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2017年03月23日
英国実態指標「小売売上高指数」発表前後のGBPJPY反応分析(2017年3月23日18:30発表結果検証済)
2017年3月23日18:30に英国実態指標「小売売上高指数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
本指標の調査対象は、自動車販売店を除いた小売業・飲食店など5000社です。小売売上高は英国に限らず天候・季節が影響します。特に1月発表(前年12月分)はクリスマス商戦の影響で毎月の結果よりも大きく変動することが知られています。
英国の個人消費はGDPの約40%を占めるため、GDPの先行指標として本指標には意義があります。
発表元は英国国家統計局、時期は翌月中旬です。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
本指標に先行する関連指標には、サービス業PMIが挙げられます。1月・2月のサービス業PMIは、前回結果を下回っています。PMIは12月をピークに下降に移った懸念があります。そして、先日発表された2月分小売物価指数(RPI)は上昇を続けています。つまり、サービス業関係者の見通しが悪化しつつあり、RPIが最近にない勢いで上昇中、ということです。
ところが、今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。自然に考えれば、今回の発表は市場予想を下回るのではないでしょうか。
但し、市場予想を裏付けることもあります。ロンドン2月の日中最高気温は平年よりも高い日が21日、低い日が7日だったのです。ロンドンの冬は寒い。これが小売売上高に影響する可能性があります。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が71%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65%です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が82%です。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
まず、直前10-1分足は、事前差異(今回はプラス)との方向一致率が71%となっています。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75%となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80%となっています。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
久しぶりの4本足全てでのシナリオです。
以下は2017年3月23日21:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は前回結果・市場予想を上回りました。反応はいずれも陽線でした。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析は以下の通りでした。
結果は前年比3.7%でした。
がしかし、12-2月の小売売上高自体は1.4%減少して2010年3月以来の大幅な落ち込みです。売上高指数が前回結果を上回った原因は、燃料価格の上昇が影響したと発表されています。
ともあれ、外したことに変わりありません。
以下のシナリオで取引に臨みました。
陽線となりました。
陽線です。
シナリオ2に依り、取引では売ポジションを取りましたが、下ヒゲに救われました。
分析が外れたものの、次回も陰線率は80%程度までしか下がらない見込みです。
分析を外し、負けました。
ここ最近、定性分析を外していますが、以前が当たり過ぎていたのかも知れません。まだまだ研究が必要ですね。
直後1分足と直後11分足の方向は一致したものの、終値では伸びませんでした。
取引自体は利確できたものの、ここ最近の直前10-1分足は指標発表時の反応方向を良く当てているような気がします。暫く注視していきたいと思います。
なお、本ブログ開始以来の本指標取引の成績を下表を示します。
もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 先に注意です。
指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は29pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは44%です。調査期間中、最も反応が大きかったときには67pipsとなっています。
大きく反応しがちな指標ですから、発表時刻を跨いでポジションを持つ場合には、慎重になった方が良いでしょう。 - 今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。現状は、サービス業PMIが悪化しつつありRPIが最近にない勢いで上昇中のため、今回の発表は市場予想を下回ると予想します。
指標一致性分析結果では、事後差異(発表結果が市場予想や前回結果より良かったか悪かったか)と、直後1分足・直後11分足の方向一致率が63%・80%です。 - 以下、シナリオです。
まず、直前10-1分足は、事前差異(今回はプラス)との方向一致率が71%となっています。陽線の確率が高い。
直前1分足は過去の陰線率が82%です。 - 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。
- 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65%です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75%となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80%となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
本指標の調査対象は、自動車販売店を除いた小売業・飲食店など5000社です。小売売上高は英国に限らず天候・季節が影響します。特に1月発表(前年12月分)はクリスマス商戦の影響で毎月の結果よりも大きく変動することが知られています。
英国の個人消費はGDPの約40%を占めるため、GDPの先行指標として本指標には意義があります。
発表元は英国国家統計局、時期は翌月中旬です。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
本指標に先行する関連指標には、サービス業PMIが挙げられます。1月・2月のサービス業PMIは、前回結果を下回っています。PMIは12月をピークに下降に移った懸念があります。そして、先日発表された2月分小売物価指数(RPI)は上昇を続けています。つまり、サービス業関係者の見通しが悪化しつつあり、RPIが最近にない勢いで上昇中、ということです。
