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さがら
経済学などを学び、国内で起こる様々な情報や事件、事象などをとりあげている。 また、海外ではアジアを中心にしたテーマを発信しているオリエンタルブロガー
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2023年01月07日

1968年公開『ロミオとジュリエット』当時15才の少女、ヌードシーンをめぐり児童虐待で製作会社を提訴

1968年に公開され、翌年のアカデミー賞に4部門で候補入りを果たした映画『ロミオとジュリエット』だが、主演のオリヴィア・ハッセーとレナード・ホワイティングが、ヌードシーンを巡り製作会社を提訴したことが報じている。
本作は、ウィリアム・シェイクスピアの戯曲『ロミオとジュリエット』を原作に、2019年に亡くなったフランコ・ゼフィレッリ監督が手掛けた作品。1968年に公開されると大ヒットを記録し、第41回アカデミー賞では作品賞はじめ4部門で候補入りを果たしたが、その一方で、ベッドシーンに当時15歳のオリヴィアの大人の女性のような膨らみをおびたふくよかな胸と、16歳だったレナードの臀部が映っていることから、未成年のヌードを巡り物議をかもしてきたという。
2人は当初監督から、ヌードの撮影はなく、肌色の下着を着用の上、撮影を行うと説明を受けていたそう。
ところが撮影の終盤になり、監督がヌードがなければ映画が失敗すると言い出し、撮影を懇願されたというのだ。
監督はカメラの位置を示し、ヌードは映ることも公開されることもないと保証したが、監督の不誠実によって、2人は知らないうちに裸を撮影されたと主張している。
これにより、2人は公開以来55年にわたって、精神的苦痛と感情的苦痛に悩まされ、仕事の機会も失ったと訴える。
映画は大ヒットし、評価されたにも関わらず、本作以降、2人の演技のキャリアは限定的だとし、5億ドルの損害賠償を要求している。
なお、監督のゼフィレッリは2019年に他界している。


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2023年01月02日

2023年 明けましておめでとうございます。

皆様、明けましておめでとうございます。
今年もどうぞよろしくお願い致します。
皆様がご健勝でご多幸でありますよう、心からお祈り申し上げます。
今年も「D級ニュースまとめ」をどうぞよろしくお願い致します。

さがら

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2022年12月30日

師走

師走とは、かつて冬の季節に僧侶を招いて読経などの仏事を行う家が多かった為、お坊さんが東西に忙しく走り回り「しがはせる」から「しはす」になったといわれている。
近年ネットや、携帯電話などの技術の進歩により、情報化が進み、スピーディーで、便利な社会になった反面、「待てない」という人が多くなったようだ。
とある調査会社が、大手時計会社四〇〇人の社員を対象にし、「どれぐらい待たされるとイライラしますか」というアンケートを取ったところ、「エレベーター=30秒、パソコンの起動=1分、パソコンメールの返信=30分、レジ=3分、通勤電車の遅れ=5分、総合病院の診察=30分、恋人との待ち合わせ=30分」という結果になった。
ビジネスや私生活の中で、「待たされてイライラする」ことがあれば、それを自分の事と照らし合わせて、改善していくヒントになるだろう。







2022年12月23日

日本銀行による突然の事実上の利上げは今後の日本経済にどのような影響が・・・・。

日本銀行は2022年12月20日(火)に金融政策決定会合を開き、長期金利の変動幅をこれまでの0.25%程度から0.5%程度に拡大したことを発表した。
日本銀行はこれまで金融政策について、景気拡大を重視し金融緩和を積極的に行ってきたが、2016年9月にはイールドカーブ・コントロールを導入することで、それまで0%だった長期国債の金利の変動幅を0.25%に。
そして12月19日と20日に行われた金融政策決定会合では、長期国債の金利の変動幅が0.5%程度に拡大された。
変動幅を拡大した理由として、日本銀行の黒田東彦総裁は「世界的なインフレによる市場機能の改善に向けたもので、利上げではありません」と述べている一方、「事実上の利上げだ」とさまざまな報道機関に指摘されている。
2023年に世界的な景気後退が起こると予想されるが、今後日本と海外との利回りの格差が縮小し、日本の投資家から見たヨーロッパやアメリカの債券が今回の日本銀行の決定により価値が下がり、今後の決定によってはさらに価値が低下する可能性もある。
つまり、円高傾向になると予想されているが、少子高齢化で内需が縮小している日本がかなりの円高になるとは思えないと私は考えている。
個人的にはハズレてほしい。

2022年12月21日

私のカブトムシ延命記録GW、おそらく日本一!!

