FX用経済指標分析

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2017年1月31日19:00に欧州1月分消費者物価指数（HICP）速報値の発表が予定されています。

今回は、同時にGDP速報値が発表されます。あまり、HICPだけを詳しく調査・分析しても意味ありません。とりあえず、いくつか過去のHICP速報値の調査・分析結果に基づくシナリオを用意しておきますが、ややこしいので取引しないというのも選択肢のひとつです。

【1. 指標概要】

まず、欧州以外の日米英豪等の主要国では、消費者物価指数をCPIと表します。欧州のそれだけがHICP（＝ Harmonized Indices of Consumer Prices）と表記されます。これは表記の違いだけで同じ内容ですから、気にしなくてもいいです。

消費者物価指数は、一般消費者から見た商品・サービスの価格変化を表しています。
ECB（欧州中央銀行）は、実質的にインフレ目標（前年比2％付近で以下）を設定しています。このため、ECBが政策金利改定を行う時期を予想する上で、本指標は重要とされています。
また、速報値はEUR絡みでは比較的よく反応する指標です。

欧州委員会が毎月中旬に先月のデータを公表しています。速報値では前年比のみが発表されます。


最初に、本指標の過去及び今回発表情報のうち、既に公開されていることを整理します。以下の調査は2015年1月以降先月発表結果までの24回分のデータに基づいています。


前回結果1.1に対し、市場では今回1.5と、大幅な改善予想となっています。
前回は市場予想1.0に対し発表結果1.1とやや改善となり、その結果、直後1分足は陰線・直後11分足は陽線で反応しています。

一般論として、指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去24回のデータでは、直後1分足跳幅は平均11pipsの反応でした。あまり反応が大きな指標ではありません。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときも19pipsしかありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。


欧州指標全体に言えることですが、市場予想がほぼ当たっています。これは先行して各国指標が発表されているためでしょう。

後記する指標一致分析の通り、事前差異（市場予想ー前回結果）は76％がプラスとなっています。そして、事後差異（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）も71％がプラスとなっています。ちなみに、今回の事前差異はプラスです。
これは、調査期間全体に改善が続いていると理解できますが、全体として市場予想が低めになっているということかも知れません。

現在は2016年2-5月頃を底する改善が続いており、その改善は加速しているように見受けられます。今回も大幅な改善が予想されています。


過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。





直前1分足には陰線が目立ちます（陰線率95％）。一方、直後1分足・直後11分足には陽線が目立ちます（各88％・73％）。


省略します。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは77%あります。がしかし、そのときに11分足終値が1分足終値と同じ方向で伸びていたことは、そのうち41%しかありません。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は13pips、直後11分足終値との差は6pipsとなっています。
つまり、直後1分足と同じ方向に直後11分足が伸びるときには大きく伸びるものの、たいていの場合は直後1分足終値以上に直後11分足終値が伸びないようです。
反応方向を確認してからポジションを取る場合には、気をつけた方が良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


直前1分足の陰線率が95％、直後1分足の陽線率は88％、直後11分足の陽線率が73％となっています。
また、直前1分足と直後1分足の方向一致率が9％、直後1分足と直後11分足の方向一致率が77%となっています。


指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


約3回に2回は事前差異と逆に直前10-1分足や直前1分足が反応しています。今回は事前差異がプラスとなっているので、ともに陰線で反応するということです。


以上の調査・分析結果の整理は割愛します。
今回はGDP速報値と同時に発表されるため、本指標についてあまり細かく考えても仕方ありません。
今回は以下のシナリオで取引に臨みます。






今回は四半期GDP速報値と同時発表でしたが、反応はHICP発表結果に対応したものでした。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




事前分析の通り、今回の発表結果も市場予想とのズレは小さなものでした。
反応は、直前・直後とも陽線となっており、分析通りとなりました。

指標発表直後、1分足と11分足とは同じ方向になりました。そのとき、11分足終値が1分足終値と同じ方向で伸びずに反転を心配していました。結果は1分足と11分足は同じ方向に伸びました。

事前の分析では、直前1分足の陰線率が95％、直後1分足の陽線率は88％、直後11分足の陽線率が73％でした。結果は全て陽線となりました。
また、直前1分足と直後1分足の方向一致率が9％、直後1分足と直後11分足の方向一致率が77%となっています。結果は、直前1分足と直後1分足の方向、直後1分足と直後11分足の方向ともに、同じ方向に反応しました。

