FX用経済指標分析

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以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月14日21:30
に米国実態指標「小売売上高」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。
同時に、物価指標「CPI」も発表され、こちらも注目度の高い重要な指標です。がしかし、これまでの傾向を見る限りでは、反応への影響は、小売売上高の影響がやや勝っています。


本指標の過去傾向は、

• 反応が比較的大きい経済指標のひとつで、
  
• 反応方向は素直な傾向があり、
  
• 追撃徹底が可能となること多い数少ない指標です。

定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。





本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 同時発表されるCPIも注目度が高く重要な指標です。がしかし、過去に小売売上高とCPIの発表が同時に行われたときは、両指標の結果の良し悪しが一致しがちです。結果の良し悪しが食い違ったときは、小売売上高の影響がやや勝るようです。
  
  
• 反応は比較的大きく、指標結果の良し悪しに素直で、追撃徹底に適した数少ない指標です。
  追撃徹底に適していることは、次の過去傾向に裏付けられています。
  本指標の直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％です。そして、方向一致時に直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各100％・75％です。また、直後1分足終値がついた時点で、それからも反応が伸びたことが62％となっています。
  つまり、本指標は発表から暫く経っても反応が伸び続けることが多いのです。
  
  
• 反応方向の偏りは、直前1分足が陰線率92％となっています。がしかし、過去平均の跳幅が5pipsしかありません。取引するなら欲張らないことです。
  そして、前述の直後1分足と直後11分足の方向一致率83％を除けば、あるローソク足と他のローソク足との方向一致率が30％以下もしくは70％以上になっていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている訳ではないようです。
  
  
• 事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率が各82％・71％となっています。市場予想に対する発表結果の良し悪しに素直に反応しています。
  
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は陰線と見込みます。但し、過去平均の跳幅は5pipsしかないので、含益が出たらさっさと利確しましょう。
  (2) 初期反応の方向を確認したら、追撃は比較的長く行っても複数回行っても良いと思われます。

以上の詳細ないしは論拠は、以下の「�T.調査・分析」に記しています。


公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


米国個人消費はGDPの約70％を占めています。米国は世界一の消費大国であり、その米国の景気の良否を把握する上で小売売上高やCPIは重要視されています。

小売売上高は、米国商務省経済分析局（BEA）が、小売・サービス業等約5,000社の月間の売上高を集計して毎月第2週に前月分を発表します。
耐久財と非耐久財とに大別され、特に自動車販売・同部品の比重が大きいという特徴があります。そのため、個人消費の動向を確認する上で自動車販売を除いた指標値も同時発表されます。項目別では、自動車や電気製品、建設資材、ガソリンスタンド、総合小売店などの前月比と実額を発表します。
結果は、米国商務省経済分析局(BEA)によるGDP概算の資料や、米労働省労働統計局による生産者物価指数（PPI）のデータにも利用されています。

項目毎の反応への影響は次の通りです。


次に、今回は本指標とCPIが同時発表されます。
2015年以降、こうしたことは6回ありました。この6回の実態差異と反応の大きさを下表に示します。実態差異の項が青く塗られているのは反応方向が素直、黄色に塗られているのは反応方向が逆、です。


やや、小売売上高の方がCPIよりも反応方向への影響が強いように見受けられます。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。



上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。

直前1分足は陰線が目立ちます。
前回発表時の直後1分足跳幅は、2015年以降で最大でした。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は83％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各100％・75％です。また、直後1分足終値がついた時点で、それからも反応が伸びたことが62％となっています。
つまり、本指標は追撃に適しており、発表から暫く経っても反応が伸び続けることが多いのです。数少ない、追撃徹底に適した指標と言っても良いでしょう。

反応一致性分析の結果を下図に示します。


直前1分足は陰線率が92％となっています。がしかし、過去平均の跳幅が5pipsしかありません。取引するなら欲張らないことです。
そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、あるローソク足と他のローソク足との方向一致率が30％以下もしくは70％以上になっていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている訳ではないようです。

指標一致性分析の結果を下図に示します。


事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率が各82％・71％となっています。市場予想に対する発表結果の良し悪しに素直に反応しています。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月14日22:05頃に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、同時発表されたCPIも含め、全般的に市場予想を下回りました。反応も素直に陰線側に大きく振れました。

小売売上高は、前月比・コア（除自動車）前月比ともにマイナス幅が前月より僅かに改善したものの、ともに大きく市場予想を下回り、マイナスでした。市場ではプラス転換を予想していたので、大きな反応となった原因のひとつと思われます。これで6月個人消費も下振れの可能性が出てきました。

CPIは、前月比が先月のマイナスから0に、コア前月比が先月同値です。ただ、いずれも僅かに市場予想を下回っていました。僅かに市場予想を下回る結果となったことはさておき、この結果はFRBの「1-3月期GDPの悪さは一時的」との見解に疑問を生じる内容です。それが、大きな陰線側への反応の原因と思われます。

2015年以降、小売売上高やCPI発表時に直後1分足が50pipsを超えたことは初めてです。
物価指標は、FRB政策の基となる現状認識に反して、物価が利上げを必要としないレベルに留まり、それどころか引締政策が景気を腰折れさせかねない恐れが出てきたのです。
実態指標は、FRBが一時的下振れとの従来認識に反し、4-6月期も経済成長が期待できない可能性が高まりました。
利上げ延期の可能性と成長鈍化の可能性が同時に起きて、その結果、2015年以降最大の50pips超の陰線になった、と解釈できます。


取引結果は次の通りでした。


追撃徹底は112.4付近で終えましたが、その後を見ると112.3付近まで反応を伸ばしたようです。これは結果論ですが。


ほぼ、事前調査分析内容通りとなりました。

• もし小売売上高結果とCPI結果が食い違うときは、小売売上高の結果が反応に影響する可能性がやや強い、という分析でした。
  今回はいずれも市場予想より低い結果のため、この件は検証できません。
  
• 反応は比較的大きく、指標結果の良し悪しに素直で、追撃徹底に適した数少ない指標、というのが分析結論でした。
  問題ありません。
  
• 直前1分足は今回も陰線となり、直後1分足と直後11分足の方向は一致しました。直後1分足・直後11分足は、事後差異に素直に反応しました。
  問題ありません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

本指標と同時刻には「小売売上高」の発表があります。反応方向への影響力は、小売売上高＞CPI、です。よって、以下はCPI単独のデータのみ整理しておきます。発表前後の反応分析詳細と事後検証は、小売売上高の分析記事
の方をご参照ください。

2017年7月14日21:30に米国物価指標「CPI」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。


本指標の過去傾向は、

• 反応が比較的大きく、
  
• 反応方向は素直で、
  
• 追撃は早期参加して、反転に気を付けて直後11分足の跳幅狙いが適しています。

定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。







公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


本指標結果を先行示唆するPPIとの関係を、「2-2. ウソは嫌いだ！」に纏めてあります。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。



上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。

本指標項目毎の反応方向への影響力について整理し、総合的に反応方向と一致率が高くなるような各項目への重み付けを行います。


重み付けの係数は、事後差異（発表結果ー市場予想）と発表結果に最も素直に反応すべき直後1分足の方向一致率が最も高くなるように求めています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。








本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月13日21:30に米国物価指標「PPI」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。
同時刻、米国雇用指標「週次新規失業保険新鮮件数」が発表されます。また、23:00にはFRB議長の議会証言が予定されています。


本指標の過去傾向は、

• 反応程度は、直後1分足跳幅・値幅が各17pips・12pipsと、あまり大きくありません。
  
• 反応方向は、事後差異と直後1分足の方向一致率が83％で、発表結果の良し悪しに素直な傾向があります。
  
• 直後1分足終値がついて時点で、それから直後1分足値幅を削ったか反応方向が反転したことが50％です。追撃するなら早期参加・短期利確です。

定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。





本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 今月はまだ輸入物価指数が未発表ですが、気にする必要はありません。一部の解説で見受けられるような「物価は上流から下流に波及」という説明は、輸入物価と生産者物価に関する限り、ほぼ関係ありません。
  
  
• PPI・コアPPIともに、前月比の差異は前年比の差異に比べて反応方向に2倍影響を与えます。PPIとコアPPIの反応への影響力には差がありません。
  
  
• 過去のローソク足を見る限り、指標発表前の直前10-1分足と直前1分足にはヒゲが目立ちます。ヒゲの長さや方向は、指標発表後の反応程度・方向との関係が見出せません。
  
