以心伝心

財務省を攻撃するようなTwitter（X）の投稿が目立ってきている。
そして、れいわ新撰組の投稿が多くなっている。
ここ数年の異常な増税に、国民も目が覚めたかも知れない。
だが、まだ弱い。
財務省は今、103万円の壁とか収入による社会保険料の徴収について話しを向けている。
そして、税収が減ることばかりをアピールしている。
全くナンセンスな話だ。
財務省は減税して景気が上向くと困るのだ。
今までの健全な財政という主張がひっくり返されるからだ。
私には疑問で仕方が無いことがある。
何故、日本は増税する必要が有るのか？と言うことだ。
税は国民のお金を消し去る行為だ。
つまり、市場にお金がまわらなくなる。
本来、国債は政府が事業を行うための財源として発行する。
国債は日銀が全て買い取り、貨幣を発行して、一般の銀行に貨幣を現金として払い出す。
銀行は現金を一般企業に融資などで貸し付け、利益を得る。
企業は事業の拡大で利益を得る。
そして利益から税を納める。
義務教育で教わることだが、税は財源ではない。
好景気でインフレに成って貨幣の価値が下落するときに、流通した貨幣を改修する野が税なのだ。
国債で貨幣を発行し、市場に貨幣が出回れば景気は良くなる。
だが、インフレでも無いのに日本政府は増税ばかりしている。
経済音痴も甚だしいのが自民党政府であり、財務省なのだ。
既に国民負担率は5割になろうとしている。
10万円稼いでも5万円を税金や社会保障という名の税金で消えて行く。
もう、限界値に達している。
国民の蜂起が起きないことが不思議である。
税金を納められなくて犯罪に手を染める事件も散見される現在、国民は蜂起するべきだと私は考える。
今の政府を倒さなければならない時期に来ている気がする。

日本政府の会計システムで不思議なことは、一般会計と別にある特別会計の存在だ。
世界中捜しても、そんな会計を行っている国家は存在しない。
日本だけなのだ。
しかも、この特別会計は国会で審議すらしない。
特別会計の額は一般会計よりも大きい（436.0兆円）というのも不思議だ。
政府は何かと財政の健全化と言うが、国民の窺い知らぬ会計が有ること自体、不健全であると言わざるを得ない。
そうした不健全性を残したままで、増税政策を閣議決定で押し通す自民党政府政策には全く納得出来ない。
全て一般会計に統合するのが健全な財政だと思うのだが、その事には誰も触れようとしない。
日本政府の闇を感じる。

1950年代、世界は地球温暖化計画を進めていた。
理由は、「人体の老化現象を早める強い要因は冬の寒さ。」であるとして、環境の変化人工的にを促進させ、気候の地球を温暖化させる事だった。
温暖化の具体的な方法としては、海流の人工的な変更である。
北極近辺の海を温暖化させるために、温暖な海流を北極付近の冷たい海流に流し込んで温めるという計画だ。
実際に何処まで計画が進んでいたかは不明だが、1970年代までに完成させるとされていたので、恐らくかなり計画は進んでいたと思われる。
気候は気団の移動と海流の変化で変化すると言う私の考え方は正しかったようだ。
現代の炭酸ガス等の温暖化ガスの影響で地球が温暖化に向かっているというのは、全くのナンセンスである。
さて、現代は温暖化が悪いことの様に言われている。
1980年代に鯨は賢い動物だから捕鯨は悪いこととして、日本の捕鯨を批判される事があった。
だが、その事に科学的な根拠は無く、恣意的な感情論で批判をしているだけだ。
現在もそうした主張で日本の調査捕鯨を妨害する環境団体が存在する。
二酸化炭素による温暖化も正に同じ理屈だ。
世界中の気象学者は誰も二酸化炭素が原因とは声高に発信しない。
つまり、そうでは無いことを知っているからだ。



