官邸のアカウントは削除命令を出すと目立つからだ。
岸田政権の時もかなり妨害をされたが、石破政権は直接的に攻撃してくるようだ。
ムキになっても勝ち目はないので、ブログに考えを投稿することとした。
今年の元旦に発災した能登震災、更に大雨による被災を自民党政権は見捨てている。
それを指摘されたくないのだろう。
だが、同じ日本人が政府や自治体の怠慢で苦しめられていることを黙っていられないのだ。今日のれいわ新撰組の山本太郎の質問で、自衛隊を派遣して被災地のゴミや土砂を撤去するように石破に懇願していたが、石破は県知事からそうした要望は受けていないと言って突っぱねた。
何も見ずに県の要請が無ければ国民を見捨てる政治家など、この日本に必要ないのだ。
明らかに自民党政権は、能登市民を見捨てているのだ。
オールドメディアと言われるTVや新聞等も全くこの事を取り上げない。
こうした状況が1年も続いている。
日本は自民党に破壊されている。
このままでは、日本国内で内乱が起きてもおかしくない状況だ。
恐らく、アメリカは日本国内での内乱すら狙っているのかも知れない。

先日、韓国で戒厳令を大統領に出させ、韓国内を戒厳令という異常事態にして、内戦を引き起こすつもりだった様に私には見えている。
韓国では防衛大臣が進言と言っているが、私はアメリカの指示で行われたように思う。
アメリカはとにかく日本と韓国に中国と戦争をさせたいのだ。
米軍は中国の内政として統一国家（国連）では台湾は中国の一部としている。
だが、日本に駐留する米軍は何故か、台湾有事は日本の有事などと訳の判らない事を言って、日本を煽っている。
日本は統一国家（国連）で敵国指定を外されていない。
つまり、中国を仮想敵国として軍備を増強すれば、戦争準備行為として、統一国家（国連）加盟国に安保理事会を通さずに攻撃されても文句を言えない立場なのだ。
もし、台湾が中国に軍事的な行動を起こされても、中国国内の問題なのだ。
日本が台湾に加勢すれば、内政干渉で侵略行為になる。
当然、アメリカは絶対に日本にも台湾にも加勢はせず、遠巻きに観ているだけだ。
ウクライナ（NATO（北大西洋条約機構））とロシアの戦争を煽ったのもアメリカだ。
そしてウクライナ（NATO（北大西洋条約機構））は今、どうなっているか。
ウクライナはその領土をロシア、EUに奪われる散弾をされている。
ウクライナはもう、闘うことも国を維持する力も無くなっているのだ。
自業自得の国家の破滅だが、アメリカの戦争ビジネスに巻き込まれると国家が滅びる。
日本はアメリカに追従しても、滅ぼされる運命なのだ。
日本という国家を維持したいのなら、ロシアと組むべきかも知れない。
ロシアのプーチンは西側諸国のプロパガンダで相当な悪人にされている。
しかし、アメリカのように戦争をビジネスにする国では無いようだ。
アメリカと組んでいても、アメリカの未来は暗い。

中山美穂が亡くなった。
午後のTwitter（X）はその話題の投稿で埋まっていた。
15時頃からTVのワイドショーでも報じ始めた。
死因は不明とのことだが、本日、仕事で待ち合わせていたが、来ないので関係者が自宅に入って確認した処、浴室で湯船でうつ伏せで動かなくなっていたとのこと。
Twitter（X）ではワクチンによるモノだと噂されている。
私もワクチンを接種した影響で血栓などが出来たか、免疫不全になったかだろうと考えている。
TVの放送では、浴室で倒れていたとのことなので、ヒートショックでは無いかと言う見解を無理矢理こじつけていた。
今年は有名人の突然死が多い。
西田敏行も突然死だ。
死因は発表されていない。
芸能人の場合、ワクチン接種の可能性が非常に高い。