  
• 直前1分足の陰線率は88％となっています。
  指標発表前のローソク足方向は、指標発表後のローソク足の方向とは関係ありません。他の取引参加者も、本指標の反応方向は読み切れていない、ということです。
  
  
• 市場予想がどうあれ、指標発表前のローソク足の方向とは関係ありません。発表後の反応は、指標結果の良し悪しに素直に反応しています。
  
  
• 追撃にも向きません。
  直後1分足と直後11分足の方向一致率が61％しかなく、直後1分足終値がついた時点では、そこから更に反応に伸びたことと、逆方向に伸びることが各50％です。
  もし追撃するなら、早期参加・短期利確です。
  
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は陰線と見込みます。過去平均の跳幅が4pipsしかないので、当日の値動きが激しくなければ、取引は止めます。
  (2) 指標発表直後の反応が10pips未満なら追撃してすぐ利確します。

以上の詳細ないしは論拠は、以下の「�T.調査・分析」に記しています。


公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


PPI（生産者物価指数）は約10,000品目の販売価格（出荷時点価格）を調査・算出した物価指標です。1982年の平均物価を100として算出されています。PPIから、価格変動が大きい食糧・エネルギーを除いた指標がコアPPIです。

内訳には「品目別」「産業別」「製造段階別（原材料・中間財・完成財）」があり、「品目別」「産業別」を見て、結果（「コア指数」「総合指数」）の解釈を行います。

さて、物価は上流から下流へと波及すると、かつては解説されていました。がしかし、これは供給側の論理が消費側の論理よりも強かった時代の話です。確かめておきましょう。

PPIに先行するのは輸入物価指数です。もし輸入物価指数が前月より上昇したら、PPIも前月より上昇するのなら、輸入物価は生産者物価を先行示唆することになります。
下図は、輸入物価指数とPPIの増減方向が一致した率をプロットしています。横軸でPPIと比較する輸入物価指数を時期ずれさせています。


この図からは、輸入物価が上昇すればPPIも上昇する、といった関係が見出せません。輸入材料が倉庫に置かれる期間も考慮して、輸入物価と3か月後のPPIまで比較しても、両者の方向一致率は高くありません。

当然です。
物価に影響を与える量産品の原価は、ざっくり、材料費（1）＋光熱費（1）＋加工費（1）です。これに製造益（1）と営業益（1）を加えると、全て輸入材料で作られる製品ですら、材料費はPPIの20％程度です。輸入物価が前月に比べて1％上昇しても、材料費は20.2％にしかなりません。その一方、営業前線では、その製品が売れている・売れていないで、最終製品価格を10％単位で顧客と価格交渉しているのです。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。



上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。

では次に、PPI及びコアPPIの前月比・前年比のどの項目が、反応に寄与するのかを下表に示しておきます。


結論から言えば、最も指標結果に素直に反応しがちな直後1分足の反応方向を高くするには、


という係数のときだとわかりました。この式で求まる事後差異（発表結果ー市場予想）と直後1分足の方向一致率は83％です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


反応一致性分析の結果を下図に示します。


指標一致性分析の結果を下図に示します。



巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月14日00:10頃に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、PPIが市場予想を上回り、コアPPIが市場予想を下回りました。前回結果と比べると、全般的には生産者物価は下がっています。
反応は陽線で、直後11分足は直後1分足の跳幅・値幅を超えて伸びました。

同時発表された週次新規失業保険申請件数は、ほぼ市場予想通りでした。
よって、今回の反応は指標結果によるというより、23:00のFRB議長議会証言を睨んでの動きと推察されます、


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は、指標発表7秒前ぐらいから陰線側に転じました。
今回は指標発表前にポジションを取る予定がなかったので、ギリギリまでポジション解消を待てたことが勝因です。

追撃は、高値掴みとなってしまい、一時は陰線側に転じて含損が生じていました。これも、21:35頃からの再反転によって救われました。


事前調査分析内容を、以下に検証します

反応は小さく、最終的には素直な方向に落ち着いたものの、どちらに反応が伸びるか迷いがあったように見受けられました。
直前1分足は陰線で、指標発表後の反応は素直でない方向となりました。


下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月7日21:30に米国雇用指標「NFP（非農業部門雇用者数）変化・失業率・平均時給」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。


本指標の過去傾向は、

• 反応が非常に大きい経済指標のひとつで、
  
• 反応方向は素直な傾向があり、
  
• 追撃は早期参加・短期利確に適しています。

定型分析結果を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。





詳細ないしは論拠は「�T.調査・分析」を参照頂くこととして、その要点を以下に纏めておきます。

• ISM製造業景況指数とISM非製造業景況指数の雇用指数やADP民間雇用者数は、本指標のNFP増減の結果を先行示唆すると言われています。
  がしかし、直近29回の結果を調べた限りアテにならず、ADPを除けば外れることの方が多いくらいです。そのADPの結果も、NFP増減の結果を正しく示せたことは58％しかありません。
  
  
• 発表結果項目毎の発表結果の良し悪しは、直後1分足の反応方向と、平均時給（78％）＞NFP増減（66％）＞失業率（57％）、となっています。
  また、各項目に適切な係数を用いて回帰計算を行うと、事後差異と直後1分足の方向一致率は90％と達します。よって、本指標は素直に反応する傾向があります。
  
  
• 直前1分足の陰線率は83％と、かなり偏りがあります。
  指標発表前のローソク足の方向が、指標発表後のローソク足の方向を示唆している兆候はありません。
  
  
• 事前差異（市場予想ー前回結果）と直後1分足との方向一致率が75％となっています。つまり、最も有名な指標だけに、指標結果方向について市場予想がアテにできる訳です。そして、今回の事前差異はプラスです。よって、陽線で反応する可能性が高い、と解釈します。
  
  
• 指標発表時点から見て、直後1分足と直後11分足の方向一致率は86％です。直後1分足と直後11分足の跳幅同士・終値同士を見比べると、反応が伸びた確率は各80％・56％です。そして、次に、直後1分足終値がついた時点から見ると、直後11分足の終値が伸びていたことは48％しかありません。
  つまり、反応方向を確認したら追撃ポジションを取り、短期利確に適しています。発表から1分を過ぎると、そこからどちらに反応するかはわからない、ということです。騙しや高値（安値）掴みには注意が必要です。
  
  
• 以上の分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は陰線と見込みます。
  (2) 直後1分足は陽線と見込みます。
  (3) 追撃は早期参加・短期利確で行います。分析結果からは、発表から1分を過ぎての追撃に適していない指標となっているものの、大きく動きがちな指標なので、チャートの動き次第では慎重に再追撃しても良いでしょう。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


米国雇用統計は、市場の関心が最も高い経済指標として有名です。

過去に最も反応したのはNFP（非農業部門雇用者数）ですが、最近は平均時給への注目が高まっています。これは、以前にFRB幹部が注目していると発言したからです。現在、米国経済は成長とインフレが持続しています。インフレが進むのに賃金が上昇しなければ、いずれ成長が腰折れしてしまいます。だから、FRBは平均時給の上昇に関心があるのです。

さて、最も市場の関心を集めるだけに、雇用統計の結果を事前分析した記事は、毎月数多く見受けられます。
例えば、ISM製造業景況指数やISM非製造業景況指数の内訳には、雇用指数というのがあります。また、ADP民間雇用者数も有名です。同月のこれら指数・指標結果に絡めて、当月の雇用統計の結果を論じる記事は、かなり多く見受けられます。

がしかし、下図をご覧ください。この図は、上記3つの指数・指標の結果を前月結果と比べた増減を、同月雇用統計のNFP増減数が前月結果と比べた増減と、方向一致率を調べたものです（実態差異の方向一致率を求めています）。


これでは当たらないと言った方が良いぐらいです（調査範囲は2015年1月分発表から前回発表までの29回分です）。あまりにひどい一致率ですが、事実は事実だから仕方ありません。

よって、ISMの雇用指数やADP民間雇用者数を論拠に、雇用統計のNFP増減を論じることはできません。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。これらグラフは、発表結果が後に修正値されても、修正せずに定時発表時のままの値をプロットしています。理由はおわかりだと思いますが、経済情勢の正確な把握よりも、発表時の反応との関係分析を優先するためです。