ところが、今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。自然に考えれば、今回の発表は市場予想を下回るのではないでしょうか。
但し、市場予想を裏付けることもあります。ロンドン2月の日中最高気温は平年よりも高い日が21日、低い日が7日だったのです。ロンドンの冬は寒い。これが小売売上高に影響する可能性があります。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が71%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65%です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が82%です。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
まず、直前10-1分足は、事前差異(今回はプラス)との方向一致率が71%となっています。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75%となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80%となっています。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
- まず、直前10-1分足は、事前差異(今回はプラス)との方向一致率が71%となっています。陽線の確率が高い。
- 直前1分足は過去の陰線率が82%です。
- 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。
- 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65%です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75%となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80%となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。
久しぶりの4本足全てでのシナリオです。
2017年3月23日18:30発表
以下は2017年3月23日21:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は前回結果・市場予想を上回りました。反応はいずれも陽線でした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析は以下の通りでした。
- 今回の市場予想は、前月比・前年比ともに前回結果より改善です。現状は、サービス業PMIが悪化しつつありRPIが最近にない勢いで上昇中のため、今回の発表は市場予想を下回ると予想します。
指標一致性分析結果では、事後差異(発表結果が市場予想や前回結果より良かったか悪かったか)と、直後1分足・直後11分足の方向一致率が63%・80%です。
結果は前年比3.7%でした。
がしかし、12-2月の小売売上高自体は1.4%減少して2010年3月以来の大幅な落ち込みです。売上高指数が前回結果を上回った原因は、燃料価格の上昇が影響したと発表されています。
ともあれ、外したことに変わりありません。
【9. シナリオ検証】
以下のシナリオで取引に臨みました。
- まず、直前10-1分足は、事前差異(今回はプラス)との方向一致率が71%となっています。陽線の確率が高い。
陽線となりました。
- 直前1分足は過去の陰線率が82%です。
陽線です。
シナリオ2に依り、取引では売ポジションを取りましたが、下ヒゲに救われました。
分析が外れたものの、次回も陰線率は80%程度までしか下がらない見込みです。
- 直後1分足は、指標発表結果が市場予想を下回ると予想し、指標発表直前に売ポジションを取ってみます。
分析を外し、負けました。
ここ最近、定性分析を外していますが、以前が当たり過ぎていたのかも知れません。まだまだ研究が必要ですね。
- 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例は65%です。気を付ければ追いかけてポジションを持っても良い数字です。指標前のトレンドが強くなければ、あまり気にしなくても良いでしょう。本指標は反応が大きな指標です。
また、直前10-1分足は事後差異との方向一致率も75%となっています。そして、事後差異と直後11分足の方向一致率が80%となっています。つまり、市場は直前10-1分に直後の動きを見越しており、それが結構当たっているということです。
直前10-1分足や直後1分足が陽線ならば、直後11分足終値がその方向に伸びる信頼度が高い、ということです。但し、直前10-1分足や直後1分足が陰線の場合にも、ポジションをとって直後1分足反応方向を追いかけてみます。
直後1分足と直後11分足の方向は一致したものの、終値では伸びませんでした。
取引自体は利確できたものの、ここ最近の直前10-1分足は指標発表時の反応方向を良く当てているような気がします。暫く注視していきたいと思います。
なお、本ブログ開始以来の本指標取引の成績を下表を示します。
以上
もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。
ーーー以下は広告ですーーー
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年03月22日
NZ金融政策「RBNZ政策金利」発表前後のNZDJPY反応分析(2017年3月23日05:00発表結果検証済)
2017年3月23日05:00にNZ金融政策「RBNZ政策金利」が発表されます。
本発表時要点は下表に整理しておきました。
発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は57pipsとなっています。
調査期間において最も反応が大きかったときは195pipsでした(2015年6月発表時、3.50%から3.25%への予想外の利下げ)。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
ニュージーランドの政策金利は、ニュージーランド準備銀行(RBNZ)が年8回毎月第1火曜日に発表しています。
金融政策で、もともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。
お手元のツールで月足でNZDJPYやNZDUSDをご覧ください。中銀には物価安定のミッションが課されており、NZは為替による輸入物価指標・貿易収支・景気指標への影響が大きい国です。現在はNZDJPYが高値、NZDUSDが安値付近で、中立値に近づくか再び高値・安値に向かうか迷う動きとなっています。
国内事情では、建設投資(NZ震災復興)が一段落したようですが、住宅市場も過熱していません。
