2019年07月19日
英国で食品中の砂糖20％削減へ、関連疾患は抑制されるか／BMJ
（塩と脂がやりだまに上げられるが、
砂糖こそが、血管の老化を早める大元凶！
最近アメリカで発表された砂糖消費削減計画、
アメリカの前にイギリスで計画されていた
砂糖の削減の成果を早く知りたい！）
英国で食品中の砂糖20％削減へ、関連疾患は抑制されるか／BMJ
提供元：ケアネット 公開日：2019/05/07
2017年3月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、
シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を
2020年までに20％削減する計画を発表した。
イングランド公衆衛生庁（Public Health England）は、
砂糖摂取目標を1日摂取カロリーの5％までとすることで
摂取カロリーを11％削減し、
これによって年間砂糖関連死を4,700件減らし、
医療費を年間5億7,600万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。
今回、同国オックスフォード大学のBen Amies-Cull氏らは、
砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行い、
BMJ誌2019年4月17日号で報告した。
砂糖減量計画の肥満、疾病負担、医療費への影響を検討
研究グループは、英国政府による砂糖減量計画が
子供および成人の肥満、
成人の疾病負担、
医療費に及ぼす影響の予測を
目的にモデル化研究を行った（特定の研究助成は受けていない）。
全国食事栄養調査（National Diet and Nutrition Survey：NDNS）
の2012～13年度と2013～14年度におけるイングランドの
食品消費と栄養素含有量データを用いて
シミュレーションを行い、
砂糖減量計画によって達成される体重およびBMIの
潜在的な変化を予測するシナリオをモデル化した。
シナリオ分析は、個々の製品に含まれる砂糖の量の20％削減
（低砂糖含有量製品へ組成を変更または販売の重点の転換
［砂糖含有量の多い製品から少ない製品へ］）
または製品の1人前分量の20％削減について行った。
イングランドに居住する4～80歳のNDNS調査対象者1,508例のデータを用いた。
主要アウトカムは、子供と成人の摂取カロリー、体重、BMIの変化とした。
成人では、質調整生存年（QALY）および医療費への影響などの評価を行った。
10年で、糖尿病が15万4,550例減少、総医療費は2億8,580万ポンド削減
砂糖減量計画が完全に達成され、
予定された砂糖の減量がもたらされた場合、
1日摂取カロリー（1kcal＝4.18kJ＝0.00418MJ）は、
4～10歳で25kcal（95％信頼区間[CI]：23～26）低下し、
11～18歳も同じく25kcal（24～28）、
19～80歳では19kcal（17～20）低下すると推定された。
介入の前後で、
体重は4～10歳で女児が0.26kg、男児は0.28kg減少し、
これによってBMIはそれぞれ0.17、0.18低下すると予測された。
同様に、11～18歳の体重は女児が0.25kg、男児は0.31kg減少し、
BMIはそれぞれ0.10、0.11低下した。
また、19～80歳の体重は女性が1.77kg、男性は1.51kg減少し、
BMIは0.67、0.51低下した。
全体の肥満者の割合は、
ベースラインと比較して、
4～10歳で5.5％減少し、
11～18歳で2.2％、
19～80歳では5.5％減少すると予測された。
QALYについては、
10年間に、女性で2万7,855 QALY（95％不確定区間[UI]：2万4,573～3万873）、
男性では2万3,874 QALY（2万1,194～2万6,369）延長し、
合わせて5万1,729 QALY（4万5,768～5万7,242）の改善が得られると推算された。
疾患別のQALY質調整生存年改善への影響は、
糖尿病が圧倒的に大きく、
10年間に女性で8万9,571例（95％UI：7万6,925～10万1,081）、
男性で6万4,979例（5万5,698～7万3,523）、
合計15万4,550例（13万2,623～17万4,604）が減少すると予測された。
また、10年で大腸がんが5,793例、
肝硬変が5,602例、
心血管疾患は3,511例減少するが、
肺がんと胃がんの患者はわずかに増加した。
総医療費は、10年間に2億8,580万ポンド
（3億3,250万ユーロ、3億7,350万米ドル、
95％UI：2億4,970万～3億1,980万ポンド）
削減されると推定された。
3つの砂糖減量アプローチ
（製品組成の変更、1人前分量の削減、販売の重点の転換）
のうち、
1つで摂取カロリー削減に成功しなかった場合、
疾病予防への影響が減衰し、
健康上の有益性が容易に失われる可能性が示唆された。
著者は、「英国政府による砂糖減量計画では、
砂糖の量および1人前の分量の削減が、
摂食パターンや製品組成に予期せぬ変化をもたらさない限り、
肥満および肥満関連疾患の負担の軽減が可能と考えられる」としている。
（医学ライター 菅野 守）
原著論文はこちら
Amies-Cull B, et al. BMJ. 2019;365:l1417.