地球温暖化は悪いことでは無い。
少なくとも70年前はそう考えられていた。
巨大な台風や水害、異常な地上の熱波などを声高に環境団体の者達は喚く。
しかし、70年前もその様なことは分かっていたのだと思われる。
そしてそうした自然災害への応えも持っていたようだ。



地下都市の建設だ。
地下数百メートルに年を建設し、地表の自然災害から逃れるというモノだ。
日光などは現在でも開発が進んでいるガラスファイバーで地下に日光を注ぎ込むことは可能だ。
人類が何時までも地表にしがみつき、寒暖や気象災害、地震などに悩まされる必要は無いと言うことだ。
世界の人口は2024年に80億人を突破した。
人口爆発を理由に統一国家（国連）配下の団体が人間の棚卸しを行っている。
しかし、地上から地下年を作って移り住めば、そうした人口爆発への対応も殆ど解消されるかも知れない。
地上は住めない土地が存在するが、地下はそういった場所は殆ど無いからだ。
食料についても地表と地下で賄うことが出来ると思われる。
人の住まなくなった土地に食用の植物、動物を今以上に住まわせることが出来るからだ。
地球は周期的に温暖化、寒冷化を繰り返している。
そうした環境の変化に影響を受ける生活から脱却する方法が地下に居を移す事だと私は考える。
温暖化は決して悪いことでは無い。
全球凍結のような寒冷化に備えるためにも、人類は今のうちから地下都市を建設する必要が有ると思う。

アメリカはトランプ次期大統領という過激なリーダーシップをとる大統領に反発する人たちと、トランプ次期大統領を支持する人たちの分断が始まっている。
アメリカの外から見ている日本人の私には、誰が大統領になっても、関係ないという感覚がある。
だが、アメリカの植民地たる日本ではそうは行かない。



2020年以降、民主党のバイデンが大統領に就任して以来、アメリカの他国への干渉が激しくなった。
先ず、日本だが安倍晋三が暗殺された。
そして何故か岸田が総理大臣になった。
この時に異変に気づくべきだったが、岸田が総理大臣に就任して以降、増税の嵐だ。
そもそもこの岸田文夫という男は日本人だか分からない男なのだ。
やたらと海外に行っては、お金をばらまく。
特に豹変する切っ掛けは、2022年のロシアのウクライナ侵攻からだ。
恐らく、アメリカのバイデン大統領に指示されての日本国の軍備強化と国民の検体化を進めて来た居た。
新型コロナウィルスのパンデミックが収まり、国内の景気の回復を図ろうと言うときに、岸田は増税政策を全て閣議決定し、ウクライナという胡散臭い国を一方的に支援すると世界に表明した。
しかも、国会でウクライナのゼレンスキーという役者上がりの大統領をビデオ演説させて、国としてのプロパガンダを行い、ロシアは悪、ウクライナは善という印象操作を行った。
日本人は見事に騙された。
そして岸田は裏で軍備増強と日本国民を世界の治験体として売りさばいていたのだ。
岸田の首相時代に日本国歯更に疲弊することになった。
アメリカのバイデンが大統領選に出馬できないと分かるや、岸田は首相を辞任し、傀儡として石破を首相に据えた。
そして現在に至る。



