FX用経済指標分析

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2017年2月15日22:30には、米国「消費者物価指数」「小売売上高」「NY連銀製造業景況指数」の3つの指標が同時発表されます。

いずれも米国指標としては注目度が高く、過去実績から言ってもそこそこ反応します。このように「影響力が拮抗」した指標が同時発表されるときの予想は、現実問題として無理があります。過去直近に同じ指標同士が何度も同時発表されているならいざ知らず、同時発表の事例を過去から集めてもデータが古すぎて現在の市場環境では役に立たないのです。

そこで今回、個別のシナリオは定型書式で用意できているので、それらを見比べてみましょう。




まず直前10-1分足です。
いずれの指標の分析でも、シナリオが用意できていません。よって、この間の取引は止めましょう。

次に直前1分足です。
驚いたことに、3つの指標の分析ともに、高い陰線率となっており、売ポジションでのシナリオが用意されています。つまり、この間は単独の指標分析で陰線に賭けるよりも、むしろ信頼度が高いと考えられます。

そして、直後1分足は、消費者物価指数の分析では買い、小売売上高の分析では売り、と結論が反しています。両者の直後1分足の跳幅平均値は20pipsと25pipsですから、やや小売売上高の方に分があります。がしかし、その差5pipsを信じて売ポジションを持って良いものか、と言うと、ちょっと心配です。
こういうときはポジションを持たずに静観して、以後の教訓収集に努めたいと思います。

最後に直後11分足は、NY連銀製造業景況指数でのみ、直後1分足の反応を見て追いかけるシナリオがあります。これも、3つのうちで最も反応が小さな指標でのシナリオをアテにしてポジションを取るのは不安です。
よって、これもパスした上で、初期反応を見てから追いかけるか否かは、実際のチャートの動きを見て決めたいと思います。

以上、直前1分足は、3つの指標分析で共通して高い陰線率となっています。
よって、直前1分足始値がつく頃にポジションを取得し、指標発表前までに解消したいと思います。

なお、個別指標についての調査・分析データは、以下のリンクで確認が可能です。

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国物価指標「消費者物価指数」発表前後のUSDJPY反応分析

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国実態指標「小売売上高」発表前後のUSDJPY反応分析

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国景気指標「NY連銀製造業景況指数」発表前後のUSDJPY反応分析



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2017年2月15日22:30に米国景気指標「NY連銀製造業景況指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年2月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分消費者物価指数・1月分小売売上高が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




今回は、同時にCPI・小売売上高と同時発表でした。いずれも影響が大きな指標ゆえ、本指標単独での詳しい事前分析には意味がないと考えました。複数の影響力が拮抗した指標が同時発表されるときのポジションの取り方は、こちら「2017年2月15日22:30発表時のUSDJPY反応予想について」に纏めておきました。


分析及びシナリオの妥当性を検証するには、最終的に結果を見るしかありません。
本ブログを始めて、本指標での取引は2回目でした。雀の涙のよううな利益しかありませんが、まぁそんなことは半分どうでも良いのです。シナリオ毎の勝率が75％あるか否かが大事で、75％を下回るようになれば、何か分析方法を見直さないといけません。
幸いにも、本指標発表前に用意したシナリオが外れたことはありません。
なお、下表注記に記したように、本ブログ趣旨に基づき予めシナリオを用意していなかった取引は、ここではカウントしていません（週次・月次の全体集計ではカウントします）。



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2017年2月15日22:30に米国実態指標「小売売上高」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分消費者物価指数・2月分NY連銀製造業景況指数が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


取引結果は次の通りでした。










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2017年2月15日22:30に米国物価指標「消費者物価指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分小売売上高・2月分NY連銀製造業景況指数が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


取引結果は次の通りでした。










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2017年2月14日22:30に米国物価指標「生産者物価指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 物価は、上流から下流へと波及し、生産者物価指数が変化しても消費者物価指数に波及するまでには、若干のタイムラグがあると考えられます。消費者物価指数はFRBの利上げ判断に影響するので、今回の発表は今後の金利動向を見据えた反応となる可能性があります。つまり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性があります。
  
• 先に、指標一致性分析の結果を紹介しておきます。
  指標検証の結果、事前差異はプラスになることがやや多い（プラス率65％）ものの、対応するローソク足検証の直前10-1分足では、陽線率が41％となっています。市場予想の良し悪しを見て早めにポジションを持つことは避けた方が良いでしょう。また、指標一致性検証の結果、事後差異のプラス・マイナスがほぼ拮抗しています。このことは、発表結果に対して本指標の事前市場予想があまりアテにならないこと、を示しています。
  指標一致性検証の結果もそのことを裏付けています。事前差異のプラス・マイナスが直後1分足・直後11分足の反応方向と一致したことは38％・39％となっています。つまり、本指標の市場予想の良し悪しに基づいて発表前にポジションを取るべきではありません。そして、事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率は79％・70％ですから、発表結果に対してはそこそこ素直に反応しているようです。
  
• 指標の全般的傾向は、PPI・コアPPIともに改善基調だと言えるでしょう。がしかし、今回の市場予想はいずれも前回結果を下回る予想となっています。
  PPI・PPIコアの推移とほぼ同じ動きとなる輸入物価指数を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反しています。
  思い当たる点は、1月分雇用統計で平均時給がやや下がったことですが、今回は市場予想よりも発表結果が上振れするのではないか、と予想しています。
  