いま、金利変更の必要には迫られていない、と思われます。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの32回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の実績から言えば、RBNZの政策金利はほぼ市場予想通りになります。金利改定と市場予想されて金利改定されないかったことは、調査期間においてありません。但し、現状維持と市場予想されて実際には金利改定されたことは2回あります。がしかし、市場予想が外れた2回は不意打ちというより、事前の中銀アナウンスを市場が見落としていた、と記憶しています。
金融政策でもともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。
市場予想と発表結果の関係、反応との関係について下表に纏めておきます。
予想通り現状維持だった場合の過去反応も大きく、後述するように、そのときの反応が一方向に向かいがちなことが、本発表時の特徴です。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
日常使っているFX会社の取引時間の関係で、直前10-1分足と直前1分足はデータがない箇所があります。図中、ヒゲすらない箇所は反応がなかったのではなく、記録がない箇所です。
直後1分足をご覧ください。反応が大きい割にヒゲがありません。これは、直後1分足の後も同じ方向に反応が継続していたことを表しています。
直後11分足にはヒゲが見られますが、それでも反応が大きい他の指標と比べると小さなヒゲです。本ブログでは、直後11分足をもってポジションを閉じますが、本発表時の反応が初期反応と同方向に伸びる傾向は、感触として15〜30分程度続くようです。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
金利改定の実績が少なく、指標一致性分析は割愛します。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。
以下は2017年3月23日12:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は市場予想通りに現状維持で、同様事例における過去平均値である直後1分足跳幅44pips、直後1分足値幅39pipsに比べ、小さな反応となりました。
寝てました。
事前調査・分析の結論は次の通りでした。
結果は市場予想通り現状維持です。
取引できなかったものの、シナリオを検証しておきます。
事前準備していたシナリオは次の通りです。
直後1分足と直後11分足の方向は一致、直後11分足終値は直前1分足終値より伸びました。いつもより動きが小さく、もし取引していても2番・3番ポジションをとって追撃するのは難しかったでしょう。
仮に、直後1分足終値でポジションを取得し、直後11分足跳幅で利確していれば15pips、直後11分足終値で利確していれば3pipsだった、ということになります。
本ブログ開始以降の本指標での成績を纏めたので載せておきます。
なお、前回2月の取引では追撃を3度行い、下表外(シナリオ取引外)で他に50pips程度を利確しています。ブログ趣旨に基づき、それは下表にはカウントせずに、週次成績の方では反映しています。
もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
本発表時要点は下表に整理しておきました。
発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は57pipsとなっています。
調査期間において最も反応が大きかったときは195pipsでした(2015年6月発表時、3.50%から3.25%への予想外の利下げ)。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 国内景気や為替水準を見る限り、いま金利改定の必要に迫られているとは思えません。
市場予想が現状維持だったことは22回、うち発表結果も現状維持だったことは20回です。かなり大きく動く傾向があるものの、発表後の反応方向は同じ方向に向かいやすい指標です。 - 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
ニュージーランドの政策金利は、ニュージーランド準備銀行(RBNZ)が年8回毎月第1火曜日に発表しています。
金融政策で、もともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。
お手元のツールで月足でNZDJPYやNZDUSDをご覧ください。中銀には物価安定のミッションが課されており、NZは為替による輸入物価指標・貿易収支・景気指標への影響が大きい国です。現在はNZDJPYが高値、NZDUSDが安値付近で、中立値に近づくか再び高値・安値に向かうか迷う動きとなっています。
国内事情では、建設投資(NZ震災復興)が一段落したようですが、住宅市場も過熱していません。
いま、金利変更の必要には迫られていない、と思われます。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの32回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
過去の実績から言えば、RBNZの政策金利はほぼ市場予想通りになります。金利改定と市場予想されて金利改定されないかったことは、調査期間においてありません。但し、現状維持と市場予想されて実際には金利改定されたことは2回あります。がしかし、市場予想が外れた2回は不意打ちというより、事前の中銀アナウンスを市場が見落としていた、と記憶しています。
金融政策でもともと不意打ちによるサプライズを狙いがちな日欧豪と違って、信頼できる中銀と言えます。
市場予想と発表結果の関係、反応との関係について下表に纏めておきます。
予想通り現状維持だった場合の過去反応も大きく、後述するように、そのときの反応が一方向に向かいがちなことが、本発表時の特徴です。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
日常使っているFX会社の取引時間の関係で、直前10-1分足と直前1分足はデータがない箇所があります。図中、ヒゲすらない箇所は反応がなかったのではなく、記録がない箇所です。
直後1分足をご覧ください。反応が大きい割にヒゲがありません。これは、直後1分足の後も同じ方向に反応が継続していたことを表しています。
直後11分足にはヒゲが見られますが、それでも反応が大きい他の指標と比べると小さなヒゲです。本ブログでは、直後11分足をもってポジションを閉じますが、本発表時の反応が初期反応と同方向に伸びる傾向は、感触として15〜30分程度続くようです。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
【5. 指標一致性分析】
金利改定の実績が少なく、指標一致性分析は割愛します。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。
2017年3月23日05:00発表