これら「NFP増減」「失業率」「平均時給」の反応への影響を調べておきましょう。


平均時給＞NFP増減＞失業率の順に、結果の良し悪しが反応方向に影響することがわかりました。そして、

で事後差異を求めると、直後1分足の反応と方向一致率が90％に達することがわかりました。

では次に、この係数を用いた雇用指標結果を用いて、先述の比較で最もアテになるADP結果と指標間一致性分析を行っておきます。


陰線率の方向一致率以外はひどいものです。
これは先述の通り、もともと最も関係が深いと思われるNFP増減とすら、ADP結果の実態差異の方向一致率が58％しかなかったため、と理解できます。

となれば、もう因果関係に説明がつくような分析ではなくなるものの、両指標の事後差異の方向一致率が32％（不一致率68％）しかないことに着目して、「逆張りの有効性」を調べるしかありません。
例えば、ADP民間雇用者数の発表結果が市場予想を下回った月は、雇用統計全体の発表結果が市場予想を上回る、というようなことです。上表では、こうした逆張り分析が3回に2回以上有効だったことが、データで示唆されています。
重ねて注記ですが、こんなデータ上の特徴には因果関係の説明がつきません。無理筋を通すなら、「ADP結果が良いときは、雇用統計発表以前に折込みが進むため、雇用統計発表後に事実売り（買い）が発生しやすい」という解釈です。
そうかも知れないけれど、どうもしっくりきません。

さて、雇用統計の事後差異と直後1分足の方向一致率は、過去90％にも達してます。
従って、ADP民間雇用者数の事後差異と逆方向に雇用統計直後1分足が反応することは、68％と90％の現象が重なったときなので、61％ということになります。
話が面倒だった割には、あまりアテにできる（高い確率）話じゃありませんね。これなら他の分析結果をアテにする方が、期待的中率が高くなります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。

政策変更期待があるときの各国中銀の金利発表時を除くと、本指標と英国雇用統計は最も反応が大きい指標です。それだけに、騙しや高値（安値）掴みには気を付けましょう。
騙しや高値（安値）掴みを避けるセオリーなんてありません。騙されるときは騙されるし、タイミングを間違って高値（安値）掴みしてしまうこともあります。
本文を読んでくれた方のため、本指標の特徴を2つ挙げておきます。

ひとつは、直前1分足が陽線になったことは調査期間において4度しかないものの、陽線になったからと言って、直後1分足が陽線になるか否かは結果的に関係なかったことが下図を見比べればわかります。慌ててはいけません。

もうひとつは、直後1分足跳幅が過去平均値50pipsを超えたことは11回（38％）あります。この11回だけに注目して、直後11分足跳幅が直後1分足跳幅よりも伸びたことは8回（72％）です。当り前の傾向ですが、大きく反応したときには、発表から1分を過ぎてから高値・安値を付けがちです。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


反応一致性分析の結果を下図に示します。


指標一致性分析の結果を下図に示します。



巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月7日23:10頃に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果はまちまちで、NFP増減は改善、失業率と平均時給は悪化しました。

この、まちまちの結果を受けて、発表から20秒程度経過すると、長い上ヒゲを残して値幅を削り、発表後3分を経過した頃には陰線へと転じました。そして、発表から5分経過後には再び陽線側に反応を伸ばしました。反応はかなり複雑な動きで、方向を見切るような取引方法では損切となった人も多いと推察します。

妙な動きが直前1分足でありました。発表の10秒前ぐらいから「すー」と陰線側に伸びたのです。前日のADP発表直前にも全く同じ動きがあり、単に発表直前のポジションクローズではないのかも知れません。

この動きに連られて売っていたら、発表直後の初期反応で損切が自然です。初期反応を見てから追撃しても、発表後20秒ぐらいで決済していないと、再び損切が自然です。もう一度、ドテンしても5分以内に決済していないと、またまた損切になっていた可能性があります。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足の利確が早すぎたかも知れませんが、これで構いません。前述の「すー」と陰線側に大きく動いたのは、指標発表10秒前ぐらいからです。そこまで付き合っていたら、指標発表直後の反応を狙ったポジションが取れずにいたかも知れません。

発表時刻を跨いだ直後1分足跳幅狙いは、うまいタイミングで利確できました。

最初の追撃は一時、含損が生じていたものの、失業率と平均時給が悪化していたので、含益転換が待てました。3度目の追撃は、まさかもう一度反転するとは考えていなかったので、これは判断ミスです。


事前調査分析内容を、以下に検証します。

• 反応は過去平均より小さく、方向は結果的に素直だったものの、追撃は難しかったと思われます。
  
• ISM製造業とISM非製造業の雇用指数とADPのうち、今回のNFP増減の実態差異方向が一致したのは、ISM製造業のみでした。
  
• 過去の発表結果項目毎の実態差異と直後1分足の方向一致率は、平均時給（78％）＞NFP増減（66％）＞失業率（57％）、でした。今回の結果は、NFP増減と一致したことになります。
  また、各項目に適切な係数を用いて回帰計算を行うと、事後差異と直後1分足の方向一致率は90％に達していました。今回の発表結果から事後差異を計算するとプラスで、素直に反応したことになります。
  
• 直前1分足の陰線率は83％と、かなり偏りがありました。結果は陰線です。
  
• 事前差異と直後1分足との方向一致率が75％となっていました。結果は一致しました。
  
• 直後1分足と直後11分足は方向一致し、直後1分足と直後11分足の跳幅同士・終値同士を見比べて、いずれも反応を伸ばしました。
  また、直後1分足終値がついた時点から見て、直後11分足の終値が伸びていたことは48％しかありませんでした。がしかし、結果は終値を伸ばしています。
  反応方向を確認したら追撃ポジションを取り、短期利確に適している、という事前分析は、ほぼこれで良かったと思われます。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月6日23:00に米国景気指標「ISM非製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。

本発表に先立つ22:45に「非製造業PMI」が発表されます。非製造業PMIと本指標とは同月分集計結果の発表となるので、何らかの影響があると考えられるものの、両指標の相関についてはまだ調べていません。来月には両指標の対比分析を間に合わせたいと思います。

本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。






本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 過去の平均的な反応程度は小さく、直後1分足跳幅・値幅が各15pips・11pipsしかありません。
  反応方向は発表結果の良し悪しに素直で、事後差異（発表結果ー市場予想）と直後1分足の方向一致率が78％となっています。
  追撃には適しているものの、発表から1分を過ぎると、そのまま反応を伸ばすか反転するのかがわかりません。短期取引に適しています。
  
• 過去の市場予想は71％が前回結果より低くなっており、偏りがあります。がしかし、実際の発表結果は前回結果よりも52％が高くなっています。
  つまり、本指標の市場予想は、発表結果の前回結果との増減方向すら当たっていません。
  
• それにも関わらず、事前差異（市場予想ー前回結果）の正負方向と直後1分足の方向一致率は67％（3回に2回）となっています。現時点（7月5日正午頃）において今回の事前差異はマイナスなので、過去の実績から言えば3回に2回の割で陰線ということになります。
  
• 指標発表前のローソク足の方向は、指標発表後のローソク足の方向を示唆していません。
  直前1分足の陰線率は84％と高く、指標発表直前の動きには市場環境や直後の指標発表に関係ない動きをします。指標発表時刻を跨いで買ポジションを取得するつもりなら、指標発表直前が良いでしょう。
  なお、直前1分足が数少ない陽線だったことは4回です。この4回のうち3回で、直後1分足が陽線となっています。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は81％に達しており、それら跳幅同士を見比べて反応を伸ばしたことは90％にも達します。がしかし、直後1分足終値がついた時点では、更に反応を伸ばす確率が50％まで低下しています。
  つまり、本指標は早期追撃・短期利確に適しており、発表から1分を経過してからは追撃に不向きだと言えます。
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は陰線と見込みます。
  (2) 直後1分足も陰線と見込み、指標発表直前にポジションを取得し、発表後はすぐに解消します。
  (3) 反応方向を確認次第、追撃ポジションを取得します。複数回の追撃は行いません。