• 反応性分析の結果は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことが58％となっていました。
  過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
  このような場合、もし反応方向を見てポジションを持つのなら、直後1分足終値を待たずに早めにポジションを取って、大きく跳ねたら早々に利確すべきです。騙しにはくれぐれもご注意ください。
  
• 反応一致性分析では、ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっていました。直前にポジションを取って、微益であっても高確率に狙うなら、跳幅の過去平均値は4pipsということを参考にすると良いでしょう。
  

上記結論に至る詳細は以下に続けて示します。以下の詳細は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


物価は、上流から下流へと波及し、生産者物価指数が変化しても消費者物価指数に波及するまでには、若干のタイムラグがあると考えられます。消費者物価指数はFRBの利上げ判断に影響するので、今回の発表は金利動向を見据えた反応となる可能性があります。つまり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月分以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は18pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは42％です。


本指標の過去の動きを下図に示します。



指標の全般的傾向は、PPI・コアPPIともに改善基調だと言えるでしょう。がしかし、今回の市場予想はいずれも前回結果を下回る予想となっています。

いま、PPI・コアPPIの前月比・前年比の市場予想と前回結果の差を全て足し合わせた結果を事前差異として求めてみましょう。このとき、今回の事前差異はマイナスとなります。
同様に、直近では2016年11月分データ（2017年1月13日公表）が事前差異マイナスです。このとき、直前10-1分足は下ヒゲ8pipsで同値、直前1分足は跳幅5pips・値幅1pipsの陽線でした。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。

下図の直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は6pips・3pipsです。
下図右端の過去平均は始値同士・高値同士といった単純平均ですから、参考にするならば変化の絶対値を求めている跳幅・値幅の方がアテになります。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は4pips・3pipsです。上ヒゲが目立つものの陰線が目立ちます。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は18pips・13pipsです。
平均値の1.5倍18pipsを超えて反応したことが21％と、5回に1回ぐらい大きく反応するようです。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は25pips・17pipsです。



物価は上流から下流に伝搬しがちです。よって、輸入物価指数には注意を払っておいた方がいいでしょう。
下図に輸入物価指数の推移を示しますが、先に挙げたPPI・PPIコアとほぼ相似形で推移していることがわかります。


輸入物価指数の推移を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反しています。
思い当たる点は、1月分雇用統計で平均時給がやや下がったことですが、今回は市場予想よりも上振れするのではないか、と予想しています。

補強材料として、同じ2月14日10:30に中国PPIが発表されていました。
ブルームバーグが11時過ぎに配信した直後報道・解説の要旨・要点は次の通りです。
「中国の１月の生産者物価指数（PPI）は2011年以来の高い伸びとなり、世界最大の輸出国である中国が物価上昇をさらに後押しする状況となる中、世界的なリフレーション見通しが一段と強まっている。数年にわたるデフレからの脱却後、製造業部門は価格を引き上げており、中国は再びインフレを輸出しつつある。ただ、比較対象となる前年水準が徐々に高くなる上に、トランプ米大統領の政策で世界需要見通しに不確実性が強まる中、当初の力強さは向こう数カ月で和らぐ可能性がある」
ご承知のように米国の国別貿易収支は対中赤字が最も大きく、その影響が今回の米国PPIに影響しないとは思えません。
なお、本引用において解釈に誤りがあるならば、それは当会に依るものであり、引用元であるブルームバーグ社には一切関係ありません。




反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。

直後1分足と直後11分足の方向一致率は83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは58％でした。
過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
このような場合、もし反応方向を見てポジションを持つのなら、直後1分足終値を待たずに早めにポジションを取って、大きく跳ねたら早々に利確すべきです。騙しにはくれぐれもご注意ください。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっています。直前にポジションを取るなら、狙うべき跳幅の過去平均値は4pipsです。

反応一致性検証の結果は、反応性分析の項で記した「直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高いこと」を除けば、偏りは見出せません。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


指標検証の結果、事前差異はプラスになることがやや多いようです（プラス率65％）。がしかし、対応するローソク足検証の直前10-1分足では、陽線率が41％となっているので、市場予想の良し悪しであまり早くポジションを持つのは避けた方が良いでしょう。
事後差異はプラス・マイナスがほぼ拮抗しています。このことは、発表結果を見る限り、本指標の市場予想があまりアテにならないこと、を示しています。

指標一致性検証の結果もそのことを裏付けています。
事前差異のプラス・マイナスが直後1分足・直後11分足の反応方向と一致したことは38％・39％となっています。つまり、本指標の市場予想の良し悪しに基づいてポジションを取るべきではありません。
そして、事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率は79％・70％ですから、発表結果に対してはそこそこ素直に反応しているようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


本文記載の通り、シナリオ2は早めにポジションを取り、早めに解消したいと思います。

指標は事後差異でプラスになると予想していますが、直前に買ポジションを取るか否かは迷っています。
市場予想は直前まで変更されるし、それは本記事作成時点の市場予想よりも前回結果に近づくのではないか、と考えています（本日中国PPIの発表結果を受けて）。そのときは発表結果がここに挙げた市場予想よりも良くても、直前改訂された市場予想よりは悪いかも知れません。
そのため、直前まで指標発表直前にポジションを取るべきか否かが判断できません。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