以下は2017年3月23日12:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は市場予想通りに現状維持で、同様事例における過去平均値である直後1分足跳幅44pips、直後1分足値幅39pipsに比べ、小さな反応となりました。
(7-2. 取引結果)
寝てました。
【8. 調査分析検証】
事前調査・分析の結論は次の通りでした。
- 国内景気や為替水準を見る限り、いま金利改定の必要に迫られているとは思えません。
市場予想が現状維持だったことは22回、うち発表結果も現状維持だったことは20回です。かなり大きく動く傾向があるものの、発表後の反応方向は同じ方向に向かいやすい指標です。
結果は市場予想通り現状維持です。
【9. シナリオ検証】
取引できなかったものの、シナリオを検証しておきます。
事前準備していたシナリオは次の通りです。
- 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が91%となっています。そして、方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていた事例が62%です。発表直後に高値掴みに気を付ければ、追いかけてポジションをとっても良い数字です。
予想通り現状維持だった場合の過去反応平均値では、直後11分足跳幅と直後1分足終値の差から22pipsが狙えます。チャートでうまく上下の波に乗って追撃できそうならば、2番・3番のポジションを取っても良さそうです。
直後1分足と直後11分足の方向は一致、直後11分足終値は直前1分足終値より伸びました。いつもより動きが小さく、もし取引していても2番・3番ポジションをとって追撃するのは難しかったでしょう。
仮に、直後1分足終値でポジションを取得し、直後11分足跳幅で利確していれば15pips、直後11分足終値で利確していれば3pipsだった、ということになります。
本ブログ開始以降の本指標での成績を纏めたので載せておきます。
なお、前回2月の取引では追撃を3度行い、下表外(シナリオ取引外)で他に50pips程度を利確しています。ブログ趣旨に基づき、それは下表にはカウントせずに、週次成績の方では反映しています。
以上
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
米国実態指標「中古住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年3月22日23:00発表結果検証済)
2017年3月22日23:00に米国実態指標「中古住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。
注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
本指標は全米不動産業者協会(NAR)が翌月25日頃に発表します。
数値は季節調整済・年率換算されています。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
本指標は、新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われています。本指標で注視している年率換算では、新築住宅販売件数が2016年7月をピークに減少傾向が伺えます。そして、1〜2か月との遅行ということは、今回発表の2月分データは12月分データ・1月分データを参考にすれば良いということになります。結果、1月分はやや改善しているものの、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。
逆に、1月19・20日のFRB議長発言で3月利上げが話題に挙がり、3月4日の発言で3月利上げが市場に折込まれました。利上げを意識した駆け込み需要を意識する必要はなさそうです。何より、新築住宅販売件数と異なり、中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされます。利上げを意識した動きが所有権移転に現れるには、2月分データが早すぎます(銀行ローンを組む場合、所有権移転以前にローン申込と審査を受けておくことになります)。
よって、今回は前回結果•市場予想よりも発表結果が小さくなる、と予想します。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
いずれも方向に偏りが目立っています。但し、反応は大きくありません。取引に役立ちそうな個別の特徴は「U. 分析」に数字を挙げて記します。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が74%です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82%となっています。この二つの確率がともに70%を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
いくつか特徴があります。
直前1分足は陰線率が86%となっています。直後1分足は陽線率が80%となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18%(不一致率が82%)です。
よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。但し、陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合は、現在の各国株価下落への懸念からリスク回避でJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異(今回はプラス)と直後11分足の方向一致率が70%となっています。また、直後1分足・直後11分足の事後差異との方向一致率は、それぞれ76%・65%となっています。基本的には指標結果の良し悪しに素直に反応します。
懸案は、現在の株高を是正しようとする動きです(昨夜がそうでした)。発表前のトレンドが強い下降トレンドだった場合、今回の取引は見合わせた方が良いようです。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
いずれのシナリオも強い下降トレンドが指標発表前に発生していない、という前提で実施します。
以下は2017年3月23日10:00頃に追記しています。
今回発表の要点は次の通りです。
前年比在庫が5か月を下回ると、供給不足と見ます。統計発表後にNAR担当者は、
「販売取引スピードが非常に速く、在庫不足と認識」
「購入意欲は引き続き堅調で力強いものの、購入意欲を満たす在庫が不足」
と述べたようです。
前月1月分発表でも10年ぶりの高水準となっていました。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
直後1分足・直後11分足ともに同値終了となっています。
背景として、前夜に大きなダウ下落があり、発表時にも前夜から40ドル前後の安値となっていました(23:03頃)。指標結果そのものとは関係なく、23:00という時刻に転換の動きと、そのまま株売継続の動きがぶつかっていたようです。結局、ダウは朝(日本時間)までに徐々に持ち直して、前日終値から6.7ドル安値で引けたようです。
