現役総合臨床科，産業医の健康情報

日本の学校給食が肥満を減らす

　わが国では、思春期の肥満率が他国に比べ低いが、その理由の1つとして学校給食の存在が指摘されてきた。

東京大学大学院公衆衛生学の宮脇敦士氏、特任准教授の李廷秀氏、教授の小林廉毅氏らは、給食が中学生の肥満に及ぼす影響を調査。

その結果、給食には男子生徒の肥満を減少させる効果があることが分かったと発表した。詳細はJ Public Health（2018年6月5日オンライン版） に掲載された。

　わが国の小・中学生は、適切な栄養基準に基づいてつくられた給食を食べている。

わが国で思春期の肥満率が低いのは、この給食が肥満の防止に役立っているのではないかと考えられてきたが、これまで明確なエビデンスは示されていなかった。

　宮脇氏らは、政府統計の公開データから、

「2006 〜15年の都道府県（以下、県）レベルの給食実施率」および
「県レベルの栄養状態の指標（過体重・肥満・痩せの生徒の割合、平均身長、平均体重）」を性・年齢別に抽出。

パネルデータ分析を用いて、前年の栄養状態の指標、県・年齢・観測年などを考慮した上で、前年の県レベルの給食実施率と翌年の栄養状態の指標との関連を調べた。

　解析の結果、県レベルの給食実施率が10％増加するごとに、翌年の「過体重」の男子生徒の割合は0.37％（95％Cl 0.18〜0.56）、
「肥満」の男子生徒の割合は0.23％（同0.10〜0.37）低下していた。

一方、女子生徒については、「過体重」「肥満」を減らす傾向は見られたものの、有意ではなかった。

また、「痩せ」の割合や県レベルの平均体重、平均身長については、男女とも有意な関連は見られなかった。

　以上の結果から、宮脇氏らは「給食には男子中学生の肥満率を減らす効果があることが分かり、

給食の実施が思春期の肥満を減らす有効な施策となる可能性が示唆された」と結論している。

2018年06月11日（今手麻衣）