ワクチン接種をしなければ、仕事が出来ないと言う状況が2020年から2023年辺りまで続いたからだ。
声優も突然死が多かった。
芸能人である歌手、俳優、声優などは有名人の死亡として取り上げられるが、一般人はどうだろう？
最近の自治体は死亡者数を発表しない。
政府や自治体は政策で進めたワクチン接種での死亡者を無理矢理に新型コロナウィルスでの死亡や、新たに流行させる感染症の原因に仕立てたいのだ。
来年は統一国家（国連）の計画した出生率が鈍化する最後の年だ。
間違いなく、今年以上の突然死が発生するはずだ。
政府や自治体が国民の棚卸しの仕上げとして何をしてくるのかが問題となる。
嫌な世の中だ。

昨晩の韓国の戒厳令は大失敗だったようだ。
野党勢力を軍事力で抑えようとした現韓国大統領の思惑は、見事にハズレてしまったのだ。もし、戒厳令が続いていたら、韓国は北朝鮮に宣戦布告し、休戦状態だった北朝鮮との戦闘が再燃する事になっただろう。
今回の戒厳令は防衛大臣の進言とのことだが、渡しはアメリカの思惑だったと考えている。当たり前に考えて、戒厳令などする必要が今の韓国には無い。
極東に戦火を広げたいと思っている国は一つしか無い。
アメリカだ。
中国も北朝鮮もロシアも戦争を全く望んでいない。
アメリカだけが戦争による自国経済の潤いを得ようとしているのだ。
ウクライナの敗戦が決定的になり、現アメリカ政権の民主党は、ウクライナの国民総てが戦争で死に絶えても構わないと考えている。
次期大統領のトランプは、口では戦争を止めると言っているが、必ず世界大戦を引き起こす筈だ。
だが、アメリカはトランプが大統領に就任した直後に、アメリカ自体が二つに分断され、戦争継続どころか、アメリカ国内で内戦が起きる可能性が高いと渡しは観ている。
アメリカは極東で韓国、日本と中国との間での戦争を起こそうとしている。
韓国も日本も米軍が駐留する植民地だ。
だが、いざ有事となると、米軍は必ず韓国内や日本国内から撤退するだろう。
散々、台湾有事は日本有事などと煽っていたが、最後は必ず「中国の内政に干渉して日本が侵略行為をした」として、日本を悪者にするはずだ。
韓国も同様の位置づけにされるだろう。
だが、日本は統一国家（国連）の敵国指定をされている。
結果、統一国家（国連）加盟国から攻撃を受けるか、賠償金の支払いを命令されるかで決着をみるはずだ。
日本は地政学的にも、アメリカでは無く中国やロシアと友好を持つべきなのだ。
今の自民党政権では、来年の今頃まで我我が生きていられるかが心配な状況だと、私は考えている。

アメリカの動向がきな臭くなってきた。
2022年からのウクライナとNATO（北大西洋条約機構）によるロシアへの拡大戦争。
2023年からのイスラエルのガザ地区への虐殺行為。
そして今はシリアへのトルコとの結託による戦火の拡大。
アメリカは自国の兵士は使わずに、代理戦争での世界大戦を必死で起こそうと企てている。アメリカこそが米国債での債務超過で利息だけで国家予算を超えてしまいそうな債権国家に成り下がっている。
ウクライナ、パレスチナのガザ地区、シリア、どれも資源の豊富な国土を持っている。
ウクライナはレア・メタルに穀物等の食料。
パレスチナのガザ地区はガザ沖の天念ガス。
シリアも石油や天念ガスが埋蔵する資源国家だ。
アメリカは軍事力を背景に現地の紛争をCIA等の工作員が引き起こし、地域紛争を引き起こしては、エネルギーの略奪を繰り返している。
今まではそうした事で利益を見積もっていたが、米国債の利子の支払いはもう、そういったことだけでは賄いきれなくなっている様だ。
そこで、アメリカは世界大戦を引き起こし、米ドル債を持つ国々を戦争に巻き込んで、戦争の混乱に乗じて米国債を無効にさせる腹なのだろう。
だが、それは米ドルが世界の基軸通貨であった場合だ。