反応が小さい指標で取引するときには、金利・株価の影響を無視できません。
取引結果は次の通りでした。
ほぼシナリオ通りにポジションを取り、シナリオでは2勝1敗でした。
事前調査分析内容を、以下に検証します。
結果は、前回結果・市場予想を僅かに下回りました。
取引には直接関係なかったものの、直前10-1分足の下降は金利・ダウが前日終値より下がっていたことの影響と見込まれます。
事前準備したいたシナリオは次の通りです。
結果は、直前1分足は陰線、直後1分足は同値です。
シナリオ2で損切となったのは、チャートの動きを見誤ったためです。
直後1分足は同値終了ですが、陽線側にもヒゲがあります。この間に利確できず、下ヒゲで一旦損切としました。その後、直後11分足も上ヒゲを伸ばしているので、結果論とは言え、もう少し我慢すれば利確できた可能性があります。
但し、シナリオ2は買ポジションだったため、発表前の動きが前夜に引き続き金利・株安継続という点を踏まえると、初期反応が小さかった時点でシナリオ2が利確することは間違っていないと思われます。
損切は結果論で、シナリオ・取引とも問題ありません。
ふたつ目のシナリオ(シナリオ3)は次の通りです。
直後1分足・直後11分足ともに同値終了でした。本来は、シナリオの前提が崩れているため、ポジションを持つべきでなかったものの、当日の金利・株価の動きと直後1分足の反応の弱さを見て、下降トレンドを見込んだポジションを取ってしまいました。
直後11分足の上ヒゲは、発表後数分間の動きです。この間は含損となっており、7分経過後ぐらい(記憶)ぐらいに下ヒゲを伸ばしました。このとき利確を逃した結果、シナリオ3の利確が発表後12分後となっています。更に我慢すれば、もう少し利確が伸ばせたものの、ここで勝ちは確定できたので利確です。
本ブログ開始から本指標での成績表を下に示します。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 今回、市場では前回結果より僅かに減少、と予想されています。がしかし、今回はやや市場予想を下回るのではないでしょうか。
論拠は、本指標が新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われている点です。新築住宅販売件数の年率換算値は、2016年7月をピークに減少傾向が伺え、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。また、利上げを意識した駆け込み需要には、今回発表が2月分集計結果のため、早すぎます。中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされるため、ローン申請・審査の期間も考慮すると、今回の利上げの話が出てからそのような行動をとっても間に合わない事例が多いと思われます。3月利上げの話は1月後半から囁かれ、3月4日のFRB議長発言で完全に市場に折込まれたのです。 - 直前1分足は陰線率が86%となっています。直後1分足は陽線率が80%となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18%(不一致率が82%)です。
よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。
但し、直前1分足の陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合(10pips?)は、現在の各国株価下落への懸念からUSDが売られJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
基本は、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線です。 - 直後1分足と直後11分足の方向一致率が74%です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82%となっています。この二つの確率がともに70%を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
但し、昨夜のような強い株売(USD売・JPY高)の動きが指標発表前に見られる場合、取引を見合わせた方が良いでしょう。強い指標ではありません。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。
注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
本指標は全米不動産業者協会(NAR)が翌月25日頃に発表します。
数値は季節調整済・年率換算されています。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
本指標は、新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われています。本指標で注視している年率換算では、新築住宅販売件数が2016年7月をピークに減少傾向が伺えます。そして、1〜2か月との遅行ということは、今回発表の2月分データは12月分データ・1月分データを参考にすれば良いということになります。結果、1月分はやや改善しているものの、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。
逆に、1月19・20日のFRB議長発言で3月利上げが話題に挙がり、3月4日の発言で3月利上げが市場に折込まれました。利上げを意識した駆け込み需要を意識する必要はなさそうです。何より、新築住宅販売件数と異なり、中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされます。利上げを意識した動きが所有権移転に現れるには、2月分データが早すぎます(銀行ローンを組む場合、所有権移転以前にローン申込と審査を受けておくことになります)。
よって、今回は前回結果•市場予想よりも発表結果が小さくなる、と予想します。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
いずれも方向に偏りが目立っています。但し、反応は大きくありません。取引に役立ちそうな個別の特徴は「U. 分析」に数字を挙げて記します。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が74%です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82%となっています。この二つの確率がともに70%を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
いくつか特徴があります。
直前1分足は陰線率が86%となっています。直後1分足は陽線率が80%となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18%(不一致率が82%)です。
よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。但し、陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合は、現在の各国株価下落への懸念からリスク回避でJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異(今回はプラス)と直後11分足の方向一致率が70%となっています。また、直後1分足・直後11分足の事後差異との方向一致率は、それぞれ76%・65%となっています。基本的には指標結果の良し悪しに素直に反応します。
懸案は、現在の株高を是正しようとする動きです(昨夜がそうでした)。発表前のトレンドが強い下降トレンドだった場合、今回の取引は見合わせた方が良いようです。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
いずれのシナリオも強い下降トレンドが指標発表前に発生していない、という前提で実施します。
2017年3月22日22:30発表
以下は2017年3月23日10:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
今回発表の要点は次の通りです。
- 販売件数は、季節調整済年率で前月比3.7%減の548万戸
- 一戸建て販売は3%減の年率489万戸、コンドミニアムなど集合住宅は9.2%減の59万戸
- 全米4地域のうち3地域で減少、増加は南部
- 販売に対する在庫比率は3.8カ月、前年比は4.3カ月
- 価格中央値は、前年比7.7%上昇して228,400ドル
前年比在庫が5か月を下回ると、供給不足と見ます。統計発表後にNAR担当者は、
「販売取引スピードが非常に速く、在庫不足と認識」
「購入意欲は引き続き堅調で力強いものの、購入意欲を満たす在庫が不足」
と述べたようです。
前月1月分発表でも10年ぶりの高水準となっていました。
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
直後1分足・直後11分足ともに同値終了となっています。
背景として、前夜に大きなダウ下落があり、発表時にも前夜から40ドル前後の安値となっていました(23:03頃)。指標結果そのものとは関係なく、23:00という時刻に転換の動きと、そのまま株売継続の動きがぶつかっていたようです。結局、ダウは朝(日本時間)までに徐々に持ち直して、前日終値から6.7ドル安値で引けたようです。
反応が小さい指標で取引するときには、金利・株価の影響を無視できません。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
ほぼシナリオ通りにポジションを取り、シナリオでは2勝1敗でした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します。
- 今回、市場では前回結果より僅かに減少、と予想されています。がしかし、今回はやや市場予想を下回るのではないでしょうか。
論拠は、本指標が新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われている点です。新築住宅販売件数の年率換算値は、2016年7月をピークに減少傾向が伺え、12月・1月全体としてはそれ以前より減少しています。また、利上げを意識した駆け込み需要には、今回発表が2月分集計結果のため、早すぎます。中古住宅販売件数は所有権移転時点でカウントされるため、ローン申請・審査の期間も考慮すると、今回の利上げの話が出てからそのような行動をとっても間に合わない事例が多いと思われます。3月利上げの話は1月後半から囁かれ、3月4日のFRB議長発言で完全に市場に折込まれたのです。
結果は、前回結果・市場予想を僅かに下回りました。
取引には直接関係なかったものの、直前10-1分足の下降は金利・ダウが前日終値より下がっていたことの影響と見込まれます。
【9. シナリオ検証】
事前準備したいたシナリオは次の通りです。
- 直前1分足は陰線率が86%となっています。直後1分足は陽線率が80%となっています。そして、直前1分足と直後1分足の方向一致率は18%(不一致率が82%)です。
よって、直前1分足が陰線になりそうならば、指標発表前に買ポジションです。
但し、直前1分足の陰線が過去平均の3pipsより極端に大きい場合(10pips?)は、現在の各国株価下落への懸念からUSDが売られJPYが買われる圧力が強いということですから、取引は見合わせた方が良いでしょう。
基本は、直前1分足が陰線、直後1分足が陽線です。
結果は、直前1分足は陰線、直後1分足は同値です。
シナリオ2で損切となったのは、チャートの動きを見誤ったためです。
直後1分足は同値終了ですが、陽線側にもヒゲがあります。この間に利確できず、下ヒゲで一旦損切としました。その後、直後11分足も上ヒゲを伸ばしているので、結果論とは言え、もう少し我慢すれば利確できた可能性があります。
但し、シナリオ2は買ポジションだったため、発表前の動きが前夜に引き続き金利・株安継続という点を踏まえると、初期反応が小さかった時点でシナリオ2が利確することは間違っていないと思われます。
損切は結果論で、シナリオ・取引とも問題ありません。
ふたつ目のシナリオ(シナリオ3)は次の通りです。
- 直後1分足と直後11分足の方向一致率が74%です。そして、方向一致時に直後1分足終値よりも直後11分足終値の反応が伸びていた事例が82%となっています。この二つの確率がともに70%を超える指標は少ないのです。反応方向を確認してから追いかけてポジションを取ることに適した指標です。
但し、昨夜のような強い株売(USD売・JPY高)の動きが指標発表前に見られる場合、取引を見合わせた方が良いでしょう。強い指標ではありません。
直後1分足・直後11分足ともに同値終了でした。本来は、シナリオの前提が崩れているため、ポジションを持つべきでなかったものの、当日の金利・株価の動きと直後1分足の反応の弱さを見て、下降トレンドを見込んだポジションを取ってしまいました。
直後11分足の上ヒゲは、発表後数分間の動きです。この間は含損となっており、7分経過後ぐらい(記憶)ぐらいに下ヒゲを伸ばしました。このとき利確を逃した結果、シナリオ3の利確が発表後12分後となっています。更に我慢すれば、もう少し利確が伸ばせたものの、ここで勝ちは確定できたので利確です。
本ブログ開始から本指標での成績表を下に示します。
もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。
ーーー以下は広告ですーーー
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
2017年03月21日
日本国際収支「貿易統計(通関ベース)」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年3月22日発表結果検証済)
2017年3月22日08:50に日本国際収支「貿易統計(通関ベース)」が発表されます。今回発表は2017年2分の集計結果です。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