石破は首相の器ではない。
外交もドがつく素人。
しかし、それでも外交が成り立つことを観れば、誰がやっても外交など出来ると言うことかも知れない。
岸田が総理大臣の時に、閣内に入った人間の大半は外国人の帰化議員である可能性が高い。アメリカの調査で、ナント現職の外務大臣が中国籍である可能性を示唆している。
しかも、中国に対する賄賂案件での起訴5人の中の一人だそうだ。
この分だと、アメリカの大統領がトランプになった途端、日本の政治家の大半が何らかの曝露をされ、議員辞職に追い込まれる可能性がある。
現首相の石破はトランプ次期大統領との面会を拒否されている状態に近い。
石破は間違いなくバイデン大統領の息が掛かっていると思われる。
岸田、石破はロシアから入国禁止の人間である。
つまり、岸田は首相時代にロシアに経済制裁を行い、ロシアの資産を凍結させることに賛成した犯罪者だ。
石破も2022年以降、ロシアへの入国を禁止されている人間だ。
どちらも日本国の首相に成って良い人物ではないのだ。
石破の閣僚もおかしな輩ばかりで組閣している。
外国籍と分かっている人間を外務政務官に任命したり、芸能人で政治自席の無い女性を同じく外務政務官に任命している。
その女性は早速、韓国の人々からボイコットされる失態を演じている。
靖国参拝だ。
石破は明らかに自分の内閣は年内で終了だと決めている。
組閣人事からして異常だ。
今、注目されなければ成らないのは、れいわ新撰組だ。
それ以外の野党は全て自民党の二軍政党だ。
現在、れいわ新撰組が大きく話題になってきている。
今年の元日に起こった能登震災、それに寄り添ったのはれいわ新撰組の山本太郎代表だけだ。
現在も被災地に寄り添って支援を訴えている。
こうした政治スタンスを広げて行かなければならない。
来年から大きな渦が巻き起こる予感がする。

ロシアがウクライナに極超音速ミサイルを発射して最終警告を出したにも関わらず、ウクライナやNATO（北大西洋条約機構）、フランス、アメリカの一部の愚かな高官達はロシアに軍事的に対抗しようとしている。
特にフランスは強気だ。
然し、ドイツはかなり消極的だ。
理由は簡単だ。
ドイツはロシアのミサイルの恐ろしさを充分に理解しており、しかもドイツの経済状況は最悪の状態だからだ。
ドイツに戦争継続能力は無い。
NATO（北大西洋条約機構）で問題となるのは、アメリカとイギリス、フランスだ。
アメリカは距離的に遠いので、無責任にロシアを挑発しているが、ロシアのICBM（大陸間弾道弾）は数十分でアメリカ本土に到達できる。
イギリス、フランス、ドイツなどは10分程度で到達できる距離なのだ。
ロシアが核弾頭を搭載した中距離の極超音速ミサイルを発射したら、西側諸国でこのミサイルを迎撃できる防空システムは存在しない。
例え、NATO（北大西洋条約機構）が核ミサイルを先に発射しても、ロシアの防空システムでほぼ完璧に撃墜できてしまう。
しかし、その報復でロシアが核弾頭付きの極超音速ミサイルを発射したら、NATO（北大西洋条約機構）は壊滅するだろう。
ここ数日のロシアの対応を観ていると、明らかに戦争を回避したいという対応に見える。
それどころか、ロシアは余裕さえ感じられる。
自国に核弾頭が向かってきても、確実に撃墜できる自信と報復で必ず敵を殲滅できることを分かっているような態度なのだ。
事実、今回の極超音速ミサイルはウクライナの防空システムなど全く役に立たなかった。
話しは変わるが、イランの極超音速ミサイルも同様で、EUの連合軍がイスラエルを防衛しようと集まった上空を難なく通過し、アイアンドームと呼ばれる世界最強と言われた防空システムを突破して着弾させている。
イランのミサイルも核弾頭は搭載できる。
イランは建前上、非核所有国家だが、その気になれば数ヶ月で核保有国になれる力がある。何より、ロシアや中国との連携があるからだ。