私は幼少期、とある関東の田舎で育ちました。
子供の頃は、自分の庭にカブトムシやクワガタが集まる木が何本もあり、自分の庭でカブトムシを40匹くらい捕まえた記憶があります。
夜になると家の明かりに誘われてカブトムシが飛んできたり、近所ではコクワガタ、ノコギリクワガタ、ヒラタクワガタ、ミヤマクワガタ、オオクワガタもとれました。
さすがにミヤマクワガタやオオクワガタが採れたときには、「こんなところでとれるんだ。」と嬉しいよりも驚きました。
今ではカブトムシさえも採るのが難しいですが。
そんな幼少期、小学生6年の頃、カブトムシを100匹近く捕まえたのですが、どのくらいまで生きるのかチャレンジしたことがあるのです。
夏のお盆が過ぎ、9月に入ると一気に20匹くらいになりました。
そして10月、8匹くらいになりましたが、カブトムシにしてはかなり頑張っていると思います。
さらに11月、ついに5匹。
オスが二匹でメスが3匹、かなり動きがにぶいですが、生きてました。
そのうちのメス一匹はもうかすかに動いているという状態で、数日後死にました。
カブトムシのケースを置いてある場所は家の軒下のようなところで、雨が降っても大丈夫ですが、外なのでそれなりに寒いです。
12月、さすがに全滅しているだろうと確認すると、オス一匹、メス二匹生きてました。
その当時、雪が降っていたのですが、生きていたのです。
「カブトムシってこんなに長生きするんだ。」と驚いたものです。
三匹は見事年越ししました。
1月にメス二匹が死に、残りオス一匹に。
小型のオスでしたが、三月に入っても生きていました。
そして5月1日、確認するとなんと生きていたのです。
「これはもしかして、夏まで生きて一年生きのるのでは・・・・」と思ったのですが、5月3日に死にました。
非公認ではありますが、カブトムシの延命記録では、おそらく私が日本一だと思います。
この記録は何十年経った今でもいまだに自分で破ることが出来ません。
しかしながら、カブトムシも上手く飼えさえすれば長生きしてくれるというのは事実です。
ぜひ、大事に大切に飼ってほしいと思います。

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2022年12月20日

2022年だけで数百件ものUFO目撃事例をアメリカ軍が保有している。

空を飛ぶ正体不明の飛行物体「UFO」の目撃事例については真偽や正体を巡りさまざまな意見があるが、アメリカ軍はこれまでさまざまなUFOの目撃事例を報告している。
アメリカ国防総省がUFO対応のために2022年7月に設立した「全領域異常解決局(AARO)」が、開設からの6カ月間だけでアメリカ軍から数百件ものUFOに関する報告を受け取ったと発表した。
国防総省はUFOや未確認空中現象について、「宇宙、空中、陸上、海中または海底にあり、特定できず、アメリカ軍の施設や作戦に脅威を与える可能性があるもの」と定義していて、アメリカ国防総省は「軍を運用する際の安全性や国家安全保障に対する脅威を軽減する」ことを目的として、主にUFOへ対応するための新部局であるAAROを2022年7月に開設した。
2022年7月の開設以来、アメリカ軍は数百件ものUFOに関する報告を受け取っているようだ。

2022年12月18日

岸田内閣支持率25% 政権発足以降で最低を記録した。

毎日新聞は17、18の両日、全国世論調査を実施、岸田内閣の支持率は25%で、11月19、20日の前回調査の31%から6ポイント減少し、政権発足以降最低となった。
また、不支持率は69%で前回(62%)より7ポイント増加し、発足以降最高で、ほとんどの国民は自民党政権をクズ政権と思っている。
防衛費を大幅に増やす政府の方針については、「賛成」が48%で、「反対」の41%を上回り、防衛費を増やす財源として、増税することについては「賛成」が23%で、「反対」の69%を大きく下回った。
財源として社会保障費などほかの政策経費を削ることについては「賛成」が20%で、「反対」の73%を大幅に下回り、財源として国債を発行することには「賛成」が33%、「反対」が52%だった。
政府が相手国のミサイル発射拠点などをたたく反撃能力(敵基地攻撃能力)の保有を決めたことについては、「賛成」が59%で、「反対」が27%だった。
防衛力を強化したければ、核保有すればいい。
そうすれば、たいした防衛費の増額もなく解決できる。
防衛力を強化といってもアメリカから、言いなりの金額で役に立たない防衛ミサイルをかわされるのが落ちだ。
アメリカのごきげんとりで終わるだろう。