事前の分析では、約3回に2回は事前差異と逆に直前10-1分足や直前1分足が反応していました。今回は事前差異がプラスとなっているので、ともに陰線で反応すると考えていました。がしかし、結果はいずれも陽線となりました。


ポジションはほぼシナリオ通りに取得・解消できました。
シナリオ2は、本来ならば損切となっても仕方がない状況でした。がしかし、解消のタイミングが良かったため、幸いなことに微益ながら利確できました。
一方、シナリオ4は、直後11分足が陰線側に大きく凹んだものの、最終的には陽線側に戻りました。損切すべきか否か迷ったものの、時間ぎりぎりまで待ったことが幸いしました。


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2017年1月31日19:00に欧州10-12月四半期GDP速報値の発表が予定されています。

今回は、同時にHICP速報値が発表されます。あまり、GDPだけを詳しく調査・分析しても意味ありません。とりあえず、いくつか過去のGDP速報値の調査・分析結果に基づくシナリオを用意しておきますが、ややこしいので取引しないというのも選択肢のひとつです。

【1. 指標概要】

省略します。


最初に、本指標の過去及び今回発表情報のうち、既に公開されていることを整理します。以下の調査は2013年1-3月以降先期発表結果までの15回分のデータに基づいています。


前期比・前年比の前回結果0.3・1.6に対し、市場では今回0.4・1.7と、改善予想となっています。
前回は前期比・前年比ともに市場予想通りとなり、その結果、直後1分足は同値・直後11分足は陰線で反応しています。

一般論として、指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去15回のデータでは、直後1分足跳幅は平均5pipsの反応でした。GDP速報値にも関わらず、反応が小さい指標と言えます。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときも15pipsしかありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。


欧州指標全体に言えることですが、市場予想がほぼ当たっています。これは先行して各国指標が発表されているためでしょう。
現在は改善傾向が続いています。


過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。





直前1分足と直後11分足には陰線が目立ちます（陰線率がそれぞれ77％・71％）。


省略します。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは79%あります。がしかし、そのときに11分足終値が1分足終値と同じ方向で伸びていたことは、そのうち36%しかありません。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は7pips、直後11分足終値との差は2pipsとなっています。
つまり、直後1分足と同じ方向に直後11分足が伸びるときには大きく伸びるものの、たいていの場合は直後1分足終値以上に直後11分足終値が伸びないようです。
反応方向を確認してからポジションを取る場合には、気をつけた方が良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。




指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。




以上の調査・分析結果の整理は割愛します。
今回はHICP速報値と同時に発表されるため、本指標についてあまり細かく考えても仕方ありません。
今回は以下のシナリオで取引に臨みます。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



同時発表されたHICP速報値をご参照ください。



同時発表されたHICP速報値をご参照ください。


同時発表されたHICP速報値をご参照ください。

2017年2月1日22:15に米国雇用指標「ADP雇用統計」の発表が予定されています。今回の発表は2017年1月分のデータです。

本指標は、米国「雇用統計」を二日後に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。


前回結果15.3万人に対し、今回、市場では16.7万人と、やや改善の予想となっています。とは言え、いつものことですが、指標の改善/悪化が問題なのではなく、発表結果が市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
前回は発表結果が市場予想を下回り、その結果、直後1分足・直後11分足ともに陰線で反応しています。

指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去24回のデータでは、直後1分足跳幅は平均15pipsの反応でした。あまり反応が大きな指標ではありませんね。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは36pipsとなっています。

そして、以下のシナリオで取引に臨みます。その根拠詳細はこちらに記載しています。


シナリオ根拠の要点は次の通りです。

反応性分析の結果、指標発表直後に1分足と11分足とが同じ方向だったことは74%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが65%となっています。期待的中率75％には達していませんが、1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良い指標だと言えるでしょう。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は9pipsとなっています。ですが、直後11分足終値との差は3pipsしかありません。反応方向を確認したら早めに利確しないと、ちょっと危ないですね。

反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が88％、直後1分足の陽線率は70％となっています。また、反応性分析で述べた通り、直後1分足と直後11分足とが同じ方向だったことが74%に達しています。

指標一致性分析の結果、事前差異と直前1分足の方向一致率が70％となっています。また、事後差異と直後1分足・直後11分足との一致率がそれぞれ74％・83％となっています。発表結果が前回結果や市場予想よりも良くなっていればUSDJPYは「↑」で悪くなっていれば「↓」と、素直な反応をする指標だと言えます。