ロシアはウクライナやNATO（北大西洋条約機構）にのみ攻撃の目を向けているように日本人は誤解しているが、日本もその標的に入っていることは間違いない。
日本版NATO（北大西洋条約機構）などと下らない妄想を抱き、軍備増強を行ってきた岸田前政権と石破現政権。
岸田は愚かにも中国付近の海域を軍艦を通過させ挑発する行為をした。
石破はロシアの凍結資産を憂くウクライナ支援として支援金に使った。
明らかに極東の軍事バランスを乱す行為であり、ロシア資産の略奪行為だ。
日本は既にロシアの友好国では無い。
岸田、石破の首相経験者と現首相はロシアの入国を禁止されている。
つまり、日本は反ロシア勢力が政権を握る危険国家なのだ。
ロシア、中国の極超音速ミサイルが日本の原子力発電所や首都に落ちてきても、何の不思議も無い。
そうした事実を日本人はどれだけ考え、知っているのだろう？
ここ数年、日本政府は不必要な増税を行って、国民から資産を吸い上げている。
目的は何なのだろう？
軍備増強であるのなら、憲法違反であり、統一国家（国連）の敵国指定国の反逆で総攻撃を受ける可能性すらある。
日本が軍備増強することは、世界中の国々が認める事は無い。
日本国一国の問題では無く、世界中の国連加盟国が日本に攻撃をする理由を与えてしまうことなのだ。
日本人は国連と読んでいる組織は統一国家（国連）が正しい名称で、先の戦勝国のサロン以外の何物でも無い。
統一国家（国連）では日本を敵国指定から外すことは絶対に無い。
日本国内を眺めれば、海岸沿いに各県一つ近くの原子力発電所が出来上がっている。
有事でその原子力発電所を守ることなど絶対に出来ない。
つまり、日本は二度と戦争など出来る国家ではないのだ。
戦前回帰思想という仮面の下で、利益追求と外国勢力の国家侵略を薦めてきた自由民主党。この政党の傘下に立憲民主党、国民民主党、大阪維新の会、参政党、保守党などがある。
名前を変えてはいるが、実体は自民党の二軍政党だ。
見分け方は簡単だ。
安全保障を盾に増税推進と減税反対を唱える輩達だ。
アメリカに指摘された通り、財務省はDS（ディープステート）の傘下に下っている。
日本は中国、韓国の国籍を持つ国会議員が仕切っている。
岸田前首相、石破現首相、共に日本人であるかが疑わしい人物だ。
現外務大臣はアメリカの調査で中国籍であることが報じられている。
そして何故か日本のメディアはそれを全く報じない。
恐らく真実なのであろう。
今後、日本国内での内戦が現実味をおびてきた気がする。

刷り込み（印象操作やプロパガンダ）は恐ろしいと感じる。
ロシアのウクライナ侵攻は、日本では2022年の2月だ。
しかし、ウクライナへのロシアの軍事介入は2014年から始まっている。
発端は、ウクライナの民族主義者がロシア系のウクライナ人の虐殺行為に対し、ロシアが軍事介入した事だ。
2014年、日本もアメリカもこの事に対し、特に非難はしたが、具体的な行動は取らなかった。
ロシアはG8から離れ、G7になったくらいだ。
そして2022年2月にロシアはウクライナに更に侵攻した。
理由はNATO（北大西洋条約機構）が拡大戦略に出た事だ。
ロシアとNATO（北大西洋条約機構）の関係は根深い。
そしてNATO（北大西洋条約機構）は常に拡大を狙っていた。
この事に関しては、どちらが正しいとは言いかねる。
しかし、現在のウクライナの戦線での武器はNATO（北大西洋条約機構）の武器であることは間違いない。
また、NATO（北大西洋条約機構）の戦闘員がウクライナの軍服を着て戦闘をしていることも確かなことだ。
最近では、アメリカの長距離ミサイルをロシア領土の奥まで撃ち込んでいる。
この長距離ミサイルは、ウクライナ人では扱うことは出来ない。
つまり、アメリアが撃ち込んでいるのだ。
報復としてロシアは核弾頭を外した中距離極超音速ミサイルを撃ち込んできた。
これは、ウクライナと言うよりも、アメリカ、NATO（北大西洋条約機構）への最終通告だと思われる。
それでも、愚かなイギリス、フランスは核戦争をも辞さないと言い始めてきた。
彼らは核の恐ろしさを理解していない。
そして日本もロシアを甘く見ている。
未だに日本人は日本政府のプロパガンダと印象操作で、ロシア侵攻が2022年が始まりだと信じている国民が大多数だ。
20214年のロシア侵攻にはだんまりを決め込んだ日本政府は、2022年に限ってロシアに宣戦布告的な経済制裁を開始した。
日本人の多くはロシアを悪、ウクライナを善として観ているようだが、戦争は単純に善悪を決められない。
そして、ロシアは経済的に困窮しており、とても戦争継続能力が無いと思い込んでいる人間まで居る。
何を根拠にと思うが、日本政府がEUなどのプロパガンダをそのままメディアが垂れ流しているのを真に受けているのだ。
また、2014年のロシア系住民の迫害・虐殺をロシアのフェイクと思い込んでいる人たちも未だに存在する。
日本は西側諸国の一因となっている以上、EUやNATO（北大西洋条約機構）の情報を優先して流しているのだが、それこそ偏向的な情報操作なのだ。
ロシアは経済的に全く困窮して居ない。
何より日本の報道はロシアはエネルギー資源大国だと言うことを失念している。
ロシアはBRICSを基軸に経済を大きくしているのだ。
日本はウクライナに支援金としてロシアの凍結資産を使って支援金を捻出した。
明らかな略奪行為だ。
そうした略奪行為をした日本をロシアはどの様な対応をするだろうか。
ミサイルが飛んできてもおかしくないと私は思う。
日本はアメリカという国に依存しすぎている。
否、既に属国・植民地化されていると言っても過言では無い。
現状、日本は政治機能が麻痺していると思われる。
外国人の国会議員が日本人を苦しめる法案、増税、政策を強行しているからだ。
日本人の大半は知らない日本の政治の闇が、来年のトランプ就任以降、曝露されてくるだろう。
そうなった時、日本国内は二分され、内戦状態になる可能性もある。
世界が混乱の中に向かっていることは間違いない。