2022年12月16日

岸田総理、防衛費増額に伴う増税の決定「プロセスに問題はない」と平然という。

岸田総理は記者会見で、防衛費の増額を伴う増税を決定したことについて党内から「唐突感がある」「拙速だ」との声が出ていたと指摘されいたが、「プロセスについて問題があったとは思っていない」「防衛力強化の内容、予算、財源の3つをまず一体的に決め、国民に明確にお示しするという方針は春の通常国会の時から国会や会見の場において一貫して申し上げてきた」と改めて強調した。
選挙前には増税の話などみじんもしないで、選挙後になったら「これでもか!」というくらいの増税の嵐。
今年、生活保護受給者が過去最高を記録した。
2年後には国民税負担率が50%を越える。
稼いでも半分以上税金で持っていかれるのだ。
「所得倍増計画」の収入はいつ増えるのだろうか。
自民党の生稲晃子に投票した方、自民党は頑張っています。

2022年12月08日

岸田首相、政権スタート「所得倍増計画」今日、「所得税除いた形で、国民に増税」

防衛費の大幅な増額を巡り、岸田首相は8日、安定的な財源を確保するため、2027年度以降不足する約1兆円の財源について、所得税を除いた形での増税を検討する考えを示した。
岸田首相は8日、防衛費の大幅な増額を巡り、2027年度以降不足する約1兆円強の財源について、「国民の税制で協力をお願いしなければならないと考えている」とした上で「現下の家計を取り巻く状況に配慮し、個人の所得税の負担が増加するような措置は行わないこととする」と述べ、所得税を除いた形での増税を検討する考えを示したという。
さらに、岸田首相は、2023年度からの増税は見送る考えで、具体的な税目や時期については与党の税制調査会で検討するとしている。
岸田首相、政権スタート「所得倍増計画」今日、「所得税除いた形で、国民に増税」
収入は倍増していますか?
2023年以降、公約にはない増税のオンパレードになります。
物価上昇もかさなり、はさみうち。
選挙で自民党に入れた方、あなたの希望に応えて自民党は頑張っています。

2022年12月06日

「実質賃金」7か月連続で減少 物価上昇に賃金追いつかず、これはハイパーインフレの入り口なのか。

働く人1人当たりの今年10月の現金給与の総額は前の年の同じ月と比べて1.8パーセント増え、10か月連続で上昇したと報じられた。
一方、物価の変動を反映した実質賃金は 7か月連続で減少している。
厚生労働省によると基本給や残業代などを合わせた働く人1人あたりの今年10月の現金給与の総額は27万5888円で、前の年の同じ月から1.8パーセント増え、10か月連続の上昇となったようだ。
また、物価の変動を反映した「実質賃金」は前の年の同じ月から2.6パーセント減り、7か月連続で減少している。
厚労省は「給与は増加傾向であるものの、物価の上昇に賃金が追い付いていない状況」だと述べた。
「給与は増加傾向であるものの」は、大手企業のことで中小企業は賃金は増えるどころか減っている。
日本の90%が中小企業であるのだから、全体的に見れば賃金は減っているのだ。
安倍元総理が生前、国会で「先進国の日本以外の国で、30年間賃金が上がっていない国があったら教えてください。」という質問に対し「ございません。」と答えている。
つまり、日本は30年間賃金は上がっていないのだ。
そこへ、コロナがあり、戦争の物価上昇があり、さらには増税と三重苦となっている。
物価上昇と税金のはさみうちで収入はどんどん下がる。
このまま物価上昇が続けば、当然インフレし続けていくだろう。
これはハイパーインフレの入り口なのか。

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では、具体的にどうすればいいのか。
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