事前分析では、今回発表が今後の金利動向を見据えた反応となる可能性があり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性がある、と考えていました。
結果は従来並みの反応でしたので、分析は外れていたことになります。

事前分析では、本指標の事前差異（市場予想）がアテにならないと記していました。
結果は、事前差異がマイナスに対して直前10ｰ1分足は陰線ですから、発表前のポジションは事前差異の通りでした。

そして、今回の市場予想はPPI・PPIコアともに前回結果を下回る予想となっていました。がしかし、PPI・PPIコアの推移とほぼ同じ動きとなる輸入物価指数を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反していました。
この点、分析通りに指標は改善、直後1分足・直後11分足ともに陽線となりました。


事前の反応性分析の結果は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことが58％となっていました。過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
結果は分析に反して、陽線側に伸びる期間は長くて助かりましたが、最終的には分析通りに直後11分足値幅は直後1分足値幅を下回りました。

反応一致性分析では、ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっていました。
結果は分析通り陰線となりました。それでも損切となってしまったことは残念です。


割愛します。


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以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

2017年2月11日00:00に米国景気指標「ミシガン大学消費者信頼感指数速報値」の発表が行われます。今回の発表は、ミシガン大学（UM）が2017年2月分データとして公表するものです。

過去の傾向から言って、本指標への反応は小さく、影響は短時間に留まります。本ブログで理想とする指標への反応だけを刈り取る取引は難しいと思います。ポジションを持つ場合には、前後のトレンドに巻き込まれやすいことにご注意願います。

以下にポイントを整理しておきます。

• 本指標は1964年の指数を100として算出されています。前月2017年1月の速報値は98.1ですから、いまや米国が西側オンリーワンだった時代の景況感に近づいている訳です。「何か変だな」と思いますが、気にしても仕方ありません。
• 2月調査データとはいえ、速報値ゆえ1月の報道等の影響は無視できません。
  1月は、米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていました。この点において消費者心理は前回結果を上回るかも知れません。
  一方、2/3に発表されたISM総合（2017年1月分）では前月結果を下回りました。但し、ISMは一般消費者が調査対象でなく、企業役員を調査対象にしているため、消費者心理よりも先行しがちです。
  これらのことから、もともとブレが大きい本指標では、今回、市場予想を上回る可能性が高いと考えています。
• 事後差異と直後1分足・同11分足の方向一致率は各82％・65％となっています。少なくとも直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっています。
• 過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかありません。この数字が50％に近いということは、初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれているということです。指標発表前に今回の発表結果が予想を上回ると予想してポジションを取るにせよ、その後も上昇トレンドが続くと見切らない限り、早々にポジションを解消した方が良いでしょう。

本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

ミシガン大学（UM）消費者信頼感指数は、同学サーベイ・リサーチセンターが電話アンケートで消費者景況感の調査結果を指数化した景気指標です。速報値は300世帯、確報値は500世帯が対象で、景況感・雇用状況・所得について「楽観」または「悲観」で回答されます。調査数が少ないためブレが大きいという特徴があります。

本指標は1964年の指数を100として算出されています。がしかし、古すぎて当時の景況感がどうだったかを知るひとは少ないと思います。従って、参考にすべき基準は100でなく、直近の最大値・最小値ではないでしょうか。
例えば、2015年1月は、前年の雇用統計で失業率やNFP（非農業部門雇用者数）で良い数字が続いていた頃で、FRBの利上げ時期が議論に挙がっていました。このときの速報値が直近で最も高く98.2です。そして、2015年8月後半には中国人民元切下げと株価不安があり、ダウ工業平均は一営業日で1000ドル強もの値下がりが起きました。その翌月9月は直近で最も速報値が低く85.7です。
前月2017年1月の速報値は98.1ですから、いまや米国が西側オンリーワンだった時代の景況感に近づいている訳です。「何か変だな」と思いますが、あくまで本指標は消費者への電話アンケート結果です。

なお、本指標は現状判断指数（約40％）と先行き期待指数（約60％）で構成され、期待指数については「コンファレンスボード（全米産業審議会）景気先行指数」の構成要素でもあります（その先行指標ということです）。
また、消費者景況感は、個人消費や小売売上高に直結するという意義もあります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの25回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は11pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは44％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは33pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


今回、市場予想は前回発表結果よりやや悪化（その差0.3）となっています。FX会社HP等に記載されている市場予想は、当日数時間前まで改訂されることがあるので、気になる方は直前に確認しておいてください。

全体的には改善基調ですが、前月2017年1月の速報値は98.1に達しました。
1月は、米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていました。この点において消費者心理は前回結果を上回るかも知れません。
一方、2/3に発表されたISM総合（2017年1月分）では前月結果を下回りました。但し、ISMは一般消費者が調査対象でなく、企業役員を調査対象にしているため、消費者心理よりも先行しがちです。
もともとブレが大きい本指標では、今回、市場予想を上回る可能性があります。