以上の詳細ないしは論拠は、以下の「�T.調査・分析」に記しています。


公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月早い時期に発表されること（第3営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として非製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、過去データを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。

本指数の解釈は、50[ips]（Index Points）を上回ると景気拡大・50[ips]を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50％未満のときに利上げをしたことがないということ、です。

なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「事業活動」「新規受注」「雇用」「入荷遅延」の4項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。


上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。下図も同様です。

下図は、本指標内訳となります。ビジネス活動指数を除くと、新規受注指数・雇用指数・価格指数には市場予想がありません（どこかにあるのかも知れませんが、細かく調べていません）。



以上の過去の市場予想・発表結果に基づき、各項目毎の反応との方向一致率を下表に示します。
調査は、事前差異と直前10-1分足・事後差異と直後1分足や直後11分足・実態差異と直後11分足の方向一致率を求めています。市場予想がない新規受注指数・雇用指数・価格指数は、実態差異と直後11分足の方向一致率だけを求めています。


各項目の影響を見て、各差異の重み付けを、景況指数は4倍・ビジネス活動指数は2倍・その他は1倍して、指標一致性分析の係数を決めました。

ここで、取引には関係ないことですが、数学的に正しくない処理をしているので注記です。
もともと景況指数には内訳項目が反映されているので、このように内訳をもう一度取り込む回帰計算を行うことは、数学的に正しくありません。正しくないものの、現実問題として景況指数発表値が市場予想や前回結果と同値でも、陽線か陰線に反応します。そのため、計算上は二重回帰になってしまうものの、内訳の各項目も再度変数として取り込んで、上記の重み付けを求めています。
こうした処理を行うことで、ほぼ事前差異・事後差異・実態差異が0となることがなくなります。



過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


反応一致性分析の結果を下図に示します。


指標一致性分析の結果を下図に示します。



巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月7日に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


指標結果は雇用指数を除いて前回結果・市場予想以上となり、反応は陽線となりました。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は売ポジションだったにも関わらず含損を抱えていたので、そのまま指標発表まで持ち越しました。結果、指標結果を読み誤っていたため損切となりました。
指標結果を読み誤っていたので、発表後はすぐに買ポジションで追撃し、チャートの波をうまく捉えることができました。

指標発表を跨いで無理にポジションを持たなくても良さそうなものですが、それは違います。
程度が管理できる限りにおいて、勝率100％が目標ではなく負けても良いのです。そのとき、分析による根拠に基づいて負けるなら、いずれ期待的中率通りの勝率になるでしょう。だから、負け惜しみでなく、負けること自体に問題はありません。
そして、期待的中率が高いときに発表時刻を跨いでポジションを取っておけば、損切と利確の幅を比べて反省することができます。動きが早くても過去の反応の平均値を頭に入れておけば、利確は平均値以上を目指しやすく、損切は平均値以下で即座に行いやすくなります。それが後々データを確かめてみれば、損小利大になっています。
更に、損切となったときはすぐに反転追撃すると、損失をいくらか取り返せることの方が多いのです。損切となる分析間違いは仕方ないにせよ、すぐに損切して反転追撃すると、発表から1分強は指標結果に素直に反応を伸ばすことが多いからです。

ともあれ、今回は何とか取り返せました。

事前調査分析内容を、以下に検証します

• 反応は過去平均より小さく、方向は素直で、跳値は発表から1分を過ぎても伸びたものの、直後11分足は直後1分足の値幅を削りました。
  
• 市場予想が方向すら当たっていない、という点は、分析通りでした。
  
• 事前差異と直後1分足の方向一致率は67％（3回に2回）が当たっており、今回は直後1分足を陰線と予想していました。がしか、結果は陰線となって、分析を外しています。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は81％に達していました。そして、それら跳幅同士を見比べて反応を伸ばしたことは90％にも達しました。がしかし、直後1分足終値がついた時点では、更に反応を伸ばす確率が50％まで低下しています。
  その通り、と言ってもよい動きでした。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。






本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月6日21:15に米国雇用指標「6月分ADP雇用統計」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。






本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 平均的な反応は13-17pipsとあまり大きくありません。そして、反応方向は事後差異との方向一致率が75％と高く、素直な指標です。また、直後1分足と直後11分足との方向一致率も79％と高く、追撃に適しています。
  
• 本指標の過去の市場予想と発表結果のグラフを一見しても「市場予想後追い型」には見えません。がしかし、調査期間における事後差異（発表結果ー市場予想）の正負が入れ替わったことは34％しかなく、事後差異の正負が前回と同じか0だったことは60％です。つまり、本指標は市場予想後追い型です。
  今回は、前回の発表結果が前回の市場予想を上回っているので、発表結果が市場予想を上回る確率が60％ということになります。
  
• 直前1分足の陰線率が86％、直後1分足の陽線率が75％となっています。なお、この結果は、今回の場合「市場予想後追い型」として、発表結果が市場予想を上回る、という解釈と矛盾していません。
  そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除いて注目すべき点は、直前10-1分足と直後1分足との方向一致率が32％（不一致率68％）となっている点です。過去の3回に2回は、指標発表前後でローソク足が反転しています。
  
• 直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各73％・68％です。また、直後1分足終値がついた時点で、その後も反応を伸ばしたことは54％で、反転したことが46％です。
  本指標の直後1分足には逆ヒゲが目立ちません。よって、初期反応を確認してすぐに追撃して短期利確すべきです。
  
• 事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率が各75％・82％となっています。発表結果の良し悪しに素直で、素直に反応したときに反転することが少ない、ということです。
  この点でも追撃に適しています。
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前10-1分足は陰線と見込みます。事前差異との方向一致率は40％（不一致率60％）と、本来の取引基準に達していないので、無理はしません。
  (2) 直前1分足は陰線と見込みます。但し、過去平均の跳幅は5pipsしかないので、含益を得たらすぐに利確します。
  (3) 直後1分足は陽線と見込み、指標発表前にポジションを取得し、初期反応確認後に解消します。もともと陽線率が75％と高く、市場予想後追い型でも60％となっています。そして、ISM製造業景況指数の雇用指数が前月よりも改善しています。
  (4) 追撃は早めに行い、短期利確で複数回OKです。但し、過去の直後1分足跳幅が17pipsしかないので、高値（安値）掴みには注意が必要です。

以上の詳細ないしは論拠は、以下の「�T.調査・分析」に記しています。


公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


本指標は、米国「雇用統計」を翌日に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。

本指標についてはおもしろい話があります。
確か「前月結果に対する増減を無視し、市場予想に対する増減だけに着目します。このとき、ADP発表結果に沿ってポジションを持つと、ほぼ3勝2敗で2日後のNFPの増減方向と一致する」と言われています。そして、「本指標発表後にポジションを取得し、雇用統計直前に解消するポジションの持ち方をADP手法という」のだそうです。ADP手法の勝率は60％付近だそうです。
これらについては、まことしやかに語られていたものの、調査期間や実際にポジションを持って継続的に取引を行ったという記録が見当たりませんでした。当会では真偽を調べたことがないので、責任を負いかねます。が、もし成立するのなら何となく納得できそうな話ですね。
但し、ポジションを持ち続ける期間が長すぎるため、このブログでは扱いません。ポジション保有時間が長くなるリスクの割に期待的中率が低すぎます。

このように、本指標は雇用統計のNFPの先行指標としてアテになります。がしかし、直近の雇用統計は、NFPよりも平均時給に反応しがちなので、今では更に勝率が下がっている可能性があります。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。


上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。そして、発表結果は後に修正値が発表されても、このグラフでは修正していません。

グラフを一見しても「市場予想後追い型」には見えません。がしかし、調査期間において事後差異（発表結果ー市場予想）の正負が入れ替わったことが29回中10回（34％）です。そして、事後差異の正負が前回と同じか0だったことは、28回中17回（60％）です。
つまり、本指標は市場予想後追い型です。
今回は、前回の発表結果が前回の市場予想を上回っているので、発表結果が市場予想を上回る確率が高い、ということになります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。

