発達障害の人間が仕事に就くまで

障害者雇用を積極的に行っていても、会社の中には障害に理解のない人はいます。


前も書きましたが、大企業のような人数の多い会社は色々な考えの人がいるのです。


また、いくら人事が障害に理解があっても、その他の部署の人も障害に理解があるとは限りません。




障害に理解のある人に巡り合えるか、これは運としか言いようがないのです。





しかし、障害に理解のある人事がいる人事課などで働くならば、安心はできるでしょう。



もし、障害に理解のない人に嫌なことをされたり差別されたと感じたら、直属の上司や


人事に話を持っていくのがベターです。


間違っても、感情的になってその場で相手に言い返したり、暴力を振るってはいけません。



問題が起きたら、その問題を色々な人に伝えて、明るみに出すことが重要なのです。




私も経験しましたが、自分がされていることを多くの人に伝えてください。


また、私は一緒に仕事をする人から悪態を何度もつかれ、うつ病で休職することになりました。


何が問題なのかというと、私に対する嫌がらせや人権侵害の問題もありますが、会社に対する損害も


生じているのです。


理由を言います。


まず、会社は求人を出したり、面接をしたりで多くの時間とお金を使って採用活動をします。


実際に採用した場合、毎月の社会保険の会社負担分も生じます。


にも関わらず、せっかく採用した人をうつ病にして休職させる原因をつくることは、会社がこれまでに

かけたお金を無駄にしていることになるのです。



これは完全に会社に対して損害を与えているのと同じで、懲戒処分の対象になります。




これは障害者雇用に限らず、会社に蔓延しているパワハラやセクハラの問題にも言えることです。



この理屈をもっとしっかり理解するべきです。


実際に嫌がらせやパワハラ、セクハラをしている人に、あなたは会社に損害を与えているから


懲戒処分の対象になると警告して、人事に対応を迫ってみましょう。