後記する指標一致性分析結果に依れば、事後差異と直後1分足・同11分足の方向一致率は各82％・65％となっています。少なくとも直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ7pips・4pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前10-1分足の方向は予想がつきません。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ3pips・1pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前1分足の方向は予想がつきません。何より、これではpipsが小さすぎてポジションを持つ意味がありません。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ11pips・7pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前1分足は発表結果に素直に反応する傾向が強く見受けられます（事後差異と直後1分足の方向一致率が82％）。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ16pips・10pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかありません。この数字が50％に近いということは、初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれているということです。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が55％しかありません。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとしても、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは67％となっています。
指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


特に偏り（75％以上もしくは25％以下）は見出せません。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


事後差異は（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）を求めて、それがプラスかマイナスかを問題にしています。そのプラス・マイナスと、直後1分足・直後11分足の方向（陽線・陰線）と一致した％を求めています。
前述の通り、注目すべき偏りは、事後差異と直後1分足の方向一致率が82％となっている点だけです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


指標発表前にポジションを取るので、分析結果（陽線）と異なる反応をしたときは、早々に損切したいと思います。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


市場予想が、事前投稿時の97.8から98.0に引き上げられていました。


取引結果は次の通りでした。




「�U.分析」の項で、「2月調査データとはいえ、速報値ゆえ1月の報道等の影響は無視できない」と記しました。1月報道等の影響として「米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていた」ことを挙げ、「消費者心理は前回結果を上回るかも知れない」と結論付けていました。
発表時間が近づくと、市場予想は97.8から98.0に改訂されていました。がしかし、結果は95.7と予想を下回りました。
分析は外れです。

事前分析では、事後差異と直後1分足の方向一致率が82％となっていたことに着目していました。そして、直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっていました。
結果は、事後差異がマイナスだったにも関わらず、直後1分足の反応は陽線となりました。但し、直後1分足が形成されるほとんどの期間は素直に陰線側に動き、終値がつく頃に急に陽線となりました。がしかし、分析が外れたことに違いはありません。
但し、この直後1分足形成の経緯を踏まえると、来月取引時に今回の分析内容を修正する必要はないでしょう。

過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかないため、指標発表後の初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれてしまう、と考えていました。
結果は、当日22:30に行われた輸入物価指数の影響が無くなったと見受けられる23時頃から、下降トレンドに転換しています。
事後差異がマイナスだったので、本指標への反応は直後1分足が陽線で、直後11分足が陰線となりました。分析通りとも言えますが、今回の直後1分足が陽線となったことは説明がつきません。


事前分析に従って、発表結果が市場予想を上回ると考え、発表直前に買ポジションを取得しました。
結果は、発表直後の初期反応を見て急ぎ損切した結果、損失は6.7pipsでした。
直後1分足は最終的に陽線となったものの、発表結果と直後1分足の初期反応が陰線側だったことを踏まえると、買ポジションをそのまま持っているべきだったとは思えません。
シナリオ通りの取引を行い、そのシナリオの前提（事前分析）が外れた以上、問題はないと考えています。
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2017年2月10日22:30に米国物価指標「輸入物価指数」の発表が行われます。今回の発表は2017年1月分のデータです。
本指標本来の反応は小さいため、ポジションを持つ場合には前後のトレンドに巻き込まれやすいことに注意した方が良いでしょう。
ざっくりポイントを以下に整理しておきます。

• ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。
• 過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。
• 直前1分足は過去に陰線率が74％となっています。但し、その過去平均値は跳幅が4pips・値幅が3pipsしかありません。反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。
  
• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つならば、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。

【1. 指標概要】

輸入物価指数は、米国輸入時点における物価水準を、2000年を100として指数化したものです。対象は、約2,000の企業と4,000の物品です。軍事関連は含まず、サービスは含まれています。

ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


ほぼ前月比が0で一定にも関わらず、なぜ前年比が上昇しているのか、理解に苦しむグラフです。このことは別途調べることにして、とりあえず今は「そういうもんか」とほっておきましょう。

今回、前年比は前回発表結果よりも改善と予想されています。がしかし、前月比は市場予想が前回結果よりも△0.2％下がっています。

5項の「指標一致性分析」の結果、本指標は市場予想や発表結果が前回結果に対しどうあれ、どちらか一方に反応するとは言えません。また、発表結果が市場予想に対してどうあれ同様です。
こうした傾向は、反応が小さな指標で良く見受けられます。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足の過去平均値は、跳幅が7pips、値幅が4pipsです。
直前10-1分足は事前差異との方向一致率が63％となっています。今回、事前差異はプラスですが、陽線になりやすいとも言い切れません。


直前1分足の過去平均値は、跳幅が4pips、値幅が3pipsです。
直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が47％となっています。つまり、直前10-1分足の方向が直前1分足の方向を示してはいません。
注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


直後1分足の過去平均値は、跳幅が12pips、値幅が8pipsです。
事前差異・事後差異からは、直後1分足の反応方向を示唆していたという偏りが見いだせません（それぞれ68％・62％）。発表結果の影響が僅かにあるのかも知れないが、その良し悪しで反応方向が決まるという訳でもなさそうです。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