直前1分足は陰線、直後1分足と直後11分足は陽線が目立ちます。後述する反応一致性分析で確率を確かめておきましょう。
直前1分足にヒゲが目立たないということは、指標発表直前に陰線側に「すっ」と動きがちだということです。
直後1分足に順ヒゲが目立たないということは、その後も反応が同じ方向に伸びがちだということです。そして逆ヒゲが目立たないということは、初期反応の騙しが少ないということです。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各73％・68％です。また、直後1分足終値がついた時点で、その後も反応を伸ばしたことは54％で、反転したことが46％です。
本指標の直後1分足には逆ヒゲが目立ちません。よって、初期反応を確認してすぐの追撃に適しています。

反応一致性分析の結果を下図に示します。


直前1分足は陰線率が86％となっています。がしかし、過去平均の跳幅が5pipsしかありません。取引するなら欲張らないことです。
直後1分足は陽線率が75％となっています。この結果は、今回の場合「市場予想後追い型」として、発表結果が市場予想を上回る、という解釈と矛盾していません。

そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除いて注目すべき点は、直前10-1分足と直後1分足との方向一致率が32％（不一致率68％）となっている点です。過去の3回に2回は、指標発表前後でローソク足が反転しています。

指標一致性分析の結果を下図に示します。


事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率が各75％・82％となっています。発表結果の良し悪しに素直で、素直に反応したときに反転することが少ない、ということです。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月6日23:30頃に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は前回結果・市場予想を下回り、反応は陰線でした。

少しおかしな動きがありました。
直前1分足は、最後の10秒ぐらいに「すー」と陰線側に伸びました。そして、直後1分足はもっと素直に陰線側に伸びても良いものの、あまり伸びていません。確認できませんが、発表時刻が21:15ちょうどより早かったということはないでしょうか。そんな感じの動きでした。


取引結果は次の通りでした。


直前10-1分足と直後1分足は、分析を外したので損切も仕方ありません。いずれも、早めの損切で損害は小さく抑えられました。

分析を外したら損切して被害を抑え、すぐに反転追撃する。するとなぜか、分析を外したときに限って、反転したポジションは稼げます。今回は、損切を取り返すには至りませんでしたが。


事前調査分析内容を、以下に検証します

• 平均的な反応は13-17pipsとあまり大きくありません。今回はやや平均より小さな反応でした。
  反応方向は事後差異との方向一致率が75％と高く素直な指標で、今回も素直に反応しました。
  がしかし、直後1分足と直後11分足の方向は反転しており、一般論として追撃で利確することは難しかったと思います。
  
• 本指標は市場予想後追い型です。がしかし、今回発表結果は前回と同様に市場予想を上回るのでなく、下回りました。
  
• 直前1分足の陰線率が86％、直後1分足の陽線率が75％となっていました。がしかし、直後1分足は陰線で、分析を外しました。
  そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除いて注目すべき点は、直前10-1分足と直後1分足との方向一致率が32％（不一致率68％）となっている点でした。今回は直前10-1分足が同値のため、判定無しということになります。
  
• 直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％でした。がしかし、直後11分足は直後1分足の方向から反転しています。
  直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各73％・68％でした。また、直後1分足終値がついた時点で、その後も反応を伸ばしたことは54％で、反転したことが46％でした。結果は、直後1分足終値がついてから暫く反応を伸ばしたものの、その後は反転しました
  初期反応を確認してすぐに追撃し、短期利確できました。
  
• 事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率が各75％・82％となっていました。これは、発表結果の良し悪しに素直で、素直に反応したときに反転することが少ない、ということです。がしかし、今回は素直に反応したものの反転しました。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年7月3日23:00に米国景気指標「ISM製造業景況指数」が発表されます。今回発表は2017年6月分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。






本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 反応程度はあまり大きくなく、反応方向は指標結果に対して非常に素直となる傾向があります。指標発表後の追撃に適した指標です。
  
• 多くの指標解説記事で「Phil連銀景況指数」が本指標の先行指標である旨、説明されています。がしかし、少なくとも直近2年強に関する限り、これは事実と異なります。両指標両指標の実態差異（発表結果ー前回結果）の差異方向一致率は52％で、直後1分足の反応方向一致率に至っては32％しかありません。
  こんな話をアテにすると、毎月の本指標毎に1勝2敗ペースで沈んでいくのです。
  
• 本指標は「市場予想後追い型」指標です。
  調査期間において発表結果と市場予想の大小関係が入れ替わったことは29回中9回（31％）しかありません。そして、事後差異のプラスが続いたりマイナスが続いたことは、28回中22回（79％）です。今回の発表が前回と同様に続くとすれば、発表結果は市場予想を上回ることになります。
  
• 本指標は追撃に適しています。
  直後1分足と直後11分足との方向一致率は78％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各90％・81％です。また、直後1分足終値がついた時点から見ると、そのまま反応が伸びたことは63％、反転したことが37％です。
  
• 反応一致性分析の結果を見る限り、取引参加者が指標発表前に発表後の反応方向を予見している兆しは見受けられません。
  がしかし、指標一致性分析の結果では、事後差異と直前10-1分足との方向一致率が77％で、直後1分足との方向一致率が78％です。77％と78％なので、直前10-1分足が直後1分足の方向を示唆している確率は60％ということになります。
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、次のシナリオで取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は陰線と見込みます。過去の陰線率が68％と高く、事前差異との方向一致率が73％となっています。
  (2) 直後1分足は、直前10-1分足と同じ方向に指標発表直前にポジションを取ります。
  (3) 指標発表後は反応方向を確認次第、追撃を行います。複数回の追撃もOKです。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


本指数は、(1) 米国主要経済指標で毎月最も早く発表されること（第1営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 一般論として製造業の景況感は小売・消費・物価関連の他の指標への影響も大きいと考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
がしかし、後述するように過去のデータを見る限り反応（値動き）はそれほど大きくありません。

本指数の解釈は、50［ips］を上回ると景気拡大・50［ips］を下回ると景気後退、です。
本指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、FRBが本指数が50［ips］未満のときに利上げをしたことがないということ、です。

なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。本指数は、製造業約350社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの29回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。


本指標に含まれる「新規受注」「雇用」「価格」は、関連する実態指標・雇用指標・物価指標の結果に先行している可能性があります。




これらのグラフは、発表結果と市場予想をプロットしています（「新規受注」を除く）。そして、下表は、それらのどちらが反応方向に影響を強く与えているかを調べています。この表は、後述する指標一致性分析の係数を求めていることになります。

前回結果と市場予想の差が事前差異、発表結果と市場予想の差が事後差異、発表結果と前回結果の差が実態差異、です。事前差異と直前10-1分足の方向一致率、事後差異・実態差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率は求めています。


結果は、いずれの指数も単独では反応方向との関係が高いと言えません。そのため、景況指数の差異を3倍、雇用指数の差異を2倍、価格と新規受注指数を1倍して、各差異を合計しました。このとき、事後差異と直後1分足との方向一致率が78％となり、信頼度が高まります。

なお、厳密に言えば、もともと景況指数というのはその他の指数に基づき計算されています。よって、こうした数式処理は二重回帰に当たるので、統計的には正しいやり方ではありません。FXをやる上で面倒で関係ない話ではありますが、正しくない数式処理をしているので注記しておきます。

次に、景況指数のグラフを一見すると、「市場予想後追い型」に見えなくもありません。確認しておきましょう。
調査期間において発表結果と市場予想の大小関係が入れ替わったことが29回中9回（31％）です。また、事後差異のプラスが続いたりマイナスが続いたことは、28回中22回（79％）です。
よって、本指標は「市場予想後追い型」です。

また、「Phil連銀景況指数」は、本指標の先行指標だと言われています。これも確かめておきましょう。


上図は、両指標の各差異同士・ローソク足の方向同士の同月一致率を一覧したものです。特に、先行性の有無は、実態差異で判断すべきなので、そこに着目すべきです。
結果は、両指標の実態差異の方向一致率は52％しかありません。

つまり、多くの指標解説で述べられている「Phil連銀景況指数」が「ISM製造業景況指数」の先行指数だという話は、少なくとも直近2年強の期間において事実として正しくありません。両指標結果は前月より増加するか減少するかということすら一致しておらず、まして、反応方向はむしろ両指標で逆方向に反応することの方が多いぐらいです。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は78％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各90％・81％です。また、直後1分足終値がついた時点から見ると、そのまま反応が伸びたことは63％、反転したことが37％となっています。
つまり、本指標は指標発表後の追撃にかなり適しています。