以上の根拠詳細はこちらに記載しています。

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2017年2月1日18:30に英国景気指標「製造業PMI」の発表が予定されています。今回の発表は2017年1月分のデータです。

PMIは、(1) 各国同士を同じ基準で比較しやすいこと、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 製造業の景況感は非製造業のそれより先行性があると考えられること、から重要度・注目度が高いとされています。
また、PMIは企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。これは、製造業の材料・部品調達が数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うためです。

英国重要指標全般に言えることですが、他の主要国と比較して反応（値動き）が素直で大きいという特徴があります。FX会社などの経済指標ランク分では、他国と同程度の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。がしかし、米国指標発表時のUSDJPYの反応と比べると、英国指標発表時のGBPJPYの反応は、1ランク上の大きさになるようです。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。

本指標について既に公開されている情報を整理します。


前回結果56.1に対し、今回、市場では55.9と、やや悪化の予想となっています。とは言え、いつものことですが、指標の改善/悪化が問題なのではなく、発表結果が市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
前回は発表結果が市場予想を上回り、その結果、直後1分足・直後11分足ともに陽線で反応しています。

指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去24回のデータでは、直後1分足跳幅は平均25pipsの反応でした。反応が大きな指標だと言えるでしょう。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。

そして、以下のシナリオで取引に臨みます。その根拠詳細はこちらに記載しています。


シナリオ根拠の要点は次の通りです。

指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは87%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが61%となっています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。
平均値で言えば、直後1分足終値と直後11分足跳幅の差は19pipsとなっています。もし狙い通りにならない場合の損切の目安もこの程度だと考えておけば良いでしょう。

事後差異と直後1分足・直後11分足との一致率がそれぞれ96％・78％となっています。発表結果が前回結果や市場予想よりも良くなっていればGBPJPYは「↑」で悪くなっていれば「↓」と、素直な反応をする指標だと言えます。
事後差異がどうなるのかは、前回結果・市場予想の位置が中途半端で予想が難しいと思います。そのため、事後差異と直後1分足との方向一致率が高いものの、この傾向を利用した取引は断念します。安全に、事後差異と直後11分足の方向一致率が高いことに乗った取引だけにします。

以上の調査・分析結果を踏まえ、今回は上記シナリオで取引に臨みます。但し、シナリオ3は期待的中率75％に達していないので、指標発表前1時間のトレンドと直後1分足の方向が一致していた場合のみ、実際にポジションを取るように致します。

以上の根拠詳細はこちらに記載しています。

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2017年1月30日22;30に米国「個人消費（PCE・PCEコアデフレータ）・個人所得」の発表が予定されています。今回の発表は2016年12月分のデータです。

個人消費（PCE）と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

本指標は、過去23回発表時の結果から言えば、発表値がどうあれ反応がどちらに転ぶかがわからない指標です。そして、反応そのものは世間の重要度・注目度の割に小さい、と言えます。
比較的確かと言える傾向は、指標発表直後の1分足と11分足とが同じ方向だったことが82%という点です。そのとき、11分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%でした。よって、直後1分足で方向を確認してから直後11分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。このポジションの持ち方で期待できるpipsは、過去平均値から言えば10pisp程度ということになります。

本指標について既に公開されている情報を整理します。


そして、以下のシナリオで取引に臨みます。その根拠詳細はこちらに記載しています。

2017年1月30日22:30に米国実態指標「個人消費（PCE・PCEコアデフレータ）・個人所得」の発表が予定されています。

【1. 指標概要】

個人消費（PCE）と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

同時発表される個人消費（PCE）・個人所得・PCEコアデフレータにおいて、PCEコアデフレータが重視されています。これは、FRBが重視する物価指標がCPIでなくPCEコアデフレータと言われているためです。その理由は、PCEコアデフレータよりもCPIには上方バイアスが生じるため、という解説があります。何を言っているのかはさておき、PCEデフレータが重要視されることはわかります。

PCEコアデフレータは前月比・前年比が発表されますが、反応に結び付くのは前月比です。


本指標について既に公開されている情報を整理します。


まず今回、市場では全体的に改善が予想されています。とは言え、いつものことですが、指標の改善/悪化が問題なのではなく、市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
前回は、全項目が市場予想よりも悪化しました。その結果、直後1分足・直後11分足ともに陰線で反応しています。

