日々の出来事

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ホンダ<7267.T>は２３日、点火コイルなどの不具合により「フィット」のハイブリッド車（ＨＶ）など約４２万台のリコール（無償回収・修理）を国土交通省に届け出た。

フィットＨＶのリコールは今回で５度目。同一車種で複数回にわたったことを重く受け止め、伊東孝紳社長など計１３人の役員報酬の一部を自主返上することを明らかにした。エンジンの点火コイルや電源供給回路に不具合があったためで、フィットＨＶのリコール対象となる総台数は約１６万台。

伊東社長は月額報酬の２０％、池史彦会長を含むその他の役員は１０％、いずれも１１月から３カ月間返上する。品質問題が原因で役員報酬を返上するのは同社では初めて。同一車種でリコールを繰り返した「責任を真摯（しんし）に受け止める」（ホンダ）としている。

フィットＨＶのリコールをめぐっては、昨年１０月と１２月、今年２月、７月にも実施した。３度目までのリコールは自動変速機の制御プログラムの不具合が原因で、４度目はエンジン制御コンピューターのプログラムの不具合だった。

不具合の部位は５回ともすべて同じではないが、不具合の発生原因については、モーターとエンジンを組み合わせて制御するシステムの開発過程でさまざまな使い方を想定した検証が不十分だったと分析。「課題を洗い出し、（その課題を１つずつ）つぶしていく作業が足りなかった」（広報担当者）と説明した。

今後は研究所での開発過程での品質保証体制や、生産・品質・カスタマーサービス各部門の連携によるチェック体制を強化するなどの対策を取る方針を示した。

マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツ氏が「注目すべき企業」として挙げたことで知られる韓国の中堅家電メーカー、モニュエルが20日、水原地裁に法定管理（会社更生法適用に相当）を申請していたことが22日までに分かった。裁判所は来月にも申請を認めるか否かを決定する方針だ。


　モニュエルはパソコン、ロボット掃除機などで知られるが、最近海外への輸出代金を受け取れず、資金難に陥ったとされる。同社は海外輸出の実績を担保に銀行から資金を借り入れ、輸出代金を受け取った段階で返済してきた。これまでに韓国産業銀行、農協、中小企業銀行などから総額6100億ウォン（約621億円）の借り入れがある。


　貿易保険公社は今月13日、銀行各行に対し、モニュエルが農協、韓国輸出入銀行への債務を返済できずにいると公示した。産業銀はモニュエルに対する融資1164億ウォン（約118億円）の早期回収に乗り出した。


　それを受け、モニュエルは債務を凍結し、資金回収のための時間を稼ぐため、法定管理を申請したとされる。業界関係者は「最近海外からの代金決済が遅れ、資金難に陥ったと聞いている」と話した。


　モニュエルは2004年にアハニックスという社名のパソコンメーカーとして設立され、07年にサムスン電子出身のパク・ホンソク代表に買収されたのを機に社名変更した。同年には映画鑑賞に適したホームシアターパソコンを発売し、世界的に人気を集めた。


　モニュエルはその後、パソコンだけでなく、テレビ、ロボット掃除機などさまざまな家電製品を発売し、企業規模を拡大した。12年には店頭市場コスダック上場のパソコン部品メーカー、ザルマンテックを22億ウォン（約2億2400万円）で買収した。08年に売上高が739億ウォン（約75億円）だったモニュエルは、昨年には年商1兆ウォンを超える規模に成長した。


　しかし、モニュエルの売上高に疑惑を指摘する向きもある。業界関係者は「売り上げの大半が海外で発生しているが、無理な輸出をしていたといううわさもある」と話した。


　モニュエルが法定管理を申請したことで、同社に部品を納品してきた下請け会社が被害を受ける可能性も高まった。業界によると、モニュエルに直接納品する下請け会社や2次、3次下請け会社は1000社以上に達するとされる。


　債権銀行のうち、1600億ウォン（約163億円）の債権がある中小企業銀によると、モニュエルの朴代表ら経営陣と連絡が取れない状況になっているという。同行関係者は「具体的な対応策は事態を把握し、債権団を結成すれば見えてくるのではないか」と話した。