「季節病カレンダー」で記載されていた驚くべき事実。
「季節病カレンダー」は61年前に出版された書籍。
その中で気になった事を記載しておく。
結核には、BCG、ツベルクリン検査は有効だった。
抗生物質ストマイが有効とのこと。
ポリオ（小児麻痺）昭和35年に北海道で大流行。
昭和36年に九州に流行の兆しが見えたので、福岡県、熊本県で生ワクチンの投与を開始した。
全国に�T�U�V型混合生ワクチンを投与開始。
効果があったとしている。
生ワクチンの輸入を乳児を持つ母親が社会に訴えた。
ポリオは季節病としては取り扱っていなかったが、何故かワクチンの効果があるようなグラフを掲載していた。
この当時からワクチン神話の影響を医療関係者は受けていた影響を感じる。



※本当にワクチンに効果があったかは分からない。
※ワクチンに市民権を与える為の印象操作であった可能性が高い。
※署名運動をした母親達も印象操作への協力者だった可能性が歪めない。



「21世紀のレポート」
1950年代から地球の気候の温暖化を薦める計画が世界中で行われていた。
具体的には、
ベーリング海峡にダムを造って北極海を暖かくしようと計画。
ベーリング海峡の最も狭い場所（85�q）に巨大なダムを建設し、原子力発電所の力で、太平洋の温かい水を北氷洋に送り込んで、第二のメキシコ湾流（暖流）をつくり、北極海の氷を溶かそうとする計画。
これにより、カムチャッカ、シベリアの北東部、アラスカなどの広大な地域の気候が暖かかくなる。
日本も冬が無くなる。
1959年に完成したアメリカのセントローレンス海路は、冬の間は凍って使い物にならないが、ベーリング海峡ダムで北極海が暖かくなれば、問題なく解決される。
間宮海峡（タタール海峡）にサハリン（樺太）と大陸を結ぶダムを設けて、日本海のの暖かい水をオホーツク海に流し込む計画もある。
1970年代に実現の見込み。

※1963年頃、この時代は地球温暖化を良いことと考えていた様だ。
※この頃の計画で完成した計画はあるかを調べる必要が有る。
※この頃の未来感覚では、地下都市の建設も視野に入っていた。
※人類が地表にしがみつく限り、冬の寒さによる影響は避けられないという発想から出ているようだ。

