D級ニュースまとめ

人間は年を取ると体力の低下やしわが増えたり、体の節々に痛みを感じたりすることで老いを実感する。
スタンフォード大学の研究チームが、「人間は一定の割合で徐々に老いるのではなく、人生で急激に老化が進む分岐点が2回存在する」という研究結果を発表した。
実験には25歳から75歳までの108人が参加、研究は1〜7年間にわたり、数カ月ごとに血液・便・皮膚・口腔・鼻腔のサンプルを提供した。
また、研究チームは提供されたサンプルから13万5000種類のRNAやタンパク質、代謝物、細菌、ウイルス、真菌などを分析し、これらの分子や微生物の量がどのように変化するかを追跡したという。
その結果、研究チームはほとんどの分子や微生物の量が緩やかに変化するのではなく、特定の年齢で大きく変動することを発見、特に急激な変化は44歳頃と60歳頃に集中して起こることも判明した。
論文の筆頭著者でスタンフォード大学医学部の博士研究員だったシャオタオ・シェン氏は「40代半ばでの加齢は、女性の更年期前の変化が影響しているのではないかと考えられましたが、データを見ると男性でも同様の変化が起きていました」と述べている。
スタンフォード大学の遺伝学者であるマイケル・スナイダー教授は「私たちは徐々に変化しているのではありません。非常に劇的な変化を経験するのです。特に40代半ばと60代前半はどの種類の分子でも大きな変化が見られます。まだ健康なうちに生活習慣を調整するべきだと強く信じています」と述べ、研究結果に基づいた予防的な健康管理の重要性を強調した。

総務省が発表した２０２４年９月15日時点の人口推計によると、日本の総人口は去年より59万人減少した一方、65歳以上の高齢者は去年より2万人増え、日本の総人口が減少する一方で、65歳以上の高齢者は過去最多の3625万人となっていて、男性は1572万人、女性は2053万人だった。
65歳以上が総人口に占める割合も去年に比べ0.2ポイント増え、29.3％と過去最高で、世界200の国と地域の中で最も高くなっている。
さらに、2023年時点で仕事に就いていた高齢者は914万人と、20年連続で過去最多を更新、仕事に就いている人全体の割合でも13.5％を占め、およそ7人に1人が高齢者という現実。
ちまたのSNSでは「働いている高齢者が増えているというよりは、働かなくては食べていけない高齢者が増えたということだと思います。
私もそうでしたが、昔は定年後の親の面倒は子供が見るのが当たり前でした。
今は夫婦共稼ぎが当たり前ですから子供に親を養えるだけの余力が無いですし、親も子供の世話にはなりたくないという意識が強いです。
結局、親世代は定年後も働かざるを得ません。
若い方の中には高齢者を責める方も多いのですが、年金制度を悪用して好き勝手に運用して大失敗した自民党の責任も忘れないでいただきたいと思います。
政治の貧困が現在の結果に繋がっていると思いますよ。」とささやかれている。

平凡な女性が可愛く美人になるには！？どういう男性を選べば幸せになれるのか？男性は？

ひろゆき氏の切り抜き動画になります。

ブラックユーモアを交えながら独自の持論を展開しています。

ご興味ある方は、ぜひご覧ください。

9月7〜8日実施のJNN（TBS系列）世論調査の結果で「次の自民党総裁にふさわしい人」のトップ（28.5％）は小泉進次郎元環境相（43）となっている。
自民党総裁選や立憲民主党代表選で「最も議論して欲しいテーマ」は「年金、医療、介護などの社会保障対策」だが、過去の提言や講演をひもとくと、小泉進次郎元環境相（43）の考えている社会保障プランは非常に危険だった。
、小泉進次郎氏は自称、国会議員初の「人生100年時代」の提唱者で、人生100年生きていくことが当たり前になる未来と訴え、「65歳以上は高齢者なんてナンセンス」と年齢前提の社会保障制度の見直しや、現在16〜64歳の「現役世代」の定義を「18〜74歳」に変更などと講演やインタビューで繰り返えした。
さらに、年金の受給開始年齢は「80歳でもいいのでは」と語ったこともあり、「お前ら死ぬまで働け」という意味である。
あなたは年金受給開始は８０才でも気にしないだろうか。

日本政府の減田政策で、スーパーなどの店頭でコメの品薄状態が続いており、出回り始めた新米の価格が高騰する事態となった。
コメ不足で需要が高まっているパックご飯もメーカーが相次いで値上げを発表しており、家計の負担増が当面続く可能性がある。
「農協ごはん」などのパックご飯全７商品を１１月１日出荷分から約１０〜１３％値上げすると発表、さらに東洋水産は、「マルちゃん」ブランドのパックご飯を１１月１日出荷分から１３〜１４％値上げ、サトウ食品も、「サトウのごはん」シリーズの全６４品を１２月２日出荷分から約１１〜１４％引き上げを予定している。
原料米の価格高騰に加え、電気代などの生産コスト上昇が続いているからだという。
無能な政府は「需給は逼迫（ひっぱく）していない」と強調しているが、災害に備えた買いだめ需要も重なり、新米が出回る時期となっても、首都圏などでは品薄が続く小売店が目立っている。
「令和のコメ騒動」と呼ばれる事態が続くなか、コメ農家への直接買い付けと年間契約をする家庭が多くなっているようだ。

