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（いよいよ『臓器』再生が始まる！まずは腎臓）

臨床ニュース
iPS再生医療でいよいよ「臓器」、23年にも腎臓実用
大日本住友、透析患者など腎移植が必要な重症の腎不全患者向け

化学工業日報2019年4月10日 (水)配信 腎・泌尿器疾患その他

製薬会社によるｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を用いた再生医療の研究開発が、
いよいよ「臓器」の再生に踏み込んでいく。

大日本住友製薬は５日、慈恵大学・東京慈恵会医科大学、明治大学それぞれの研究成果を利用して、
腎臓の再生医療の実現を目指すと発表した。

透析患者など腎移植が必要な重症の腎不全患者向けで、
３年後にもｉＰＳ由来腎臓を人に移植する臨床試験を始める。

大日本住友は２０２３〜２７年度の間に上市する計画だ。

腎臓再生医療の根幹の技術は、
慈恵医大の横尾隆教授らが見いだした「胎生臓器ニッチ法」と呼ぶ研究成果だ。


動物は母胎の間、幹細胞をあらゆる臓器に分化させるタイミングと場所がある。
横尾教授らはそれを「臓器ニッチ」と名付けた。
この臓器ニッチを狙って別の動物の臓器の前駆細胞を注入すると、
臓器に分化誘導できることを見いだした。

今回の研究開発で用いるのは、
明大バイオリソース研究国際インスティテュートの長嶋比呂志所長らの研究成果である「ヒト腎臓再生医療用遺伝子改変ブタ」。

この改変ブタの胎仔から採取した腎原基（胎児期の腎臓）はヒトに移植すると、
ブタ由来の細胞が消え、ヒトの細胞に置き換わるよう遺伝子を改変した。

つまりヒトの腎臓再生用に遺伝子改変したブタだ。

これらの技術を組み合わせて腎臓再生に取り組む。

腎臓前駆細胞に分化・誘導させたヒトｉＰＳ細胞を、
改変ブタから取り出した腎原基に注入し患者に移植する。

移植した後に臓器を発生させるニッチの働きを促し、腎臓を再生する。
再生できた腎臓が排出する尿を流す尿路形成術を行って機能を持った腎臓を実現する。

事業化に向けて慈恵医大発ベンチャーのバイオス、明大発ベンチャーのポル・メド・テックも参画し、
大日本住友が全面支援する。

慈恵医大の横尾教授によると、すでにブタを用いた実験で３０グラムほどの腎臓の再生に成功した。

人間の腎臓の５分の１の大きさだが、尿を作る機能的腎臓を１割でも再生できれば腎臓移植の置き換えが可能という。

世界では５３０万〜１０５０万人が腎臓の移植を必要としている。

一方で実際に腎移植を行えるのはその一部にとどまる。
臓器不足や医療費などの問題を背景に、腎臓再生のニーズは高い。

大日本住友などは実用化に向けてまず、
カニクイザルサルを用いた実験を行い、有効性と安全性をさらに確かめていく。

その後、ヒトに対する臨床試験を実施し、承認取得を目指す。

大日本住友は日本のみならず世界で実用化を進め、
将来、年間５００億円以上の新事業として育成する方針だ。

ｉＰＳを用いた再生医療は目の難病やパーキンソン病、脊髄損傷などに臨床研究や治験として臨床応用に進み始めた。

これらの再生医療は分化・誘導した細胞を患部に移植する「細胞医薬」という性格のものが多い。
製薬会社も事業として取り組みやすく、参入企業が増えてきた。

一方、臓器の再生は心臓に心筋シートを移植する臨床研究が昨年始まったが、
臓器をまるごと再生する取り組みは珍しく、日本の製薬会社が事業化に取り組むのは初の事例だ。

大日本住友では研究の進展を見極めた結果、
「工業化の実現に大きな課題はない」と判断し、腎臓再生に本格参入を決めた。