次に以降の調査・分析は、2015年1月分から前回2016年11月分までの23回のデータを集計したものです。
指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。データに依れば平均9pipsしか反応していません。少なくともPCEコアデフレータについては、ほとんどのFX会社HP等で重要度・注目度が高い指標とされています。その割に実際の反応が小さな指標と言えるでしょう。


本指標の過去の動きを下図に示します。



PCEコアデフレータは市場予想とのズレや前回結果からのブレが生じにくい指標です。一方、PCEと個人所得はズレもブレも生じやすい指標と言えるでしょう。


過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。





各タイミング毎に陽線・陰線への偏りがないことを確認できました。


先週に、2016年10-12月四半期PCE・コアPCE速報値が発表されています。それらの過去推移を下図に示します。


10-12月の四半期PCE・コアPCEは前期比悪化・市場予想通りとなっています。一方、今回12月分PCEは改善が予想されています。10月・11月は市場予想よりも発表結果が下回っています。よって今回、少なくともPCEは下振れする可能性があります。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


指標発表直後、1分足と11分足とが同じ方向だったことは82%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%となっています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足の各タイミング・期間に、期待的中率75％を超える陽線・陰線への偏りは見出せません。


指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。
本指標では、事前差異・事後差異ともに、PCEコアデフレータの影響をPCEと個人所得の各影響の2倍と見なしています。


市場予想と発表結果の大小関係に偏りは見出せません。つまり、発表結果が市場予想よりも良くても悪くても、どちらに反応するかはわかりません。参考となる直近傾向（前回2016年12月23日発表）では、市場予想より発表結果の悪化に陰線で素直に反応しました。
ちなみに、今回の事前差異はプラスとなっています。


以上の調査・分析結果を整理しておきます。

指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。データに依れば平均9pipsしか反応していません。少なくともPCEコアデフレータについては、ほとんどのFX会社HP等で重要度・注目度が高い指標とされています。その割に実際の反応が小さな指標と言えるでしょう。

反応性分析の結果、指標発表直後の1分足と11分足とが同じ方向だったことが82%あります。そしてそのとき、11分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%となっています。ですから1分足で方向を確認してから11分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。

反応一致性分析の結果、直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足の各タイミング・期間に、期待的中率75％を超える陽線・陰線への偏りは見出せません。

指標一致性分析の結果、市場予想と発表結果の大小関係に偏りは見出せません。つまり、発表結果が市場予想よりも良くても悪くても、どちらに反応するかはわかりません。参考となる直近傾向（前回2016年12月23日発表）では、市場予想より発表結果の悪化に陰線で素直に反応しています。

つまり本指標は、過去23回発表時の結果から言えば、発表値がどうあれ反応がどちらに転ぶかがわからないものの、反応そのものは世間の重要度・注目度の割に小さい、と言えます。比較的確かと言える傾向は、指標発表直後の1分足と11分足とが同じ方向だったことが82%あり、そのとき11分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%となっていることです。よって、直後1分足で方向を確認してから直後11分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。
期待できるpipsを過去平均値とするなら、それは10pisp程度ということになります。

以下のシナリオで取引に臨みます。









本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


PCE及びPCEコアデフレータ発表結果は予想通り、個人所得は予想をやや下回りました。結果、直後1分足跳幅は8pips（過去平均は9pips）となり、納得のいく反応です。


取引結果は次の通りでした。


指標発表への初期反応「↓」を確認し、売ポジションを持ちました。少しポジションを取るのが早すぎたかもしれませんが、結果的にはそれが幸いしました。その後、直後11分足は陽線に転じています。


本指標がほとんどのFX会社HP等で重要度・注目度が高い割に実際の反応が小さな指標という認識は、修正する必要がありません。

反応性分析において、指標発表直後の1分足と11分足とが同じ方向だったことが82%あり、そしてそのとき、11分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%となっていました。
結果は、直後1分足と直後11分足は反対方向に反応してました。
但し、分析手法を修正する必要はまだありません。次回のため記録しておくと、これで今年の本指標反応性分析は1勝1敗です。

反応一致性分析の結果、直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後11分足の各タイミング・期間に、期待的中率75％を超える陽線・陰線への偏りは見出せませんでした。
次回のため記録しておくと、まだ今年は本指標反応一致性分析結果に基づく取引は行っていません。

指標一致性分析の結果、市場予想と発表結果の大小関係に偏りは見出せません。つまり、発表結果が市場予想よりも良くても悪くても、どちらに反応するかはわかりません。参考となる直近傾向（前回2016年12月23日発表）では、市場予想より発表結果の悪化に陰線で素直に反応しています。
次回のため記録しておくと、まだ今年は本指標反応一致性分析結果に基づく取引は行っていません。