西側諸国は米ドルを基軸通貨として流通させ続けているが、ウクライナ戦争でアメリカを始めとする西側諸国はSWIFTからロシアを締めだした。
経済制裁だ。
それに対抗してBRICSでロシアは外貨では無く、自国通貨であるルーブルで海外取引を行う事に注力した。
結果、現在はドル建ての取引をしなくても、BRICS圏内での経済活動で充分な発展を遂げている。
トランプ次期大統領は慌てている。
米ドルを使わない取引をする国に脅しをかけ始めているのだ。
だが、そうしたアメリカの横暴はもう通用しない。
ロシアは債権国では無い。
エネルギー資源大国なのだ。
しかも中国やイラン、北朝鮮との安全保障の盟約を結んでいる軍事大国でもある。
BRICSという経済圏を確立しているので、アメリカに経済的に支障を与えられることも無い。
しかも軍事的には、極超音速ミサイルを保有しており、これを回避できる防空システムは地球上に存在しない。
その技術がイラン、北朝鮮に渡っている事は間違いない。
最早、西側諸国に軍事的な恫喝で経済を支配される事も無くなっているのが現状だ。
経済力は戦争継続能力に直結する。
イギリス、アメリカ、フランス、ドイツ、日本、韓国、等の西側諸国の経済は疲弊している。
アメリカやNATO（北大西洋条約機構）によるロシアへのウクライナの戦争支援に、経済的に疲弊してしまったのだ。
アメリカは来年早々、国内の分断により自滅する。
私はそう観ている。

昨晩、韓国で戒厳令が敷かれたそうだ。
私はアメリカの工作の臭いがすると思った。
アメリカはイスラエル、トルコと組んで中東に戦火を広げるつもりのようだ。
ウクライナには見切りを付けた様だ。
戒厳令は解除されたようだが、この韓国大統領の暴挙を日本人はよく観ておく必要が有る。不思議と日本の報道は大きくは取り上げていない。
理由は、日本も同様な事を政府が考えているからだ。
韓国の場合、過半数を占める野党への大統領の威嚇であることは間違い無いようだ。
韓国の大統領は、何故か退任すると皆、逮捕される。
現在の大統領の夫人も色々と問題を起こしている。
そうした利権主義の大統領しか韓国には存在しない。
恐らくだが、日本の真似をしているのだろう。
世界中で戦火が広まり始めている。
ウクライナはロシアにほぼ編入される形で集結するだろう。
イスラエルとアメリカは、ロシア、イラン、シリアなどと戦火を交え、恐らく、アメリカは敗北し、軍事的にも経済的にも没落すると思われる。
次に世界に台頭するのは、中国、ロシア、インド、イランといった資源国家だろう。
これ等の国は超極音速ミサイルという軍事力を背景にBRICSという新しい経済圏を作り上げている。
アメリカは今頃になってBRICS加盟国の大国に軍事力で脅しを書けてきた。
イスラエル、トルコはアメリカ側に付いて今までの様に利権にありつけると思っているようだ。
G7と言われる国家群が経済的に順調な時期ならばそれもあるだろう。
しかし、イギリス、フランス、ドイツ、日本という今までの経済大国は総て経済不振で行き詰まっている。
理由は簡単で、ロシアという核保有国であり、資源大国に敵対行為どころか、戦争を仕掛けたからだ。
EUはエネルギーをロシアから調達している。
ロシアに自分達の経済ルールである米ドル建ての支払制度から締め出して、経済制裁から揺さぶりを掛けた。
しかし、ロシアはBRICSに経済の軸足を変えた。
結果、半年で経済的にロシアは戦争継続能力が損なわれると見積もっていたEU、NATO（北大西洋条約機構）の思惑は大きくハズレた。
軍需産業でロシアは逆に経済が浮揚した。
更に中国、インドなどがロシアのエネルギーを安く買い取り、外貨の心配は無くなっていたのだ。