日本の経済指標の例に漏れず、本指標もほぼ反応しません。がしかし、この指標発表時の反応には少し癖があります。小さいものの、pipsが稼げる可能性があります。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
「貿易収支」と「貿易収支(通関ベース)」は、「輸入建値」と「計上範囲・時点」の違いがあり、もともと数字が一致しないものです。この違いをざっくり説明すると、輸送費や保険料といったサービス収支を含む・含まないという違いと、所有権移転時点と通関時点という違いです。
例えば、日本がアメリカ製の人工衛星を購入し、アメリカで打ち上げるケースについては、人工衛星の所有権がアメリカから日本に移転した時点で「貿易収支」に計上されますが、人工衛星は関税境界を越えないため「貿易統計(通関ベース)」には計上されません。
詳しくはこちらの財務省HPの説明をご覧ください。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回の市場予想は直近に見られないほど黒字が大きくなっています。
ここで注意が必要です。
後に示す指標一致性分析では、事後差異を(2✕発表結果ー市場予想ー前回結果)として扱っています。事後差異と反応との相関も強いものの、ここではもう少し詳しく見てみます。
この指標は、貿易収支が改善すれば陰線で反応し、悪化すれば陽線で反応する傾向があります。これは、教科書通りの「為替動態の国際収支論」通りの動きです。例えば、過去のデータを見る限り、調査期間において発表結果が前回結果を上回っていたときは11回あります。うち直後1分足が陽線だったことは2回、直後11分足が陽線だったときは4回しかありません。これが事実に対する反応傾向です。
次に、市場予想と発表結果との大小関係についてです。
調査期間において市場予想よりも発表結果が良かったときは11回あります。うち直後1分足が陽線だったことは1回、直後11分足が陽線だったときは5回です。また、市場予想を発表結果が下回ったことは14回、直後1分足が陽線だったことは6回、直後11分足が陽線だったことは9回です。
最も確率的にアテになることは、市場予想を発表結果が上回ったとき直後1分足が陽線にならない(陰線か同値)ということです。がしかし、事後差異と直後1分足反応方向の関係は、素直な反応をしがちな指標か否かがわかっても取引に役立ちません。
最も堅い取引に役立ちそうなことは、市場予想を発表結果が下回ったとき、直後11分足が陽線となる傾向があることです。
ちなみに、国際収支論で動かせるpipsは10pips以下であることは興味深いですね。他の先進主要国の貿易収支発表時もだいだいこの程度の反応となっています。国際収支論自体は、こうした瞬間的なことでなく、もう少し長期の問題を扱っていると理解しています。がしかし、長期といってもどの程度の期間かによって、論が正しいか誤っているかの結論が変わるように見受けられます。
適切に期間を限定しなければ為替予想は成り立たない、というのが結論のようですね。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足が方向一致したことは67%(3回に2回)あります。方向一致時に反応が伸びたことは83%です。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が71%となっています。また直前10-1分足との方向一致率が71%となっています。よって、直前10-1分足が陰線のとき直前1分足が陰線となる公算が高い一方、直前10-1分足が陽線ならば二つの分析結果が矛盾するので、ポジションを取るのは諦めます。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後1分足の方向一致率が28%(不一致率が72%)です。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年3月22日22:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は、直前10-1分足が陽線のため、事前シナリオに従い取引を中止しました。
直後1分足は陰線で、その後6分後ぐらいまで同方向に伸びてから反転、良いところで利確できました。
事前調査分析内容を、以下に検証します
指標への事前分析は次の通りでした。
結果は、僅かに市場予想を上回り、直後1分足は陰線となりました。基本通りの反応です。
直後11分足は陽線に反応していますが、これはもともと反応が小さい指標ですから仕方ありません。おそらく、この日の東証寄り付きを睨んでの動きでしょう。
事前準備シナリオは次の通りです。
直前1分足は陰線となりました。がしかし、直前10-1分足は陽線のため、上記事前想定に従いポジションを取るのは止めました。
なお、今回の結果によって、直前1分足の陰線率は70%を維持し、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は次回から70%を下回ります。よって、来月以降は付帯条件なしに直前1分足陰線のシナリオとなります。
もうひとつのシナリオです。
直後1分足と直後11分足の方向は不一致でした。
がしかし、実際の取引では上記シナリオに従って、直後1分足の陰線形成を確認後に追いかけてポジションを取得、直後11分足の長い下ヒゲで利確できました。
最後に、本指標での取引は、pipsが稼げないこともあり、本ブログを始めて初めてです(発表時間の関係もあって)。
日本の経済指標での取引が少ないのは反応が小さいためです。そして、多くの発表が08:50に行われるため、09:00の東証寄り付きを睨んだ動きが、どうしても直後11分足後半に現れてしまいます。東証寄り付きを睨んだ動きがあっても、今回のように逆に動くとは限りません。ただ、その動きは指標への反応を刈り取るという事前調査・分析と、ちょっと狙いが違うのです。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
本指標の要点は下表に整理しておきました。
日本の経済指標の例に漏れず、本指標もほぼ反応しません。がしかし、この指標発表時の反応には少し癖があります。小さいものの、pipsが稼げる可能性があります。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 本指標への反応は基本に忠実です。過去の傾向は、前回結果よりも発表結果が良ければ陰線、悪ければ陽線、となっています。
- 直前1分足の陰線率が71%となっています。また直前10-1分足との方向一致率が71%となっています。よって、直前10-1分足が陰線のとき直前1分足が陰線となる公算が高い一方、直前10-1分足が陽線ならば二つの分析結果が矛盾するので、ポジションを取るのは諦めます。
但し、直前1分足の過去平均跳幅は1pispです。ここでポジションを取るなら、1・2pipsか同値しか狙えません。 - 直後1分足と直後11分足が方向一致したことは67%(3回に2回)あります。方向一致時に反応が伸びたことは83%です。特に、発表結果が市場予想を下回ったときに陽線で反応する傾向が高くなっています。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