今回の事前差異はプラスとなっています。事前差異・事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。本指標では、前月比・前年比の重みづけを行っていません。
事前差異と直前10-1分足・直前1分足の方向が一致したことは、それぞれ63％・32％となっています。市場予想と前回結果の大小関係が指標発表前の動きとの関係は見出せません。

事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向が一致したことは、それぞれ62％・65％となっています。発表結果と市場予想や前回結果との大小関係が指標発表後の動きとの関係も弱いようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

参考になるかどうか、前回（1/12）の反応を示しておきます。 前月比・前年比ともに発表結果が前回結果を上回ったものの、前月比は市場予想を下回り、前年比は前回同値でした。 直前1分足は陰線、直後1分足・直後11分足はともに陽線で反応したものの、反応は伸び悩んだようです。

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっていました。
今回は4pipsですから、かなり小さな反応しか発表直後には起きませんでした。
おそらくこれは、1時間足チャートで前日夜中（2月9日02:00頃111.67の底を付けてから、当日16:00に高値113.62まで上昇トレンドが続いたため、と考えられます。113.7付近は4時間足チャートの先行2線（上側）に達しています。よって、週末のポジション解消を念頭に上値が伸び難かったのではないでしょうか。実際、発表後には23:15頃に高値113.72を付けると、その後は週末終値113.26まで下がっています。

事前分析では、直前1分足の過去陰線率が74％となっていました。
結果は陽線で、分析は外しました。期待的中率75％以下の根拠に基づくシナリオで取引を行いましたが、次回は率が下がるので、おそらくこのシナリオはなくなると思います。

事前分析では、直後11分足と直後1分足の方向一致率が67％となっていました。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっていました。
結果は、直後1分足と直後11分足は同方向に反応しました。


分析結果に基づき、シナリオ1は損切となりました。
8項記載の通り、おそらく直前1分足の高い陰線率に賭けることは、今回の外れで次回は期待的中率が下がるため、来月のシナリオには残らないでしょう。

一方、シナリオ2は直後1分足終値がつく頃にポジションを取って、約4分後に7pips程度を利確できました。約4分で利確せず、そのまま直後11分足終値まで利確を待っていたら、最大10pips程度が取れたかも知れません。がしかし、その7割で安全にポジションをしまった点は、まぁ良しとしましょう。

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2017年2月7日22:30に米国国際収支「貿易収支」の発表が行われます。
本指標のポイントは次の通りです。

• 本指標は不思議なことに、米国貿易赤字は恒常化しており、数字もほぼ一定で米国景気が貿易収支には関係ないように見受けられるのに、発表前後に比較的大きな反応をします。
• 直後1分足は、過去平均で跳幅が19pips、値幅が14pipsです。直後1分足が陽線だった確率は過去23回で74％です。
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%で、且つ、後者の値幅が前者のそれより伸びたことは83％あります。直後11分足は、過去平均で跳幅が30pips、値幅が22pipsです。直後1分足は、過去平均で跳幅が19pips、値幅が14pipsですから、その差が狙えます。

【1. 指標概要】

貿易収支は、商務省が毎月10日前後の22:30（夏時間21:30）に発表しています。

貿易収支は経常収支の一部で、経常収支には貿易収支の他にサービス収支・所得収支・経常移転収支があります。一般に他の項目と比べて貿易収支が大きいため、経常収支の中で貿易収支が注目されるのです。

本指標は不思議なことに、米国貿易赤字は恒常化していて数字もほぼ一定な上に、米国景気が貿易収支には関係ないように見受けられるのに、発表前後に比較的大きな反応があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は2015年1月以降先月発表結果までの23回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は19pipsとなっています。


本指標の過去の動きを下図に示します。


1980年代以降、米国貿易収支は恒常的に赤字となっています。
最近は毎月約400億ドルの赤字が続いています。すごいですねぇ。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。


直前10-1分足は、過去平均で跳幅が7pips、値幅が3pipsです。やや陰線となったことが多いものの（61％）、偏りとして目立つ数字ではありません。
事前差異との方向一致率は35％ですから、市場予想が前回結果よりも悪いときに、直前の反応は陽線になりがちです。


直前1分足は、過去平均で跳幅が9pips、値幅が7pipsです。やや陰線となったことが多いものの（62％）、偏りとして目立つ数字ではありません。
事前差異との方向一致率も57％未満ですから、どちらに振れがちだということは言えません。


直後1分足は、過去平均で跳幅が19pips、値幅が14pipsです。直後1分足が陽線だったことは過去23回で74％となっています。74％なら、直前のトレンドを見て陽線が多ければ買っても良いですね。


直後11分足は、過去平均で跳幅が30pips、値幅が22pipsです。直後1分足と直後11分足の反応方向が一致したことは78％で、後者の値幅が前者のそれより伸びたことは83％あります。これなら反応方向を見てからでもポジションが取れそうですね。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




米国貿易赤字は恒常化しており、数字もほぼ一定で、米国景気が貿易収支には関係ないように見受けられます。にも関わらず、本指標発表前後には比較的大きな反応をします。
とはいえ、今回は過去平均よりも反応が小さく、直後1分足跳幅が3pips、直後11分足値幅が5pipsしかありませんでした。