全体所感として、本指標調査・分析結果を纏めた次の記述を、一部数字を改訂するほか、次回修正する必要はありません。
すなわち、
「本指標は、過去23回発表時の結果から言えば、発表値がどうあれ反応がどちらに転ぶかがわからないものの、反応そのものは世間の重要度・注目度の割に小さい、と言えます。比較的確かと言える傾向は、指標発表直後の1分足と11分足とが同じ方向だったことが82%あり、そのとき11分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが67%となっていることです。よって、直後1分足で方向を確認してから直後11分足跳幅を狙ったポジションを持てば良い指標だと言えるでしょう。期待できるpipsを過去平均値とするなら、それは10pisp程度ということになります。」


ポジションはシナリオ通りに指標発表後に取得し、早めに解消しました。ポジション解消を早くした理由は、過去の反応が平均して10pips程度しかないことを踏まえてです。利確は3.54pipsですが、ポジション保有時間が18秒ですから、まぁ理想的な取引でしょう。
シナリオには、次回見直しの必要がありません。

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多くのFX関連書籍・記事で主流・基本だと言うトレンドフォローでの取引は、多くの結果が示す通り、ほとんどの人に適していません。普通の人がFXを始める際には、もっと適した方法があると思って、このブログを始めました。このブログでは、経済指標発表前後の短期シナリオ手法というやり方を紹介しています。詳細は「FXは上達するのか」をご覧ください。

今年は成績表を週次・月次で公開しています。今週の成績表（途中ラップ）は次の通りです。


元本は、このブログでの取引のやり方を説明した「FXは上達するのか」に記載した通り、とりあえず、年初第1週に取引きした投資額で最も大きかったGBPJPY1枚分を10倍した￥579,680を採用しておきます。この元本を基準に年間収益率を計っていきましょう。

1月結果は元本を4.42％を増やせました。少し無理をして小さな指標でも取引を繰り返したため、と思います。
なお、1月の指標勝率は22勝3敗で88％でした。取引時間は2:32:15です。

今週取引した経済指標の事前調査と分析、及び、取引結果は、全てDBに収めています。来月同じ指標での取引を行う際に見直して、変更点があれば修正します。

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2017.1/27.22:30に、米国経済成長「四半期GDP速報値」・個人消費「四半期PCE速報値」の発表が予定されています。今回は2016年10-12月分の発表となります。

最近の発表結果とその反応から、次のことが言えるでしょう。

• 既出調査では、本指標への直後1分足跳幅は過去平均で23pipsとなっています。その倍も反応したことはありません。
• 反応性分析では、指標発表直後に1分足と10分足とが同じ方向だったことが80%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが1/2を超えています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良いですね。
• 反応一致性分析では、期待的中率75％を超える組み合わせが多いようです。このことは、指標発表前から同じ方向に向かい続ける傾向があるということです。
• 指標一致性分析では予想と結果の大小関係に偏りを見出せませんでした。

そこで、これら調査・分析結果に基づき、今回は以下のシナリオで臨みます。


※ 発表後、本記事巻末に結果及び検証を追記します。

【1. 指標概要】

GDP（Gross Domestic Product）は「個人消費支出」「住宅投資」「設備投資」「在庫投資」「政府支出」など広範囲で総合的な国の成長率を表す指標です。
四半期毎に「速報値」「改定値」「確定値」が発表され、特に速報値が注目されます。商務省が毎月25日前後の21:30（冬時間22:30）に発表します。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は、2013年1-3月分から前回2016年7-9月分までの15回のデータを集計したものです。


今回、市場では全体的に悪化が予想されています。とは言え、いつものことですが、指標の悪化が問題なのではなく、市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。


本指標の過去の動きを下図に示します。




過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後10分足を下図に示します。





各タイミング毎に特に陽線・陰線への偏りはないようです。


本指標への直後1分足跳幅は過去平均で23pipsとなっています。その倍も反応したことはありません。


対比分析は割愛します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と10分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


指標発表直後、1分足と10分足とが同じ方向だったことが80%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが1/2を超えています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良いですね。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