反応一致性分析の結果を下図に示します。


発表前は陰線となることが多く、発表後は陽線となることが多いようです。がしかし、それほど偏りが強い訳ではありません。
また、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、あるローソク足と他のローソク足との方向一致率が30％以下もしくは70％以上になっていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている訳ではないようです。

指標一致性分析の結果を下図に示します。


事前差異は、直前1分足との方向一致率が73％となっています。今回の事前差異はマイナスなので、直前1分足は陰線の可能性が高いと思われます。

事後差異・実態差異は、直前10-1分足との方向一致率が77％で、直後1分足との方向一致率が78％です。77％と78％なので、直前10-1分足が直後1分足の方向を示している確率は60％ということになります。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。



以下は2017年7月4日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


発表結果は市場予想を上回り、反応は陽線でした。

景況指数の57.8という数字は、2014年8月以来、約3年ぶりの水準です。
内訳の新規受注は63.5、雇用は57.2で、これらも前回結果・市場予想を上回っています。価格は55.0で、前回結果を下回り、昨年11月以来の水準に低下しました。

受注と雇用が良くて価格が下がっているのだから、単純に考えれば良いことです。がしかし、これでは現在が良くても将来が不安です。価格を下げなければ売れない可能性が残ります。最も良い姿は、価格が少しずつ上昇して受注が増えて雇用も増えることです。


取引結果は次の通りでした。


直前10-1分足は陰線で、シナリオ上は指標発表直前に売ポジションの予定でした。直後1分足（指標発表直前のポジション取得）は、シナリオに反して買ポジションを取ってしまいました。シナリオを記憶違いしていて、「市場予想後追い型」が頭にあったため、です。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 反応程度は過去平均の2倍近く、反応方向は指標結果に対して素直でした。指標発表後の追撃もリズムがあって、比較的、安心して行えました。
  
• 6月分と前回5月分データを見比べると、NY連銀は改善、Phil連銀は低下、ISMは改善、でした。
  
• 「市場予想後追い型」らしく、前月と同じく市場予想を発表結果が上回りました。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向は一致し、両者の跳値同士・終値同士がともに反応を伸ばしました。追撃が行いやすいリズムもあったと感じています。
  
• 指標発表前はほぼ値動きが止まり（やや陰線）、発表前に発表後の反応方向を予見している兆しは見受けられませんでした。直前10-1分足と直後1分足は方向が逆でした。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

米国の経済指標発表前後の取引はUSDJPYで行っています。
米国の政治・金融・経済の動向は、どの通貨ペアにも影響を及ぼします。望ましくは、東京時間の取引はUSDJPYで、欧州・米国時間はEURUSDで行いたいものです。


USDJPYについては「4-1. 日本経済指標DB（2017年6月最終版）」に記載済のため、ここではEURUSDについて纏めておきます。
EURUSD月足は、始値1.1243ドル・高値1.1445ドル・安値1.1119ドル・終値1.1422ドルで、値幅179pips・跳幅202pipsの陽線でした。
月足一目均衡表では遅行線が実体線を上抜け、月足でも上昇トレンド転換サインが出ました。但し、2015年8月高値（1.1713）と2016年5月高値（1.1616）とを結んだレンジスタンスラインが、7月には1.1440付近に下がってきています。レジスタンス上抜けに何度か跳ね返されてトライし直す必要があるかも知れません。このレジスタンスを抜ければ、次は2016年5月高値（1.1616）、2015年8月高値（1.1713）、雲下端（1.1951）がレジスタンスになります。

10年債金利の動きに繋がる内容としては、6月FOMCでFRBの資産縮小計画を示された一方、月末間近になってECB総裁が量的緩和縮小に向けた考えを示しました。その結果、独10年債金利が短時間のうちに急上昇をしました。月末金利自体は独債0.46％・米債2.3％となっていますが、6月月初時点がそれぞれ0.31％・2.21％だったことを思えば、6月の落差は独債の方が大きかった訳です。
よって、先述の6月月末付近のEURUSDの急上昇は米独の金利差縮小（金利差比の拡大）に裏付けられています。

ダウは、月初から6月19日まで上昇、その後月末までが停滞となっています。FOMCが保有債券規模縮小を示したり、ロシアゲートが話題になった割に動きがありません。つまり、為替にとって株価は影響しない月（影響が小さい月）でした。



2017年の政策金利利上げは3回が予定されていました。3月・6月を市場予想通り実施し、ここにきてあと1回の利上げを今年行わないのではないか、と言われています。というのも、6月FOMCで現在4.5兆ドル規模（ほぼ日本のGDP並み）のBS（バランスシート）縮小に着手する方針を示し、市場では早ければ9月にも縮小を開始する可能性について話題に挙がっているためです。

もし9月に縮小を始められない市場環境ならば、利上げも難しい状況です。もしBS縮小を12月に行うなら、次回利上げは9月頃と考えられ、6月利上げの影響の検証期間が足りません。だから、利上げが12月だとすれば、9月にBS縮小を開始することになります。がしかし、BS縮小の影響こそ未知な施策ですから、影響を時間をかけて検証する必要があります。それならば12月に利上げは難しく、むしろBS縮小の開始が遅れてあと1回の利上げが今年できないのではないか、という論理です。

何かちょっと面倒くさい理屈です。最初、1回読んでも、話がぐるぐるしていてナニを言っているのかわかりませんでした。7月中にはもっと単純化されていてほしいものです。

　(事例1) FOMC政策金利（2017年6月15日発表結果検証済）
　(事例2) FOMC議事録（2017年5月25日公表結果検証済）


米国GDPに対し公共投資が与える影響は、日本の場合に比して小さなものです（絶対額でなく比率で考察）。従って、政府予算の配分が変わることは経済的な直接効果よりも、関連法規改正などで予算配分が増えた分野への政府支援が強まる間接効果となります（日本の場合は直接効果が大きい）。にも関わらず、そうした政策変更は、JPYに対してよりもUSDに対して大きく影響が現れがちな点が不思議です。

現在、米政権はオバマケア代案法案・税制改革・2018年度予算案（予算削減先が多い）の検討・承認を議会に求めつつ、ロシアゲート問題・北朝鮮問題（中国問題）・多国間協定離脱の代替施策必要性（FTAやパリ協定）を抱えています。
きっと風呂敷も日本の20倍ぐらいあるのでしょう。


(3-1) 総合・非製造業
UM（ミシガン大学）消費者信頼感指数とCB（カンファレンスボード）消費者信頼感指数とは、統計の目的・内容・時期が同じにも関わらず、実態差異の方向一致率を見る限り関係がありません。
6月発表結果も、UM速報値とCBの結果はそれぞれ前月結果に対し悪化と改善になり、逆の結果が発表されています。CBの現在指数は2001年7月以来の高水準になっていました。

6月分発表結果は、UM確報値・CB・ISMのいずれも改善となりました。物価上昇を下回る賃金伸び率による消費低迷で景気腰折れが懸念されていましたが、とりあえずいずれも改善です。
ISMが示した内容は、雇用指数が低下したものの、事業活動指数・新規受注指数・価格指数のいずれも5月より改善となっていました。

　(事例1) UM消費者信頼感指数速報値（2017年6月16日発表結果検証済）
　(事例2) CB消費者信頼感（2017年6月27日発表結果検証済）
　(事例3) ISM非製造業・総合景況指数（2017年7月6日発表結果検証済）

(3-2) 製造業
最も反応が大きい指標はISMです。ISMへの相関が強いと言われるのがPhil連銀景気指数で、Phil連銀景気指数への相関が強いと言われるのがNY連銀景気指数です。がしかし、その相関は毎回の取引でほぼありません。Phi連銀とISM製造業の発表結果は、前回結果より大きい・小さいすら52％しか一致していません。

6月分発表結果は、前回5月分発表結果に対して、NY連銀が改善、Phil連銀が低下、ISM製造業が改善、となりました。
ISMの内容を見ると、新規受注指数・雇用指数が改善し、物価指数が低下しています。この組み合わせは悪くありません。

　(事例1) NY連銀製造業景気指数（2017年5月15日21:30発表結果検証済）
　(事例2) Phil連銀製造業景気指数（2017年5月18日発表結果検証済）
　(事例3) ISM製造業景況感指数（2017年7月3日23:00発表結果検証済）