中期的には、米国内需回復や資源相場反発による輸入増加と、ドル高が輸出低迷に繋がると考えられます。そのため、貿易収支は悪化が進むと予想されます。
その一方で、今回発表値については、ISM製造業景況指数「輸出」が11月52.0から12月56.0と改善が示唆されていました。
直前10-1分足は、これらのことを反映したと解釈できます。

発表値は前回結果及び市場予想よりも改善していました。結果、直後1分足は一瞬陽線側に反応しています。そして政権口先介入への懸念から、その後はドル安に振れたと解釈しています。

過去データに基づけば、直後1分足は平均で跳幅19pips・値幅14pipsとなっており、陽線率が74％となっていました。今回結果は、跳幅3pips・値幅0pipsで、同値終了です。
同値終了は分析適否のカウントに含めないため、コメントはありません。

過去データに基づけば、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%で、且つ、後者の値幅が前者のそれより伸びたことは83％ありました。今回結果は、直後1分足が同値終了のため、コメントはありません。


過去データに依れば、直後1分足・直後11分足の陽線率がそれぞれ78％・74％ありました。
シナリオ1・2はこの結果に基づき買ポジションを取りました。がしかし、実際には陽線側に振れたのは一瞬で、陰線側に動こうとする動きが強く見受けられました。
よって、シナリオ1・2の取引は損切となりました。

過去データに依れば、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78％でした。上記の通り、直後1分足が陰線側に振れようとする動きが強かったため、シナリオ3は売ポジションを持ちました。
結果、シナリオ3での取引は利確となりました。
シナリオ4は、シナリオ3において直後11分足終値までポジションを持つというものです。本来ならば、シナリオ3でポジション取得時に合わせてシナリオ4のポジションも取得すべきです。がしかし、この時点においてシナリオ1・2の根拠だった陽線側への反応という分析が外れていました。そのため、シナリオ3のみ実行し、シナリオ4のポジションを積み上げることができませんでした。

今回の直後１分足終値が始値と同値だったため、来月の分析結果・シナリオも今月と同じになります。
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2017年2月4日00:00に米国景気指標「ISM非製造業景況指数」の発表が行われます。今回は2017年1月分の発表となります。
本指標の過去発表時のポイントは次の通りです。

• 前回結果57.2に対し、今回の市場予想は57.0と微減になっています。直近のISM製造業景況指数は改善で、そのときの反応は直後1分足跳幅が22pips、直後11分足跳幅が24pipsの陽線となっていました。
• 過去24回の直後1分足跳幅の平均値は16pipsとなっています。利確にせよ損切にせよ、このあたりが目安となります。
• もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受けます。がしかし、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道があります。ポジションを持ったまま週末を過ごすと、週末にどのような報道があって、来週月曜朝の窓開けが心配です。
  時差の関係で我々よりも欧米投資家はもっと不安な週末ではないでしょうか。仮に雇用統計や本指標の結果が良くても、買ポジションは手早く解消した方が良いのかも知れませんね。
• 直前1分足は陰線率が85％となっています。直前1分足の過去の跳幅平均は6pips、値幅平均は4pipsです。
• 事後差異と直後1分足の方向一致率が77％となっています。直後1分足の過去の跳幅平均は16pips、値幅平均は12pipsとなっています。
• 直後1分足と直後11分足の値幅方向が一致したことは86％となっています。そして、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びたことは、そのうち63％です。また、事後差異と直後1分足の方向一致率は78％となっています。指標発表後に反応方向を見てからポジションを取っても良さそうです。

【1. 指標概要】

本指数は、(1) 米国主要経済指標のなかで毎月早い時期に発表されること（第3営業日）、(2) 景況感は景気転換の先行指標と考えられること、(3) 米国の場合は製造業よりも非製造業のGDP貢献比が高いと思われること、から重要度・注目度が高いとされています。
本指数発表の2日前にはISM製造業景況指数が発表されています。過去のデータを見る限り、反応（値動き）はこちらの非製造業景況指数の方が大きくなりがちです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。

なお、ISMとはInstitute for Supply Management（米国供給管理組合）の省略形です。同非製造業景況指数は、非製造業約300社の購買担当役員へのアンケート結果に基づく企業景況感を示した指標です。その内容は、「新規受注」「生産」「雇用」「入荷遅延」「在庫」の項目を、前月比で「良い」「悪い」「同じ」の三択で回答した集計結果に、季節調整を加えたものです。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査は2015年1月以降先月発表結果までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は16pipsとなっています。がしかし、16pipsを超えて反応したことは24回中10回（42％）しかありません。24回の半分の12回となるのは15pipsです。
調査期間中、直後1分足跳幅が最大となったときは39pips、直後11分足は69pipsとなっています。


本指標の過去の動きを下図に示します。


前回結果57.2に対し、今回の市場予想は57.0と微減になっています。
直近のISM製造業景況指数は改善で、そのときの反応は直後1分足跳幅が22pips、直後11分足跳幅が24pipsの陽線となっていました。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。


直前10-1分足の過去の跳幅平均は9pips、値幅平均は6pipsとなっています。
陽線・陰線への大きな偏りはありません（陽線率42％）。
事前差異（市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと直前10-1分足が陽線・陰線であるかの関係は、方向一致率71％となっています。但し、本指標発表前に米国雇用統計が発表されているので、この関係が本指標発表を控えてのものか、雇用統計発表後のポジション解消によるものかはわかりません。