砂糖こそが、血管の老化を早める大元凶！
最近アメリカで発表された砂糖消費削減計画、
アメリカの前にイギリスで計画されていた
砂糖の削減の成果を早く知りたい！）
英国で食品中の砂糖20％削減へ、関連疾患は抑制されるか／BMJ
提供元：ケアネット 公開日：2019/05/07
2017年3月、英国政府は、食品製造および小売業界との協働で、
シリアルや菓子類など特定の食品群の砂糖含有量を
2020年までに20％削減する計画を発表した。
イングランド公衆衛生庁（Public Health England）は、
砂糖摂取目標を1日摂取カロリーの5％までとすることで
摂取カロリーを11％削減し、
これによって年間砂糖関連死を4,700件減らし、
医療費を年間5億7,600万ポンド抑制するとのモデルを打ち出した。
今回、同国オックスフォード大学のBen Amies-Cull氏らは、
砂糖減量計画の潜在的な健康上の有益性について予測評価を行い、
BMJ誌2019年4月17日号で報告した。
砂糖減量計画の肥満、疾病負担、医療費への影響を検討
研究グループは、英国政府による砂糖減量計画が
子供および成人の肥満、
成人の疾病負担、
医療費に及ぼす影響の予測を
目的にモデル化研究を行った（特定の研究助成は受けていない）。
全国食事栄養調査（National Diet and Nutrition Survey：NDNS）
の2012～13年度と2013～14年度におけるイングランドの
食品消費と栄養素含有量データを用いて
シミュレーションを行い、
砂糖減量計画によって達成される体重およびBMIの
潜在的な変化を予測するシナリオをモデル化した。
シナリオ分析は、個々の製品に含まれる砂糖の量の20％削減
（低砂糖含有量製品へ組成を変更または販売の重点の転換
［砂糖含有量の多い製品から少ない製品へ］）
または製品の1人前分量の20％削減について行った。
イングランドに居住する4～80歳のNDNS調査対象者1,508例のデータを用いた。
主要アウトカムは、子供と成人の摂取カロリー、体重、BMIの変化とした。
成人では、質調整生存年（QALY）および医療費への影響などの評価を行った。
10年で、糖尿病が15万4,550例減少、総医療費は2億8,580万ポンド削減
砂糖減量計画が完全に達成され、
予定された砂糖の減量がもたらされた場合、
1日摂取カロリー（1kcal＝4.18kJ＝0.00418MJ）は、
4～10歳で25kcal（95％信頼区間[CI]：23～26）低下し、
11～18歳も同じく25kcal（24～28）、
19～80歳では19kcal（17～20）低下すると推定された。
介入の前後で、
体重は4～10歳で女児が0.26kg、男児は0.28kg減少し、
これによってBMIはそれぞれ0.17、0.18低下すると予測された。
同様に、11～18歳の体重は女児が0.25kg、男児は0.31kg減少し、
BMIはそれぞれ0.10、0.11低下した。
また、19～80歳の体重は女性が1.77kg、男性は1.51kg減少し、
BMIは0.67、0.51低下した。
全体の肥満者の割合は、
ベースラインと比較して、
4～10歳で5.5％減少し、
11～18歳で2.2％、
19～80歳では5.5％減少すると予測された。
QALYについては、
10年間に、女性で2万7,855 QALY（95％不確定区間[UI]：2万4,573～3万873）、
男性では2万3,874 QALY（2万1,194～2万6,369）延長し、
合わせて5万1,729 QALY（4万5,768～5万7,242）の改善が得られると推算された。
疾患別のQALY質調整生存年改善への影響は、
糖尿病が圧倒的に大きく、
10年間に女性で8万9,571例（95％UI：7万6,925～10万1,081）、
男性で6万4,979例（5万5,698～7万3,523）、
合計15万4,550例（13万2,623～17万4,604）が減少すると予測された。
また、10年で大腸がんが5,793例、
肝硬変が5,602例、
心血管疾患は3,511例減少するが、
肺がんと胃がんの患者はわずかに増加した。
総医療費は、10年間に2億8,580万ポンド
（3億3,250万ユーロ、3億7,350万米ドル、
95％UI：2億4,970万～3億1,980万ポンド）
削減されると推定された。
3つの砂糖減量アプローチ
（製品組成の変更、1人前分量の削減、販売の重点の転換）
のうち、
1つで摂取カロリー削減に成功しなかった場合、
疾病予防への影響が減衰し、
健康上の有益性が容易に失われる可能性が示唆された。
著者は、「英国政府による砂糖減量計画では、
砂糖の量および1人前の分量の削減が、
摂食パターンや製品組成に予期せぬ変化をもたらさない限り、
肥満および肥満関連疾患の負担の軽減が可能と考えられる」としている。
（医学ライター 菅野 守）
原著論文はこちら
Amies-Cull B, et al. BMJ. 2019;365:l1417.
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