FRBが注目しているというPCEコアデフレータが最重要だと思われます。

物価は、材料（輸入物価指数）→生産（PPI）→消費（CPI）へと下流に波及すると言われています。がしかし、少なくとも直近2-3年は、PPI（生産者物価指数）とCPI（消費者物価指数）は、同月のPPIとCPIの増減の方向一致率が高くなっています（先行性と言うより同時性があります）。そして、輸入物価指数とPPI・CPIとの方向一致率には、数か月まで遡っても増減の方向一致率に強い相関は見出せません。

6月29日に発表された1-3月期PCEコアデフレータは前期比＋2.0％となり、2016年1-3月期以来4期ぶりに2％を回復が確定しました。FRBが既定の金融政策を進めやすい状況になったと言えるでしょう。

　(事例1) 四半期PCEコアデフレータ（2017年6月29日発表結果検証済）
　(事例2) PCEコアデフレータ（2017年6月30日発表結果検証済）
　(事例3) CPI（2017年6月14日発表結果検証済）
　(事例4) PPI（2017年6月13日発表結果検証済）
　(事例5) 輸入物価指数（2017年5月10日発表結果検証済）


景気を表すのは新規雇用者数と失業率で、これらについては既にFRB幹部も満足しています。だから、最近は景気を後押しする平均時給の伸びが注目されています。インフレ圧力が強まっているのに、賃金が伸びなければいずれ好調な個人消費が減少に転じ、それが経済成長を阻むと考えられているから、です。

6月分のISM製造業景況指数の雇用指数は前月より改善しました。ISM非製造業景況指数・ADP雇用統計は前月より低下しました。そして、これらと関連深いとされる雇用統計NFP増減は改善しました。
平均時給と失業率が悪化したものの、いずれも過去の指標トレンドの解釈を変えるほどの悪化ではありません。

　(事例1) 雇用統計（2017年7月7日21:30発表結果検証済）
　(事例2) ADP民間雇用者数（2017年7月6日発表結果検証済）



財政収支・国際収支の赤字が続いていても、主要先進国において米国経済は最も好調です。そういう実態を踏まえると、素人にも現状の景気の良し悪しを最もわかりやすく表しているのがGDPなのでしょう。

6月29日に発表された1-3月期GDP確定値は、改定値を上回って1.4％となりました。雇用状況が好調ゆえに、速報値の0.7％・改定値の1.2％よりもいずれ盛り返す、というFOMC見解は正しかったのでしょう。

　(事例1) 四半期GDP速報値（2017年4月28日発表結果速報済）
　(事例2) 四半期GDP改定値（2017年5月26日発表結果検証済）
　(事例3) 四半期GDP確定値（2017年6月29日21:30発表結果検証済）


「消費」や「住宅」が景気に関わるというのはわかるような気がします。がしかし、米国で「製造」が経済に与える影響は為替を動かすほど大きいのか、どうもピンとこないまま調査や分析を怠っていました。「住宅」は、もともとあまり反応しません。
やはり基本は、米国GDPの70％を占めるというPCEです。

(2-1) 消費
米国GDPの約70％は個人消費が占めています。

　(事例1) 四半期PCE速報値（2017年4月28日発表結果速報済）
　(事例2) 四半期PCE改定値（2017年5月26日発表結果検証済）
　(事例3) 四半期PCE確定値（2017年6月29日発表結果検証済）
　(事例4) PCE・個人所得（2017年6月30日発表結果検証済）
　(事例5) 小売売上高（2017年6月14日発表結果検証済）

(2-2) 住宅
FX会社HPなどでは注目度や重要度が高く評価されている指標もあります。反応は素直な傾向が目立つものの、注目度の割に反応が小さい指標ばかりです。

米国住宅市場は在庫不足で、低価格帯住宅の販売が好調です。5月分データ（6月23日発表）は前月比がプラスに転じています。これが、今回の結果が6月利上げによる駆け込み需要があったのか否かという観点での解説記事は、まだ見受けられません。

　(事例1) 中古住宅販売件数（2017年6月21日発表結果検証済）
　(事例2) 新築住宅販売件数（2017年6月23日23:00発表結果検証済）
　(事例3) 建設支出（2017年4月3日発表結果検証済）

(2-3) 製造
製造業（エネルギー分野を含む）は、米国GDPの約12％を占めています。だから、製造業の好不調が米国経済に与える影響は小さい、と捉えています。雇用指標や景気指標に影響すると考えているので記録を取って見ていますが、反応は大したことありません。

6月23日に発表された耐久財受注は、全体が前月結果を下回り、コアが前月結果を上回りました。全体・コアともに、指標推移のグラフから好不調を判断できない結果です。

　(事例1) 鉱工業生産・製造業生産・設備稼働率（2017年5月16日発表結果検証済）
　(事例2) 耐久財受注（2017年6月26日発表結果検証済）


最近の傾向は毎月400億ドルの貿易赤字が続いています。毎月400億ドルという大きさは、年間で日本の国家予算並みということですよね。米国の経済規模というのは本当にすごいのですね。本指標は、貿易赤字が多少増えようが減ろうが、発表直後の反応方向に関係なく、そして反応が比較的大きい傾向があること、です。少し変な指標です。

7月6日に発表された5月分貿易収支は、前月比△2.3％減の465億ドルでした。内訳の輸出は2年ぶりの高水準だったことが、赤字を減らした原因と考えられます。輸出の内訳は、石油が過去最高となっていました。棒

　(事例1) 貿易収支（2017年4月4日発表結果検証済）

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年6月30日21:30に米国物価指標「PCEコアデフレータ」・実態指標「PCE・個人所得」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。図表の細かな文字が見えにくければクリックしてください。






本指標の調査・分析の結論は以下の通りです。

• 反応は小さく、方向は同時発表されるどの項目が大きくても小さくてもあまり規則性がありません。
  最も初期反応（直後1分足跳幅）の方向に影響を与えるのは、PCE前月比です。がしかし、直後1分足終値は、発表結果と市場予想との差異方向と同方向に反応したことが58％しかありません。
  指標結果の良し悪しを真面目に分析してもあまり意味がありません。
  
• 指標発表前のローソク足の方向は、指標発表後の反応方向を示唆している兆しがありません。
  
• がしかし、追撃には適しています。
  指標発表時点から見ると、直後1分足と直後11分足との方向一致率は81％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各77％・73％です。
  そして、直後1分足終値がついた時点から見ても、直後11分足終値の反応が伸びる確率は59％で、直後1分足足終値の値幅を削ったり反応が反転することは41％です。
  反応方向を確認次第、追撃ポジションが取れます。
  
• 以上の調査・分析結果に基づき、初期反応を確認次第、追撃ポジションを取ります。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


個人消費（PCE）と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

同時発表される個人消費（PCE）・個人所得・PCEコアデフレータにおいて、PCEコアデフレータが重視されています。これは、FRBが重視する物価指標がCPIでなくPCEコアデフレータと言われているためです。その理由は、PCEコアデフレータよりもCPIには上方バイアスが生じるため、という解説があります。何を言っているのかはさておき、PCEデフレータが重要視されることはわかります。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。




上図は、発表結果と市場予想をプロットしています。発表結果が後日修正されていても、それは反映していません。そして、下表は、どの項目が反応方向に影響を強く与えているかを調べています。


この表から、PCEコアデフレータ・PCE・個人所得のいずれも、反応方向に強い影響を及ぼしていないことがわかります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

反応性分析の結果を下表に示します。


指標発表時点から見ると、直後1分足と直後11分足との方向一致率は81です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各77％・73％です。追撃に適した指標です。
そして、直後1分足終値がついた時点から見ると、直後11分足終値の反応が伸びる確率は59％です。直後1分足足終値の値幅を削ったり反応が反転することは41％となっています。

反応一致性分析の結果を下図に示します。


直前1分足は陰線率が73％となっています。がしかし、過去平均の跳幅が3pipsしかありません。取引するなら欲張らないことです。
そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、あるローソク足と他のローソク足との方向一致率が30％以下もしくは70％以上になっていません。つまり、本指標発表前後のローソク足の方向は、取引参加者が後の動きを予見できている訳ではないようです。

