2017年01月27日
2017.1/27.22:30予定ー米国経済成長「四半期GDP速報値」・個人消費「四半期PCE速報値」調査・分析(結果検証済)
2017.1/27.22:30に、米国経済成長「四半期GDP速報値」・個人消費「四半期PCE速報値」の発表が予定されています。今回は2016年10-12月分の発表となります。
最近の発表結果とその反応から、次のことが言えるでしょう。
そこで、これら調査・分析結果に基づき、今回は以下のシナリオで臨みます。
※ 発表後、本記事巻末に結果及び検証を追記します。
GDP(Gross Domestic Product)は「個人消費支出」「住宅投資」「設備投資」「在庫投資」「政府支出」など広範囲で総合的な国の成長率を表す指標です。
四半期毎に「速報値」「改定値」「確定値」が発表され、特に速報値が注目されます。商務省が毎月25日前後の21:30(冬時間22:30)に発表します。
本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は、2013年1-3月分から前回2016年7-9月分までの15回のデータを集計したものです。
今回、市場では全体的に悪化が予想されています。とは言え、いつものことですが、指標の悪化が問題なのではなく、市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
本指標の過去の動きを下図に示します。
過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後10分足を下図に示します。
各タイミング毎に特に陽線・陰線への偏りはないようです。
本指標への直後1分足跳幅は過去平均で23pipsとなっています。その倍も反応したことはありません。
対比分析は割愛します。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と10分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか(もう挽回できそうにないか)がわかります。
指標発表直後、1分足と10分足とが同じ方向だったことが80%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが1/2を超えています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良いですね。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向(良否)に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。
どうやら、期待的中率75%を超える組み合わせが多いことから、指標発表前から同じ方向に向かい続ける傾向があるようですね。
指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス(陽線)となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向(良否)に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。
予想と結果の大小関係に偏りは見出せません。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
GDP発表結果は前回結果より悪化し、直後1分足は素直に「↓」に反応しましたが、直後10分足は「↑」に反応し反転しました。反応の大きさも過去平均よりも大きくなりました。
直後10分足が反転したのは、前夜からダウが市場最高値の2万ドルを超え米債金利も上昇中のため、押し目買いが入ったためと思われます。
取引結果は次の通りでした。
直後10分足も、少なくとも最初のうちは下値追いをしていたため、幸い二つのシナリオともに利確できました。
分析に問題なし、と考えられます。
シナリオに問題はありません。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
最近の発表結果とその反応から、次のことが言えるでしょう。
- 既出調査では、本指標への直後1分足跳幅は過去平均で23pipsとなっています。その倍も反応したことはありません。
- 反応性分析では、指標発表直後に1分足と10分足とが同じ方向だったことが80%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが1/2を超えています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良いですね。
- 反応一致性分析では、期待的中率75%を超える組み合わせが多いようです。このことは、指標発表前から同じ方向に向かい続ける傾向があるということです。
- 指標一致性分析では予想と結果の大小関係に偏りを見出せませんでした。
そこで、これら調査・分析結果に基づき、今回は以下のシナリオで臨みます。
※ 発表後、本記事巻末に結果及び検証を追記します。
T. 指標調査分析
【1. 指標概要】
GDP(Gross Domestic Product)は「個人消費支出」「住宅投資」「設備投資」「在庫投資」「政府支出」など広範囲で総合的な国の成長率を表す指標です。
四半期毎に「速報値」「改定値」「確定値」が発表され、特に速報値が注目されます。商務省が毎月25日前後の21:30(冬時間22:30)に発表します。
【2. 既出情報】
本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は、2013年1-3月分から前回2016年7-9月分までの15回のデータを集計したものです。
今回、市場では全体的に悪化が予想されています。とは言え、いつものことですが、指標の悪化が問題なのではなく、市場予想よりも良いか悪いかが問題ですから、お間違いなきように。
(2-1. 過去情報)
本指標の過去の動きを下図に示します。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・同1分足・直後1分足・直後10分足を下図に示します。
各タイミング毎に特に陽線・陰線への偏りはないようです。
本指標への直後1分足跳幅は過去平均で23pipsとなっています。その倍も反応したことはありません。
(2-3. 関連指標)
対比分析は割愛します。
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と10分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか(もう挽回できそうにないか)がわかります。
指標発表直後、1分足と10分足とが同じ方向だったことが80%あります。そしてそのとき、10分足終値が1分足終値よりも伸びていたことが1/2を超えています。ですから1分足で方向を確認してから10分足跳幅を狙ったポジションを持っても良いですね。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向(良否)に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。
どうやら、期待的中率75%を超える組み合わせが多いことから、指標発表前から同じ方向に向かい続ける傾向があるようですね。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標方向と反応方向に特徴的な偏りがないかを調べ、ポジションが安全に取れそうな傾向がないかを分析します。指標方向とは、市場予想から前回結果を引いた事前差異と、発表結果から市場予想と前回結果を引いた事後差異と、を表します。これらの値がプラスのとき反応がプラス(陽線)となっていれば「方向が一致している」と見なします。
本分析では、過去の指標の発表結果の方向(良否)に特徴的な偏りがないかを調べる指標検証と、発表前後に指標発表の方向とローソク足の向きとの一致に偏りがないかを調べる一致性検証と、を行っています。
予想と結果の大小関係に偏りは見出せません。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以上
U.結果検証
2017.1/27.22:30発表
追記:2017.01/28.22:28
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
GDP発表結果は前回結果より悪化し、直後1分足は素直に「↓」に反応しましたが、直後10分足は「↑」に反応し反転しました。反応の大きさも過去平均よりも大きくなりました。
直後10分足が反転したのは、前夜からダウが市場最高値の2万ドルを超え米債金利も上昇中のため、押し目買いが入ったためと思われます。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
直後10分足も、少なくとも最初のうちは下値追いをしていたため、幸い二つのシナリオともに利確できました。
【8. 調査分析検証】
分析に問題なし、と考えられます。
【9. シナリオ検証】
シナリオに問題はありません。
以上
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ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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