「21世紀のレポート」を読んで1950年代から1960年代の環境に対する人類の考え方と、実際に行った環境改造を検証する必要が有る。
現代の地球温暖化の問題の原因はこの頃にあると判断することも、状況によって可能だからだ。
気候は気団と海流で変化すると私は以前から考えていたが、1950年代から1970年代の世界の環境改造による影響を確認すれば、現代の異常気象と思われる現象の何かが分かるかも知れない。

「季節病カレンダー」を読んで感じたことは、70年近く前の人たちの知識は、決して現代の人々に劣っていないと言うことだ。
現代の医療の進歩など微塵も感じないほど、納得の行く内容だった。
では、我我は70年前とどれだけ進歩したのか？
残念ながら、人間は全くという程進歩していない。
むしろ交替している感が強くなった。
唯一、我我現代人が70年前にお人々より優位な事は、電子技術だけだ。
コンピュータを含めた電子技術を除いたら、我我現代人は70年前の人々に技術、知識、人格で全く歯が立たないかも知れないと思ってしまった。
我我は何かと利便性の追求で情報を多く持つことが出来る。
その分、情報の活用力が薄れている。
言い方を変えれば、良いモノを使うだけの力量が無いのだ。
私ですらこの様に感じてしまうのだ。
今後、未来を後輩世代に期待するのは愚かなことなのかも知れない。

ロシアがウクライナに報復攻撃を行った。
なんと、ICBM（大陸間弾道弾）を撃ち込んできた。
ウクライナの長距離ミサイルは6発ロシア内まで撃ち込んだが、報復攻撃ではICBM（大陸間弾道弾）で来るとは思わなかっただろう。
しかし、ロシアは理性的だ。
本来なら、宣言通りに核攻撃でも良かったのだが、核弾頭は搭載されていなかったようだ。ウクライナやNATO（北大西洋条約機構）は肝を冷やしただろう。
ICBM（大陸間弾道弾）の攻撃をまともに食らったのだから。
しかし、核弾頭が搭載されていたら、間違いなくウクライナは消えて無くなっていた。
ロシアは最後通告としてICBM（大陸間弾道弾）を使ったのだと思われる。
この効果が出て、ウクライナが降参すれば良いのだが、アメリカとNATO（北大西洋条約機構）の一部が強硬に反撃に出てくるかも知れない。
そうなると、第三次世界大戦は間違いなく勃発だ。
アメリカの現大統領のバイデンは、選挙での敗北をチャラにするために、世界大戦に引き込むつもりかも知れない。
戦時内閣のようなモノだ。
トランプに政権を渡す前に戦争を起こせば、引き継ぐことが出来ないかも知れない。
しかも、トランプを暗殺する事さえ充分にあり得るのだ。
大統領選でトランプは暗殺未遂を仕掛けられている。
斜陽国家とは言え、アメリカにはまだまだ注目しなければならない。

籾山昌子著「季節病カレンダー」を読んでいる。
61年も前の本だ。
しかし、61年前の本にしては、現代にも通用する分析の内容だ。
新型コロナウィルスのパンデミック以来、病気というとウィルス感染症などが有名どころだが、新型コロナウィルス前の感染症や季節病というモノを覚えている人がどれほど居るだろう。
そもそも、季節病って何だろう。
季節により発生件数の多い病のことだと思う。
具体的に夏の季節病は何だろう。
最近の地球温暖化の影響で、夏は熱射病の名が上がる。
不意の季節病は何だろう。
風邪、心臓病、脳卒中、お風呂場でのヒートショックなどが有る。
戦前の昭和期は、夏の季節病は赤痢、下痢などの腸内機関の病が多かったようだ。
冬の季節病では、老衰も季節病だったらしい。
更に大正時代、明治時代には、夏の季節病が結構多かったようだ。
戦後の日本は公衆衛生が整い、国民の栄養バランスも良くなってきた。
そうした社会権卿の変化から季節病の変化も出てきているのかも知れない。
季節病は社会構造と生活状況で時代ごとに変化するようだ。