直前1分足の過去の跳幅平均は6pips、値幅平均は4pipsとなっています。
直前1分足は過去24回中4回が同値で、残る20回中17回（85％）が陰線となっています。
事前差異（市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと直前1分足が陽線・陰線であるかの関係に大きな偏りは見出せません（方向一致率65％）。


直後1分足の過去の跳幅平均は16pips、値幅平均は12pipsとなっています。がしかし、跳幅が16pipsを超えたことは42％です。
事後差異（2✕発表結果ー市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと、直後1分足が陽線・陰線であるかの関係は、方向一致率が77％となっています。


直後11分足の過去の跳幅平均は25pips、値幅平均は19pipsとなっています。
次に、直後1分足と直後11分足の値幅方向が一致したことは86％となっています。そして、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びたことは、そのうち63％です。
事後差異（2✕発表結果ー市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと、直後1分足が陽線・陰線であるかの関係は、方向一致率が78％となっています。
指標発表後に反応方向を見てからポジションを取っても良さそうです。


もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受けます。がしかし、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道があります。ポジションを持ったまま週末を過ごすと、週末にどのような報道があって、来週月曜朝の窓開けが心配です。時差の関係で我々よりも欧米投資家はもっと不安な週末ではないでしょうか。
仮に雇用統計や本指標の結果が良くても、買ポジションは手早く解消した方が良いのかも知れませんね。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）の参考にできます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


本指標直前の23:45に発表されたPMIの総合・非製造業は55.8・55.6で、これはPMI速報値の55.4・55.1よりやや改善されていました。がしかし、ISMは悪化となり、PMIとの整合性はなかったようです。
同時発表された12月製造業受注指数は前月比＋1.3％（予想＋0.5％）となっていますが、陰線での反応を見る限り想定通りISMの影響には及ばないようです。


取引結果は次の通りでした。




前回結果57.2・市場予想57.0に対し、発表結果は56.5で悪化でした。直後1分足跳幅の反応は14pipsで、ほぼ過去の平均値と同程度でした。

もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受け、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道があったことを気にしていました。00:15現在、NYダウは2万ドルを回復（前日比＋0.76％）し、株高によって米国10年債金利は2.43％と前日比△1.54％に達しました。
まだまだNYは午前のためどうなるかわかりませんが、このままでは週明けのオセアニア・東京は、米金利の大幅↓で始まるでしょう。USDJPYは下窓を開けて始まる公算が高いように見受けられます。

直前1分足は陰線率が85％となっていました。結果も陰線となりました。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は86％で、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びたことは、そのうち63％でした。結果はその通りになっています。


シナリオには問題ありません。

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2017年2月3日22:30に米国雇用統計「非農業者部門雇用者数（NFP）・失業率」の発表が行われます。今回は2017年1月分の発表となります。
過去発表時のポイントは次の通りです。

• 発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は53pipsとなっています。がしかし、53pipsを超えて反応したことは24回中9回（38％）しかありません。24回の半分の12回となるのは46pipsです。
• 前回結果に対し、NFPは微増、失業率は横這いと予想されています。
• もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受けます。がしかし、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道が前日にありました。仮に今回の雇用統計が良好で米金利が上昇しても、ドル高牽制発言が行われるとドル安に転じる可能性があるということです。
• 過去24回中20回（83％）が陰線となっています。直前1分足の過去の跳幅平均は18pips、値幅平均は13pipsです。
• 直後1分足と直後11分足の値幅方向が一致したことは88％となっています。そして、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びたことは、そのうち62％です。

【1. 指標概要】

日欧を除くと、雇用統計は大きく反応する指標です。これは、雇用状況の変化が個人所得や個人消費等に波及し、また今後の景気動向にも大きな影響を与えるため、と説明されています。

雇用統計は、全米の企業や政府機関などに対するサンプル調査結果です。結果は「失業率」「非農業部門就業者数」「建設業就業者数」「製造業就業者数」「小売業就業者数」「金融機関就業者数」「週労働時間」「平均時給」等の10数項目が発表されます。
特に「非農業部門就業者数（NFP）」と「失業率」の2項目が注目されています。これは、FOMC（連邦公開市場委員会）の金融政策の決定に影響を与えるためです。

雇用統計の先行指標には「消費者信頼感指数」「ISM製造業景気指数」「ADP雇用統計」「前週分新規失業保険申請件数」が挙げられます。
これだけ参考にする指標が多いと自分で分析するのは大変です。当日の日欧英のプロフェッショナルが動き始める時間のトレンド方向を見た方が、予想としてはアテになるような気がします。相変わらず、自信がないのです。

米国雇用統計は労働省労働統計局（U.S. Department of Labor, Bureau of Labor Statistics）が毎月第1週金曜にNY時間08:30に発表しています。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査は2015年1月以降先月発表結果までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は53pipsとなっています。がしかし、53pipsを超えて反応したことは24回中9回（38％）しかありません。24回の半分の12回となるのは46pipsです。