米ニューヨークで２２日、アップルが初めて開発したコンピューター「アップル１」が競売に掛けられ、予想をはるかに上回る９０万５０００ドル（約９７００万円）で落札された。

今回落札されたのは、アップルが出荷した初めの５０台のうちの一つとみられる。同社創業者の故スティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏が、１９７６年の夏にジョブズ氏のガレージでこれらの「アップル１」を組み立てた。５０台が出荷された後、さらに１５０台が販売された。

競売会社ボナムズは予想落札価格を３０万─５０万ドルとしていた。今年９月の時点で稼働することが確認されている。

落札したのはヘンリー・フォード博物館。ミシガン州にある博物館に展示する予定だという。

「アップル１」は２０１２年にサザビーズの競売でも出品され、３７万４５００ドルで落札されていた。

ＩＴ調査会社のＭＭ総研は２３日公表した今年度上半期の携帯電話市場の調査結果によると、スマートフォンの契約件数が９月末時点で６２４８万件に上り、従来型携帯電話の６１７６万件を追い抜き過半数に達した。

　３月末の前回調査と比べると、スマホが５１４万件増え、従来型は２９２万件減った。

　調査はＰＨＳやデータ通信カードなどは含んでいない。ＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）が提供するＳＩＭカードの利用率は全体の１・８％にとどまった。

西アフリカで猛威をふるうエボラ出血熱の院内感染対策として、愛知県の民間企業がエボラウイルスを殺菌できるマスク計１万枚をリベリア、ギニア、コンゴの３カ国に寄贈した。

　防護服などの支援を行っている外務省も注目している商品で、日本の技術力が改めて評価されそうだ。

　開発したのは愛知県豊橋市のフィルター製造会社「くればぁ」。同社は独自技術を駆使し、エボラウイルスの粒子を食い止め、仮にウイルスが付着した場合でも９９％殺菌できるマスクの製造に成功した。

　海外メディアの報道を受け、９月中旬にギニア政府から提供要請があったことが寄贈のきっかけ。同社は３カ国の駐日大使らを通じ、２２日に出荷を終えた。

　洗浄して何度でも繰り返し使えるのが特徴で、１枚７９８０円で販売中。同社の担当者は「追加支援も検討している」としている。

パソコンユーザー間における永遠の論争テーマといえば、「WindowsとMacはどちらが使いやすいのか？」。ネットでは、それぞれ「窓（＝Windows）」「林檎（＝Mac。Apple社製だから。ないしはロゴ）」などと呼ばれることもある。この「窓vs.林檎」論争のなかで、熱心な“窓”信者が初めて“林檎”に触れた感想が話題となっている。



10月19日、あるブロガーが「20年間Windows一筋の私がMacBook Airとかいうものを入手したのでノートパソコンの在りかたについて物申すわ」というブログ記事を公開した。このユーザーは、Windows 95が発売された中学生の頃から一貫してWindowsを愛用し、6年半にわたってシステムエンジニアの職に就いていたときもWindowsを使い続けた人物。しかし「先日ひょんなことからMacBook Airとかいうものを手に入れた」のだという。

このブロガーは「言いたいことは山ほどある」と、8つの理由を挙げ、MacBook Airのダメさを指摘している。しかし、「MacBook Airとかいうものは重量が軽すぎる」という項目では、Macについて、

「本体があまりにも軽すぎるということです。どのくらい軽いかというと、充電ケーブルを持っているのか、本体を持っているのか、分からない軽さです」

と評しているのに対し、Windowsについては、

「Windowsのその重さ、その存在感が癖になるのです。バッグの中に入れていても『ああ、自分は今Windowsと一緒に居るんだ』と実感できます」

と長所（？）を評価している。このほか「スクロール」については、

（上がMac、下がWindowsへの評価）
「スクロールが気持ちよすぎる」
「画面をもっとスクロールしたいなどという一時的な快楽に欲情せず、目の前の仕事に没頭できます」

「起動」については、

「起動が速すぎます。心の準備をする余裕すらありません」
「どのくらい時間がかかるのか、うまく起動するのか、起動するまで何をやっていればいいのか、焦る心と不安との葛藤が味わい深いのです」