どうやら、期待的中率75％を超える組み合わせが多いことから、指標発表前から同じ方向に向かい続ける傾向があるようですね。


指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


予想と結果の大小関係に偏りは見出せません。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。









本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


GDP発表結果は前回結果より悪化し、直後1分足は素直に「↓」に反応しましたが、直後10分足は「↑」に反応し反転しました。反応の大きさも過去平均よりも大きくなりました。
直後10分足が反転したのは、前夜からダウが市場最高値の2万ドルを超え米債金利も上昇中のため、押し目買いが入ったためと思われます。


取引結果は次の通りでした。


直後10分足も、少なくとも最初のうちは下値追いをしていたため、幸い二つのシナリオともに利確できました。


分析に問題なし、と考えられます。


シナリオに問題はありません。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017.1/27.09:30に、豪州物価指標「四半期生産者物価指数（四半期PPI）」の発表が予定されています。今回は2016年10-12月分の発表となります。

最近の発表結果とその反応を下記の調査・分析に基づき検討した結果、以下のシナリオで臨みます。但し、無理をしてまでポジションを持つ必要はなさそうです。


※ 発表後、本記事巻末に結果及び検証を追記します。

【1. 指標概要】

省略します。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は、2013年1-3月分から前回2016年7-9月分までの15回のデータを集計したものです。


本指標の過去の動きを下図に示します。



過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後10分足を下図に示します。







対比分析は割愛します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と10分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。



指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。但し、無理をしてまでポジションを持つ必要はなさそうです。









本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


発表結果は前回結果より改善し、直後1分足・直後10分足の反応は素直に「↑」となりました。


取引できませんでした。


取引はできませんでしたが、もしシナリオ通りに取引していたら次のようになったと考えられます。
すなわち、シナリオ1は、事後差異と直前1分足の方向一致率が85％だったという分析結果に基づきます。分析通りとなりました。シナリオ2は、直後1分足と直後10分足が同一方向になると見込むことが、安全性・合理性に優れるというものでした。これも分析通りでした。
取引できなかったことは残念です。


取引はできませんでしたが、問題はありません。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

2017.1/27.08:30に、日本物価指標「全国消費者物価指数・東京都区消費者物価指数」の発表が予定されています。今回は全国消費者物価指数が2016年12月分、東京都区消費者物価指数が2017年1月分の発表となります。

最近の発表結果とその反応を下記の調査・分析に基づき検討した結果、以下のシナリオで臨みます。但し、無理をしてまでポジションを持つ必要はなさそうです。


※ 発表後、本記事巻末に結果及び検証を追記します。

【1. 指標概要】

東京都区CPIは全国CPIに対し1か月発表が先行します。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は、2015年1月分から前回2016年11月分までの23回のデータを集計したものです。


前回の東京都区CPIコアは、前々回に対し横這い予想でしたが結果は悪化となっています。今回、全国CPIコアは横這い予想となっていますが、予想よりも悪くなる場合に備えておいた方が良さそうです。


本指標の過去の動きを下図に示します。


2015年の消費税増税で低下し、その後も漸減しているように見受けられます。日常生活においては物価が上がらないに越したことありませんが、日本経済全体が少し心配になりますね。

過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後10分足を下図に示します。





基本的に他の先進国と違って、CPIでは大きな反応がありません。下表に、指標発表前後の始値基準ローソク足から、各タイミングでの跳幅と値幅を一覧整理しておきます。


平均として指標発表直後1分足跳ね幅が3pipsも反応していません。


対比分析は割愛します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と10分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）がわかります。


直後1分足値幅と直後10分足の跳幅・値幅の差が、それぞれ3pips・1pipsとなっていました。1分足と10分足の方向一致率は78％で、10分足で1分足と同じ方向にローソク足が伸びた率は64％でした。指標発表後に1分足の方向を確認してからポジションを持っても良いのですが、期待できるのは僅か3pipsです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


指標に反応するというよりも、指標発表前から同じ方向に値動きを繰り返しているようです。


指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス（陽線）となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向（良否）に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。


期待的中率75％に達する傾向は見いだせませんでした。

以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。但し、無理をしてまでポジションを持つ必要はなさそうです。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


発表結果は前回結果・市場予想より改善したものの、直後1分足の反応は「→」でした。がしかし、直後10分足の反応は素直に「↑」となりました。


取引結果は次の通りでした。


シナリオとしては間違っていましたが、幸いにも利確が早かったので逆跳幅を捉えてプラスにできました。


特に、事前調査・分析内容で見直すべき点はありません。分析通りにならないときには、反応が小さいものです。


今回は損切となりましたが、問題はありません。



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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。