本指標の過去の動きを下図に示します。



前回結果に対し、NFPは微増、失業率は横這いと予想されています。
直近のISM製造業景況指数とADP雇用統計は改善されています。特に、ADP雇用統計は大幅な上振れだったため、直後1分足・直後11分足ともに過去25回で最大の反応となっていました（各値幅は26pips・33pips、ADP雇用統計の前々回以前の24回平均の各値幅は11pips・13pips）。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足を下図に示します。


直前10-1分足の過去の跳幅平均は7pips、値幅平均は4pipsとなっています。
陽線・陰線への偏りはありません（陽線率50％）。
事前差異（市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと直前10-1分足が陽線・陰線であるかの関係は見出せません（方向一致率58％）。


直前1分足の過去の跳幅平均は18pips、値幅平均は13pipsとなっています。
過去24回中20回（83％）が陰線となっています。
事前差異（市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと直前1分足が陽線・陰線であるかの関係に偏りは見出せません（方向一致率42％）。


直後1分足の過去の跳幅平均は53pips、値幅平均は40pipsとなっています。がしかし、跳幅が53pipsを超えたことは38％しかありません。2回に1回が超えるpipsは46pipsです。
事後差異（2✕発表結果ー市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと、直後1分足が陽線・陰線であるかの関係は、方向一致率が63％となっています。発表結果に対してよりも、その時々の市場環境で値幅方向が決まることも3回に1回以上あるようです。


直後11分足の過去の跳幅平均は67pips、値幅平均は47pipsとなっています。
次に、直後1分足と直後11分足の値幅方向が一致したことは88％となっています。そして、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びたことは、そのうち62％です。
事後差異（2✕発表結果ー市場予想―前回結果）のプラス・マイナスと、直後1分足が陽線・陰線であるかの関係は、方向一致率が75％となっています。
指標発表後に反応方向を見てからポジションを取っても良さそうです。


先にADP雇用統計の結果を示したので、ここでは別の話をします。

もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受けます。がしかし、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道がありました。
仮に今回の雇用統計が良好で米金利が上昇しても、ドル高牽制発言が行われるとドル安に転じる可能性があるということです。
また、2月2日15:01のロイター報道でも「米雇用統計まで（USDJPYの）上値重い」との見方が紹介されていました。
前日のADP雇用統計やISM製造業指数が市場予想よりも上振れたにも関わらず、USDJPYは113.95で頭を抑えられています。これもまた、トランプ米大統領のドル安志向への警戒感が根強く、相当に上値が重くなっている、という見方です。

2/3 00:00時点で、日足には112円台中間付近と113.95の間にレジスタンスがありません。4時間足では転換線が113.00付近に位置しています。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。また逆に、過去の反応の大きさがわかっていれば、ポジションを持ったときに含損がどの程度になれば損切すれば良いか（もう挽回できそうにないか）の参考にできます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。

NFPと失業率は単位が異なるため、事前差異・事後差異への影響度合い決める係数（影響係数）が必要でした。ここでは、事前差異は（市場予想ー前回結果）で、事後差異は（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）です。それぞれの影響係数は、NFPの影響を1、失業率の影響を△10としています。
影響係数の符号が異なる理由は、数字が大きくなったとき、NFPは改善で失業率は悪化なので、方向が逆になるためです。両者の大きさが10倍差となっているのは、5倍を代入したときより10倍を代入したときの方が指標一致率が高くなったから、です（2015年1月分から2016年12月分の24回データを用いました）。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




解釈に迷う結果でした。
事前の市場予想では、前回結果に対しNFPは微増・失業率は横這いと予想されていました。結果は、NFPが予想を上回り、失業率と平均時給が予想を下回りました。平均時給の予想は前月比・前年比が＋0.3％・＋2.8％に対し、発表結果は＋0.1％・＋2.5％です。
発表後のNYダウ時間外取引は93ドル高（23:00）と、この結果を好感しています。NFPの改善と平均時給の伸び悩みは、FRBの利上げ遅延期待と賃金増抑制と捉えられたようです。
ダウの動きを正解と考えるべきでしょうから、事前分析における失業率の影響を少し軽く見ていたかもしれません。

反応は、NFPに反応したのか直後1分足が1-2秒だけ陽線側に振れた後、大きく陰線側へと落ち込みました。1-2秒の陽線への跳ねは30pips、その後の陰線側へのストンは55pipsです。過去平均は46pipspですから、やや平均よりも大きく反応したようです。
この反応は、市場でも迷いがあった、と見受けられます。

もともとUSDJPYは米国債金利の影響を強く受けます。がしかし、現在は米国側の政治的要因で金利の影響が弱まっている、との報道が前日にありました。仮に今回の雇用統計が良好で米金利が上昇しても、ドル高牽制発言が行われるとドル安に転じる可能性があるということです。
時間軸を少し長く取ると、結果は発表直後のストンから、戻り・落ちを繰り返して上値を少しずつ切り下げているように見受けられます。少なくとも23:40頃までの動きを見ると、上記分析の通りに動いているように見受けられます。

過去24回中20回（83％）が陰線となっていました。今回結果も陰線です。
また、直後1分足と直後11分足の値幅方向が一致したことが88％となっていました。そして、今回結果も方向は一致しました。がしかし、直後1分足終値よりも直後11分足終値は伸びませんでした。


問題ありません。

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