「貿易収支」と「貿易収支(通関ベース)」は、「輸入建値」と「計上範囲・時点」の違いがあり、もともと数字が一致しないものです。この違いをざっくり説明すると、輸送費や保険料といったサービス収支を含む・含まないという違いと、所有権移転時点と通関時点という違いです。
例えば、日本がアメリカ製の人工衛星を購入し、アメリカで打ち上げるケースについては、人工衛星の所有権がアメリカから日本に移転した時点で「貿易収支」に計上されますが、人工衛星は関税境界を越えないため「貿易統計(通関ベース)」には計上されません。
詳しくはこちらの財務省HPの説明をご覧ください。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回の市場予想は直近に見られないほど黒字が大きくなっています。
ここで注意が必要です。
後に示す指標一致性分析では、事後差異を(2✕発表結果ー市場予想ー前回結果)として扱っています。事後差異と反応との相関も強いものの、ここではもう少し詳しく見てみます。
この指標は、貿易収支が改善すれば陰線で反応し、悪化すれば陽線で反応する傾向があります。これは、教科書通りの「為替動態の国際収支論」通りの動きです。例えば、過去のデータを見る限り、調査期間において発表結果が前回結果を上回っていたときは11回あります。うち直後1分足が陽線だったことは2回、直後11分足が陽線だったときは4回しかありません。これが事実に対する反応傾向です。
次に、市場予想と発表結果との大小関係についてです。
調査期間において市場予想よりも発表結果が良かったときは11回あります。うち直後1分足が陽線だったことは1回、直後11分足が陽線だったときは5回です。また、市場予想を発表結果が下回ったことは14回、直後1分足が陽線だったことは6回、直後11分足が陽線だったことは9回です。
最も確率的にアテになることは、市場予想を発表結果が上回ったとき直後1分足が陽線にならない(陰線か同値)ということです。がしかし、事後差異と直後1分足反応方向の関係は、素直な反応をしがちな指標か否かがわかっても取引に役立ちません。
最も堅い取引に役立ちそうなことは、市場予想を発表結果が下回ったとき、直後11分足が陽線となる傾向があることです。
ちなみに、国際収支論で動かせるpipsは10pips以下であることは興味深いですね。他の先進主要国の貿易収支発表時もだいだいこの程度の反応となっています。国際収支論自体は、こうした瞬間的なことでなく、もう少し長期の問題を扱っていると理解しています。がしかし、長期といってもどの程度の期間かによって、論が正しいか誤っているかの結論が変わるように見受けられます。
適切に期間を限定しなければ為替予想は成り立たない、というのが結論のようですね。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足が方向一致したことは67%(3回に2回)あります。方向一致時に反応が伸びたことは83%です。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が71%となっています。また直前10-1分足との方向一致率が71%となっています。よって、直前10-1分足が陰線のとき直前1分足が陰線となる公算が高い一方、直前10-1分足が陽線ならば二つの分析結果が矛盾するので、ポジションを取るのは諦めます。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後1分足の方向一致率が28%(不一致率が72%)です。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
2017年3月22日08:50発表
以下は2017年3月22日22:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
直前1分足は、直前10-1分足が陽線のため、事前シナリオに従い取引を中止しました。
直後1分足は陰線で、その後6分後ぐらいまで同方向に伸びてから反転、良いところで利確できました。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
指標への事前分析は次の通りでした。
- 本指標への反応は基本に忠実です。過去の傾向は、前回結果よりも発表結果が良ければ陰線、悪ければ陽線、となっています。
結果は、僅かに市場予想を上回り、直後1分足は陰線となりました。基本通りの反応です。
直後11分足は陽線に反応していますが、これはもともと反応が小さい指標ですから仕方ありません。おそらく、この日の東証寄り付きを睨んでの動きでしょう。
【9. シナリオ検証】
事前準備シナリオは次の通りです。
- 直前1分足の陰線率が71%となっています。また直前10-1分足との方向一致率が71%となっています。よって、直前10-1分足が陰線のとき直前1分足が陰線となる公算が高い一方、直前10-1分足が陽線ならば二つの分析結果が矛盾するので、ポジションを取るのは諦めます。
但し、直前1分足の過去平均跳幅は1pispです。ここでポジションを取るなら、1・2pipsか同値しか狙えません。
直前1分足は陰線となりました。がしかし、直前10-1分足は陽線のため、上記事前想定に従いポジションを取るのは止めました。
なお、今回の結果によって、直前1分足の陰線率は70%を維持し、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は次回から70%を下回ります。よって、来月以降は付帯条件なしに直前1分足陰線のシナリオとなります。
もうひとつのシナリオです。
- 直後1分足と直後11分足が方向一致したことは67%(3回に2回)あります。方向一致時に反応が伸びたことは83%です。特に、発表結果が市場予想を下回ったときに陽線で反応する傾向が高くなっています。
直後1分足と直後11分足の方向は不一致でした。
がしかし、実際の取引では上記シナリオに従って、直後1分足の陰線形成を確認後に追いかけてポジションを取得、直後11分足の長い下ヒゲで利確できました。
最後に、本指標での取引は、pipsが稼げないこともあり、本ブログを始めて初めてです(発表時間の関係もあって)。
日本の経済指標での取引が少ないのは反応が小さいためです。そして、多くの発表が08:50に行われるため、09:00の東証寄り付きを睨んだ動きが、どうしても直後11分足後半に現れてしまいます。東証寄り付きを睨んだ動きがあっても、今回のように逆に動くとは限りません。ただ、その動きは指標への反応を刈り取るという事前調査・分析と、ちょっと狙いが違うのです。
以上
もしこの記事が何か参考になったなら、どれか広告バナーをクリックして提携先に興味をお持ち頂けると幸いです。提携先はいずれも良心的なところを選んだつもりです。安心してください。
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ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上