指標一致性分析の結果を下図に示します。



巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。



以下は2017年7月1日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は個人所得が市場予想を上回った他、市場予想通りでした。反応は陰線で、直後11分足は途中反転して陽線に転じました。
指標全体としては、市場予想通りもしくは市場予想を上回っても、前回結果に対しデフレータ・PCEが低下しており、これが初期反応を陰線にした原因と思われます。


取引結果は次の通りでした。


3度目の追撃は陽線に転じてからで、指標発表の影響期間内と考えると、これは逆張りになります。反省します。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 反応はいつもよりやや大きく、初期反応の方向はPCE前月比が前回結果を下回ったため陰線となりました。
  
• 追撃には適しているという事前分析結論は外しました。方向が反転してしまうと、勝率が下がります。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年6月29日21:30に米国経済指標「四半期GDP確報値」が発表されます。合わせて、物価指標「コアPCEデフレータ・GDPデフレータ」・実態指標「四半期PCE」が発表されます。いずれも、今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標要点を以下図表に纏めておきました。

• あまり大きく反応しません。直後1分足跳幅が12pips以下だったことが56％と、2回に1回です。
  
• 指標発表後の反応は素直で、GDP＞コアPCEデフレータの順に影響します。計算上は、例えばGDPの事後差異が0.2％となったとき、これをキャンセルするためにはコアPCEデフレータの事後差異が△0.3％となります（GDPの影響はコアPCEデフレータの1.5倍です）。
  
• 本指標での取引参加者は、事前に発表後の反応方向が掴めているような動きをしがちです。直前10-1分足と直後1分足・直後11分足との方向一致率がほぼ70％となっています。
  
• 次のシナリオを念頭に取引に臨みます。
  (1) 直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならば、陰線と見込んでポジションを取ります。
  これは、直前1分足の陰線率が77％あり、且つ、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が23％（不一致率77％）となっているため、これらに矛盾なくポジションを取るためです。
  (2) 直後1分足は、指標発表直前に直前10-1分足と同じ方向にポジションを取ります。
  直前10-1分足と直後1分足とは方向一致率が69％あります。また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率が77％あり、事後差異は直後1分足との方向一致率が75％あります。
  (3) 追撃は、直後11分足跳幅を狙って短期利確しましょう。
  直後1分足と直後11分足との方向一致率は67％で、方向一致時に跳幅が伸びたことは80％あります。そして、この方向一致時に終値が伸びたことは60％です。
  別の言い方をすると、直後1分足終値を基準に考えてみれば、直後1分足の値幅方向に順張りでも、直後11分足終値がつく頃には、直後1分足終値よりも値幅を削ったり反転していることが60％になってしまいます。

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


四半期GDPは、その四半期の経済実態対象を最も多く踏まえた指標だという点に意義があります。

PCE（個人消費支出）は米国GDPの約70％を占めています。自動車・家電等の耐久財と、食品・衣料等の非耐久財と、外食・交通費等のサービス支出と、からなります。よって、毎月発表されるPCEはGDPの先行指標としての意義があります。

デフレータ（価格指数）には、GDPデフレータとPCEデフレータがあり、それぞれ調査対象の物価変動を示しています。特に、コアPCEデフレータはFRBの金融政策決定に影響を与える点で意義があります。


以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。


過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
以下のグラフの過去の市場予想は確定値発表時の値です。また発表値は後日修正があっても、ここでは修正していません。




どの項目が反応に影響するのか確かめておきましょう。


やはりGDPが反応に最も影響を与え、次いでコアPCEデフレータが影響しています。PCEデフレータの発表結果はほぼ反応に影響しないと言って良いでしょう。

GDPデフレータは、事前差異と直前10-1分足の方向一致率が100％となっています。これは、調査期間においてGDPデフレータの市場予想が前回結果を上回っていたら、過去100％、直前10-1分足が陽線になった、と読みます。但し、GDPデフレータが確定値で改定値から修正された回数は4回しかないので、100％とはこの4回の方向一致率のことを指しています。

GDPデフレータの事前差異と直前10-1分足の方向一致率が高いことは、説明が付きません。これは偶然の一致だと考えています。がしかし、気になる方は今後しばらく、GDPの事前差異に基づき直前10-1分足でポジションを取っても良いでしょう。但し、今回のGDPデフレータの事前差異は現時点でゼロなので、今回の発表では直前10-1分足の方向を予見できません。

なお、本分析で用いた事前差異・実態差異には、前回改定値と今回発表値との差を用いています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
直前10-1分足にはヒゲが目立ちます。騙されないように気を付けましょう。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。なお、本分析で用いた事前差異・実態差異には、前回改定値と今回発表値との差を用いています。反応性分析の結果を下表に示します。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は67％です。そして、直後1分足と直後11分足とを比較し、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各80％・60％となっています。
つまり、本指標は指標発表後短期間の追撃に適しており、発表から時間が経つと反応が伸びる確率が低下します。

反応一致性分析の結果を下図に示します。


直前1分足は陰線率が77％、直前10-1分足・直後1分足は陰線率がともに69％となっています。
そして、反応性分析に挙げた直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、あるローソク足と他のローソク足との方向一致率が30％以下もしくは70％以上になっているのは、直前1分足が絡む組み合わせばかりです。直前1分足は陰線率が77％と高いので、直前10-1分足・直後11分足は陽線になりがちだということです。
他に注目すべき点は、直前10-1分足と直後1分足・直後11分足との方向が、3回に2回以上一致しています。
つまり、本指標での取引参加者は、指標発表後の反応方向を正しく掴みがちです。

指標一致性分析の結果を下図に示します。
本データは、先述の個別項目毎の反応への影響を調べた結果を反映し、各項目の重み付けを次のようにして求めています。すなわち、GDPの差異は3倍、コアPCEデフレータの差異は2倍、PCEデフレータとGDPデフレータの差異はそのまま、です。これら係数を乗じた各差異を合計して、事前差異・事後差異・実態差異を揉めています。


結果、事後差異と直前10-1分足・直後1分足・直後11分足の方向一致率はいずれも70％を超えています。
つまり、反応一致性分析で記したように、本指標での取引参加者は発表後の反応方向を正しく掴めているようです。

以上の調査・分析結果を纏めた内容を巻頭箇条書きに整理しています。


巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。



以下は2017年6月29日23:10頃に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、GDP確定値が改定値・市場予想を上回り、コアPCEデフレータが改定値・市場予想を下回りました。
反応は、直前10-1分足と直後1分足が陽線です。直後1分足は直後10-1分足と逆方向で、直後11分足は直後1分足よりも跳幅・値幅とも反応を伸ばしました。

この結果は、「雇用状況が好調ゆえに、速報値の0.7％・改定値の1.2％がいずれ盛り返す」というFOMC見解が正しかったことになります。そして、1-3月期PCEコアデフレータは前期比＋2.0％となり、2016年1-3月期以来4期ぶりに2％を回復が確定しました。FRBは既定の金融政策を進めやすい状況になったと言えるでしょう。


取引結果は次の通りでした。


直前1分足は、利確をもう少し粘った方がpipsが稼げたようです。
直後1分足は、ほぼ高値で利確できました。
直後11分足は、終値まで利確を先延ばししていれば大きく稼げたようですが、それは結果論です。途中、21:35頃には陰線に転じているので、短期利確で正解です。



事前調査分析内容を、以下に検証します

• 反応は、直後1分足跳幅・値幅・直後11分足値幅が各10pips・5pips・15pipsで、過去平均の各12pips・9pips・10pipsより少し大きくなりました。
  これは、デフレータ（物価指標）が悪化したとはいえ2％と望ましい物価上昇に対し、GDP確定値が改善修正したことが、ひとまず好感されたためと解釈できます。
  一方、GDPが改善しデフレータが望ましい値となったことは、FRBの引締政策転換を後押しすることに繋がります。このことは（USDにとって）肯定的にも否定的にも短期的に解釈できます。その結果、いつもはあまり動かない確報値にも関わらず、上下に振れる動きとなったのではないでしょうか。
  
• 指標発表後の反応は素直で、GDP＞コアPCEデフレータの順に影響しました。
  
• 直前10-1分足が陽線で、直後1分足も陽線で反応しました。
  本指標での取引参加者は、やはり事前に発表後の反応方向が掴めているような動きをしがちなのかも知れません。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。





本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。