しかも、ドル建てでは無く、ロシアのルーブルや中国の元などの支払いを可能にしている。BRICS加盟国間の通貨まで発行する勢いを持っている。
最早米ドルが世界の基軸通貨でいられる可能性は、限りなく０に近づいている。
今回の韓国での戒厳令、アメリカの極東での混乱を起こし、バイデン大統領の最後の悪あがきに思えて成らない。
斜陽国家アメリカが最後に第三次世界大戦を引き起こし、先の大戦終結後の様に、米ドルの価値を維持する目論見の一端であるように思えて成らない。
アメリカは大きな負債を抱えているが、戦争の混乱で世界中の米ドル負債を消し去ろうとしているに違いないのだ。
日本もそれに加担すべく、国民に苛政を敷いていると思われる。
現体制に従う政党（自民党、立憲民主党、国民民主党、維新の会、共産党、保守党等）の政府を倒さなければ、日本はまた大きな戦争に巻き込まれてしまう気がする。

日本の出生率が70万人を切ったとのこと。
何故、ここまで出生率が下がったのか？
経済的な問題だけでは無いと私は思う。
1990年代から出生率は下がり始めている。
私は現代の人間の性欲が衰えているとは思えない。
男女の交わりは変わらぬ比率で行われているはずだ。
では何故、出生率が下がっているのか？
あまり報道されていないが、
妊娠しても流産する割合が増えているのでは無いのか？
妊娠できない女性が増えているのでが無いのか？
堕胎する女性が増えていないのか？
という事に着眼すべきであると思うのだ。
私は堕胎する人は少ないと思っている。
問題は、流産、不妊の二つが大きく影響しているのではないかと考えている。
理由は、1990年代から子宮頸癌ワクチンの接種が始まっているからだ。
このワクチン、不妊症になる可能性があり、流産の可能性もあるとのことだ。
このワクチンの定期接種が1990年代から実施されており、それと同時期に出生率が下がり始めている。
私は政府による国民の棚卸しがこの時から顕著になってきたと思っている。
この状況に気付かない日本国民を観察して30年後に、政府は隠すこと無く国民を治験体として世界の医療機関の実験台に売り飛ばしている。
私はそう考えている。

新型コロナウィルスのパンデミックの後に世界は大きく変わった。
これは、間違いなく計画された人類の大量棚卸しだ。
これを計画したのは間違いなく、アメリカの民主党政権。
バイデンが行った大量虐殺だ。
そしてアメリカの民主党政権は、その事が公にバレる前にウクライナで戦争を大々的に行った。
2014年にロシアが侵攻したときには沈黙を貫いていたが、2022年にはNATO（北大西洋条約機構）の拡大を支持してEUを巻き込んでの世界大戦を計画したのだ。
アメリカの民主党政権は暗殺が好きな政治体質だ。
しかし、共和党は更に戦争による略奪が好きな政治体質だ。
来年は間違いなく第三次世界大戦が勃発するはずだ。
対峙する国家群は、イスラエル、アメリカ、西側諸国（イギリス、フランス、ドイツ、日本、韓国、カナダ、オーストラリア等）対BRICS加盟国、主にロシア、中国、イラン、シリア、北朝鮮と成るはずだ。
闘う前から勝敗は決して居る。
BRICS加盟国側の圧勝だ。
理由は簡単だ。
西側諸国にはアメリカ以外は資源が無い。
対するBRICS加盟国は資源大国ばかりだ。
しかも、EU諸国のエネルギーはロシアから供給されている。
戦争するにしても、エネルギーを敵国に抑えられている時点で、戦争継続能力は無い。
アメリカだけが軍事力で威嚇しているだけだ。
しかし、アメリカの軍事力はロシア、イラン、中国には勝てない。
アメリカが核ミサイルを発射しても、ロシアやイラン、中郷の極超音速ミサイルで簡単に迎撃されてしまうだろう。
アメリカは空母を出して制空権を奪ってから上陸作戦を行う戦術しか使えないが、空母自体がミサイルの的になる。