といった具合に、字面としてはMacに厳しく、Windowsを褒め称えてはいるものの、内容は完全にMacの優位性を認めている。

このブログ記事が、ツイッターユーザーの間で話題となり、

「こういう逆説的表現大好き」
「面白すぎるってwww」
「何というツンデレ記事」

と、すでに2500人以上に引用されている。このブロガーは現在、「検証の意味もかねて、外出時はMac Book Airとかいうものを中心に使っています」とのこと。巧みな褒め殺し戦術は、どちらのユーザーからも高く評価されたようだ。

先週、新開発のリージョナルジェット機である「ミツビシ・リージョナルジェット（ＭＲＪ）」のロールアウト式典が、三菱重工・三菱飛行機の小牧南工場（愛知県）で開催されました。国産初のジェット旅客機のお披露目です。この後、初飛行は来年４〜６月の実施を目指しているそうです。

　このＭＲＪですが、文字通り、いわゆる「リージョナルジェット」のカテゴリに入ります。つまり、航続距離は2000キロ前後、全体に小型の設計で特に機体の外径が小さく、したがって機内でも背の高い人は天井に頭がついてしまうくらいです。

　ＭＲＪはこのカテゴリの中では、70〜90席クラスということで比較的大きい方、また２−２のコンフィギュレーション（座席配置）で真ん中に通路がある仕様が特徴になります（一般的には１−２）。また、空力設計や低騒音設計などに優れていること、そして現在の航空界で求められている燃費低減と騒音・排ガスの削減を実現していることなどが「ウリ」です。実際にマーケットの反応は上々だそうですし、ＡＮＡとＪＡＬは短距離線の多くに導入する計画を表明しています。

　もちろんこのプロジェクトは是非成功してもらいたいし、今後も応援していきたいと思っています。

　ですが、ものづくりに優れた文化を持つはずの日本で、そして戦後の貧しい時代にＹＳ‐11という傑作機を開発する能力も持っていた日本で、どうして国産ジェットの開発にこんなに時間がかかったのでしょうか？　ＹＳ‐11の生産打ち切りが1973年ですから、航空機生産ということでは40年の空白ができています。

　技術がなかったのではありません。軍用機ということでは、航空自衛隊の練習機として、Ｔ‐１（1958年初飛行）とＴ‐２（1971年初飛行）という２世代にわたるジェット機が開発されています。ちなみに、Ｔ‐２は石川島播磨重工業とロールスロイスの共同開発エンジンですが、Ｔ‐１のエンジンは富士重工などによる独自開発です。

　では、アメリカなどから「技術大国日本」が航空機技術を持てば「軍国日本の復活」になるという「圧力」があったのでしょうか？　そんなことはありません。

　航空機開発には天才的な技術者が必要で、そうしたエリート教育はしていなかったので日本は遅れを取ったのでしょうか？　それも違うと思います。例えば、現在でも、中型以上の民生用の旅客機を製造している国としては、アメリカ、欧州連合（エアバス参加国の英仏独西）、ロシア、中国といった国々が挙げられます。こうした国々は、リージョナルジェットではなく、中型ジェット機以上を製造しているのです。日本が人材難でできなかったのではないと思います。

　そもそも日本は、ＹＳ‐11以降、まったく何もしていなかったわけではありません。ＹＳ‐11を開発・製造していた「日本航空機製造（日航製）」は「ＹＸ」というプロジェクト名で、今でいうワイドボディの中型ジェット旅客機を開発していました。

　ですが、このプロジェクトは挫折します。そして1982年にこの日航製という国策会社は解散に追い込まれてしまうのです。そして、このＹＸプロジェクトで培った技術は、紆余曲折の結果ボーイング社に売却され、最終的にはボーイング767として実現します。ですが、その際の日本側の「持分」は15％以下となり、以降の日本の各航空機技術関連企業はボーイングとの関係で言えば「下請けの部品納入業者」の地位に甘んじていくことになります。



　では、どうして70年代初頭の日本の民間企業連合は、ＹＸを立ち上げられなかったのでしょうか？

　問題は資金調達だった、そう考えるのが一番説明として適切だと思います。それも普通の資金ではなく、長期でしかもリスクを引き受けるような資金を引っ張ってくることができなかった、この点に尽きると思います。