ひろゆき氏が声優の厳しい現実をブラックユーモアを交えながら説明しています。
興味ある方は、ぜひご覧ください。

2024年10月〜全国最低賃金&ランキング

　都道府県　最低賃金　上昇金額　

1 東京都　　 1,163円 　　50円
2 神奈川県 　1,162円 　　50円
3 大阪府 　　1,114円 　　50円
4 埼玉県 　　1,078円 　　50円
5 愛知県　　 1,077円 　　50円
6 千葉県 　　1,076円　　 50円
7 京都府　　 1,058円　 　50円
8 兵庫県 　　1,052円 　　51円
9 静岡県 　　1,034円 　　50円
10 三重県 　　1,023円 　　50円
11 広島県 　　1,020円 　　50円
12 滋賀県 　　1,017円　　 50円
13 北海道 　　1,010円 　　50円
14 茨城県 　　1,005円　　 52円
15 栃木県 　　1,004円　　 50円
16 岐阜県 　　1,001円　　 51円
17 富山県 　　998円 　　　50円
17 長野県 　　998円　　　 50円
19 福岡県　　 992円　　　 51円
20 山梨県 　　988円 　　　50円
21 奈良県　　 986円 　　　50円
22 新潟県 　　985円 　　　54円
22 群馬県 　　985円 　　　50円
24 福井県 　　984円　　　 53円
24 石川県 　　984円　　　 51円
26 岡山県　　 982円　　　 50円
27 徳島県 　　980円 　　　84円
27 和歌山県　 980円　　　 51円
29 山口県 　　979円　　　 51円
30 宮城県 　　973円　　　 50円
31 香川県　　 970円　　　 52円
32 島根県 　　962円　　　 58円
33 鳥取県 　　957円　　　 57円
34 愛媛県 　　956円 　　　59円
34 佐賀県　　 956円 　　　56円
36 山形県 　　955円 　　　55円
36 福島県 　　955円 　　　55円
38 大分県 　　954円 　　　55円
39 鹿児島県　 953円　　　 56円
39 青森県　　 953円　　　 55円
39 長崎県 　　953円 　　　55円
42 岩手県 　　952円　　　 59円
42 沖縄県 　　952円　　　 56円
42 高知県 　　952円 　　　55円
42 宮崎県 　　952円 　　　55円
42 熊本県 　　952円　　　 54円
47 秋田県 　　951円　　　 54円

今年の10月以降、順次、適用される都道府県ごとの最低賃金が発表された。
人材流出への危機感などから国の目安の50円を上回る引き上げが相次ぎ、平均の引き上げ額は過去最大の51円で、全国平均の時給は1055円となる。
51円の引き上げは、現在の方法で決めるようになった平成14年以降で最大のようだ。
人材流出への危機感や物価高騰を背景に27の県で国の目安を上回り、引き上げ額が最も高かったのは徳島県で目安より34円高い84円、次いで、愛媛県と岩手県が9円高い59円、島根県で8円高い58円などとなった。
また、引き上げ後の時給をみると、最も高いのは東京都で1163円、最も低いのは秋田県で951円となる。

台風10号上陸でコメ品薄に追い打ちか！？　コメ不足がなお続く可能性もあると発表した。
日本列島に迫る台風10号は、収穫期を迎えたイネへの影響が懸念されているようだ。
暴風などの被害が広がれば、全国で問題となっているコメの品薄にも追い打ちをかけかねないという。
能力の低さが露呈している農林水産省は新米の流通が本格化する9月には品薄解消を見込むが、一部地域ではコメ不足がなお続く可能性もあると発表した。
また、岸田文雄首相は27日、品薄となっているコメについて「消費者の立場に立って、コメの流通不足の懸念に対処」するよう、坂本哲志農林水産相に指示したが、SNSでは「問題は今年のようなコメ価格高騰が起こった際に対応できる政策の枠組みがないことだ。
」「首相は消費者の立場で対処」が具体的に何を指すのか示すべきだった」「ある程度年配の方であれば、細川政権期のコメ不足の経験をお持ちではないだろうか。その時の経験からは、最も問題であるのは今後の見通しが立たないことである。」「坂本農水相は新米が流通するから大丈夫だという発言をされているが、その具体的なプロセスをしっかりと国民に強力に発信する必要がある。
さもなければ、国民の不安は増していく。」とささやかれている。

読売新聞社が８月２３〜２５日に行った全国世論調査で、岸田首相が自民党派閥の「政治とカネ」の問題の責任をとって、退陣表明したことを妥当だと「思う」は７４％で、「思わない」の１６％を大きく上回った。
首相の退陣が、自民党の信頼回復につながると「思わない」は７１％、「思う」は１７％だった。
全国民のほどんどが岸田首相「お前はいらない」を突きつけた形となった。
また、「自民党の信頼回復はない」ということも付け加えられている。
たび重なる増税と30年間経済成長なし、物価高で賃金上がらず。
挙句の果てに米不足にまでなっている。