また、中東などに展開している米軍の基地など、一瞬で極超音速ミサイルで破壊されてしまう。
制空権をアメリカが取る可能性は全くない。
そして、上陸しても中東の鍛えられた兵士はアメリカ軍など相手にならないほど強い。
30年も前の様に、イラクやアフガニスタンを攻めた様にはならないのだ。
もし、第三次世界大戦をアメリカが始めたとするなら、最初にイスラエルを消滅させる。
その気になれば、ロシアや中国、イランのミサイルで西側諸国の軍事基地を30分以内に破壊することが可能なのだと予想される。
西側諸国に極超音速ミサイルを迎撃する手段が無いからだ。
先にも書いたが、アメリカがICBM（大陸間弾道弾）を発射しても、マッハ10にも満たない鈍足ミサイルなど、洋上で撃墜されてしまう。
戦闘機がどんなに優秀でも、ミサイルやドローンの壁の様な数には太刀打ちできない。
戦術がアメリカ軍は古いのだ。
それでもアメリカは大戦を引き起こすだろう。
アメリカは現在までに異常な米ドル債を発行しており、その利息だけで破綻しそうな状態だ。
それを解決する方法は、米ドル債を持つ国々と戦争をして、賠償金として債務を無効にする腹なのだ。
だが、BRICSに加盟する国々は、そうしたアメリカの軍事による脅迫での経済支配を良しとしない。
アメリカ一国主義の崩壊は、アメリカが呼び込んだ自滅の経済政策だったのだ。
来年想定される世界大戦に負けたアメリカは、一瞬で発展途上国並みの多人種国家に成り下がり、世界中から米軍の基地は消えるだろう。
盛者必衰の理が示されるのだ。
来年の大戦に日本はアメリカの属国として参戦せざるを得なくなるだろう。
関ヶ原の戦いというのが日本の歴史に残っている。
徳川が東軍、豊臣が西軍。
地理的にはアメリカやEUは日本から西に当たるので西軍だ。
ロシアや中国、北朝鮮に中東のイラン、シリアは東側なので東軍だ。
まるで世界規模の関ヶ原の合戦の様相だ。
結果は東軍が勝つ。
日本の関ヶ原も当初は西軍が勝つと思われた。
しかし、小早川の裏切りで東軍が勝つのだ。
さて、今回の世界大戦での小早川役の裏切り者は誰だろう？
日本かも知れないね。
来年早々、日本の政府は大きく変わると思う。
DS（ディープステート）に与していた政治家をアメリカの圧力で駆逐されるはずだからだ。特に、中国籍の帰化議員は容赦なく裁かれるはずだ。
何しろ、アメリカは中国とやり合うつもりなのだから、中国に関係する帰化人など許すはずは無い。
だから、岸田や石破などの帰化議員に遭うことは無いのかも知れない。
小泉と仲良しだった共和党の大統領は、未だ中国が驚異として目立たなかったから、小泉のような朝鮮人の帰化議員を許していたのだろう。
しかし、中国の帰化人だったら、仲良くはしなかったかも知れない。

生まれて来たいと思って生まれてきた奴は一人も居ない。
自我を持ち、気がついたらこの世にいた。
それが真実だ。
そして生きているのが当たり前で、死んではいけないと刷り込まれている。
釈尊は気付いたのだ。
生きることは苦しみだけだと。
四宝印というモノがある、
諸行無常、諸法無我、涅槃寂静、一切皆苦。
普通は諸行無常、諸法無我、涅槃寂静のみを三宝印として伝えている。
しかし、釈尊の伝記で有名な東西南北の門から見下ろした人々の苦しみを観る釈尊の話しを思い出すべきだ。
先ずは一切皆苦が仏法の理の礎なのだ。
釈尊は多くの人にその理を伝える気は無かった。
しかし、あらゆる現世の悪魔共が初転法輪を行わせた。
結果、釈尊の理は宗教として残された。
世の為政者は生きることは苦しみだけだと言うことを隠して、宗教を統治の道具に使ったのだ。
世の宗教に理など無い。
宗教は為政者達の統治の道具だ。