　当時すでに世界第二の経済大国だった日本で資金を集められなかったのには、２つの理由があると思います。

　１つは、現在もそうですが、日本の個人金融資産や、株の持ち合いなどによる法人の金融資産においては、「リスク分散」という発想が薄いことが挙げられます。リスクの高いものと、低いものをミックスしてトータルでリターンを取るという発想法が普及しておらず、リスクのある長期資金がなかなか回らなかったのだと思います。

　もう１つは、国際的な市場で厳格な契約に基づいて資金調達をするノウハウに欠けていたのだと思います。例えば最近の話題ですと、日本のスカイマークがエアバスのＡ380を15機発注しておきながら、キャンセル条項の適用を受けてしまいました。キャンセルの理由は、エアバス側から見て、スカイマークの財務内容が劣化して契約条件に抵触したからです。その際のスカイマーク側の違約金も高額となりました。

　これはエアバスが「がめつい」からではありません。Ａ380という一機300億円（ただし価格は契約により変動）のモノを大量に受注、製造するには、エアバスはリスクを分散しながら資金調達をしなくてはならず、その際の融資のシンジケート団との契約や、出資者との契約に厳密な条件が書いてあるのだと思います。

　航空機の開発や製造には、そうした長期や短期の資金をグローバルな世界から調達しなくてはなりません。航空機を作る技術と同じような緻密さで、相手と丁々発止の交渉をしながら分厚い契約書案を詰めていく、資金調達とはそういう作業の積み重ねです。日本の企業も70年代から80年代以降は、必死に国際化を模索していますが、特に国際的なファイナンスという面では遅れを取っています。

　日本国内にリスクを取った長期のカネがなく、世界からカネを引っ張ってくる技術も足りなかった−−。航空機製造に４０年の空白を作り、今もリージョナル機「しか」手がけることができない背景には、そうした事情があると思います。

安倍政権の経済政策「アベノミクス」はその効果についてはよくとりあげられるが、実際に経済を好転させているのか。マクロの予測だけでははかれない、ミクロの街角景気について大前研一氏が解説する。

　
　安倍晋三政権は今年の年末で丸2年が経過する。昨年の参院選で自民党は安倍首相の経済政策「アベノミクス」により、今後10年間の平均で名目GDP（国内総生産）成長率3％程度、実質GDP成長率2％程度の経済成長を実現するという公約を掲げた。しかし、今年4〜6月期の実質GDPは、年率換算で7.1％も減少した。

　日本経済研究センターの調査によれば、主要民間エコノミストたちは7〜9月期の実質GDPを10月調査時点では年率換算で平均3.66％増と予測しているが、そうしたマクロの統計とは別にミクロの街角景気を探ってみると、この夏の景気は良くなっていない可能性が高い。

　先日、軽井沢の駐車場経営者から興味深い話を聞いた。駐車場の料金精算機に入っている金種は、景気が良い時は1万円札とピン札が多くなり、景気が悪い時は1000円札や100円玉としわくちゃのお札が多くなるそうだ。中間の時が5000円札と500円玉というのも面白い。

　そして今夏は、バブル崩壊後の1990年代や2008年のリーマン・ショック後よりも1万円札とピン札が少なく、1000円札や100円玉としわくちゃのお札が多かったというのである。エコノミストたちの“予言”より、そうしたミクロな消費動向のほうが、景気をリアルに反映することもあるのだ

iPhone6と6Plusの売れ行きが好調だ。6で4.7インチ、6Plusで5.5インチの大きさに否定的な意見もあったが、各キャリアの売れ筋ランキング上位をiPhoneが独占する状態が続いている。大きいのはiPhoneだけではない。これから発売予定のAndroid端末の新モデルも軒並み5インチを超えている。これら大きすぎるスマホを電話機として使うため、現実的な選択肢として、本体にさしたイヤホンを受話器にする「イヤホン通話」が注目を集めている。

　イヤホン・ヘッドホン専門店の「イーイヤホン」にも、機種変更でスマホが大きくなったことをきっかけにイヤホンを選びに来るユーザーが少なくない。

「スマホが大型化するとともに、イヤホンが必要不可欠なものになっていくのは間違いないと思います。もともと音楽に関心が高い人に限らず、イヤホンは欠かせないものになっていると感じています。

　今や大きな画面と高音質はスマホに欠かせないため、対応する周辺機器も充実してきました。以前は付属イヤホンが壊れたときの買い替え需要が多かったのですが、最近は自分に合った音がよいものを探される方のほうが多いです。店舗がある秋葉原では、イヤホンで通話している人もみかけますよ」

　実際に通話時にイヤホンを利用する人は、PC等もあわせた昨年9月の調査だが「本体にヘッドホン・ヘッドセットをつなぐ」と「本体にイヤホンをつなぐ」が各3.5%にすぎなかった。しかしスマホで通話する人の3割弱、とくに若年層ほどヘッドホン・イヤホンを通話時に使用したいと答えてもいる（マイボイスコム調べ）。5.5インチのiPhone6Plusが出現するより前の段階でも、潜在的にはイヤホン通話を望む人が少なくなかったのだ。

　これまで、イヤホンで通話する人に世間の目は冷たかった。電話機が耳元にない状態で話す様子が「変に思われそう」「はたから見ると滑稽にみえる」と気にするあまり、イヤホンをしているのに耳元にスマホをあてて使用する隠れイヤホン通話者もいた。しかし、それは少数派だったこれまでの話だ。スマホの大型化で受話口と送話口が耳と口の位置に合わせづらくなったのだから、堂々としたイヤホン通話の利用者が増えると考えられる。

日本よりもひと足早くスマホの大型化がすすんでいる韓国では、イヤホン通話はごく当たり前の風景だ。K-POPのコンサートやファンミーティングに参加するため、年に複数回、韓国へ行っている30代の団体職員女性は「みんなイヤホンで話していますね」と通話の方法が違うと話す。

「韓国の人はサムスンかLGのスマホばかりなんですが、小さめのタブレットと呼んでもよいくらい大きさだから片手で持っての操作はムリだし、重くて耳に当てづらい。だからイヤホン通話が当たり前。マイクつきのイヤホンの人もいるけど、普通のイヤホンで送話口だけ口もとに近づけている人もけっこういます。でも、誰も変な目で見ないです。そんな人ばかりだから（笑）。サイズが小さいiPhoneは、高すぎるから買えないと言っていました」

　イヤホン通話だと、受話口からでは聞き取りにくい話し声も聞き取りやすくなる。また、顔の脂や化粧などが画面につくのを気にする必要もなくなる。人の目を気にする以外はよいことづくめだが、イヤホンケーブルは断線しやすいので気をつけてほしい。

「スマホにイヤホンをつけたままカバンにしまったり、くるくる巻きつけておいたりすると断線の原因になります。本体からはずしてイヤホンケースに入れておくのがおすすめです。自分の耳穴の大きさにフィットするイヤホンだと、ノイズキャンセル機能なしでも音漏れしませんし、ボリュームを上げずにはっきり話し声が聞こえます。ぜひ、ご自分の耳に合うイヤホンを使ってみてください」

　常識というのは変わるものだ。初めて電話がこの世にあらわれたとき、箱と筒に向かってしゃべるという行為は奇妙なものにうつったに違いないが、今では誰も不自然には思わない。イヤホン通話も、そう時間をかけず当たり前の光景になるだろう。

しばしばバラエティ番組などでも紹介されるように、日本各地には、その土地特有の習慣などが存在しているが、それらは他の地域に住む人々にとって、しばしば大きな衝撃を与えるものだ。

人気バラエティ『有吉弘行のダレトク！？』で紹介され、その後、番組を見たユーザーによってネット上に拡散したこの内容は、茨城県では運動会の際などに、屋台が出て賑わいを見せるというもの。ユーザーの情報によると、茨城県と隣接する千葉県の一部地域や、北関東などでも、こうした現象が見られるというが、全国的に見れば極めて珍しいケース。そのため、ネット上からは「マジかよwww」「いいなぁ〜」といった他の地域に住む人々からの驚きと羨望の声が相次いだ。

今日は小学校の運動会。ずっと年上の従兄弟の孫Tくんの応援に。グランドの入り口に屋台が出ていてびっくり！
かつて、日本の小学校などでは、その地域総出でこうした学校行事に参加する習慣があり、おそ らく、そうした習慣が現在も残っているのではないか？と指摘する声もあるこの現象、気になる人は、何かの機会に、是非とも一度、その目で確かめて頂きたい。