FX用経済指標分析

2017年2月10日22:30に米国物価指標「輸入物価指数」の発表が行われます。今回の発表は2017年1月分のデータです。
本指標本来の反応は小さいため、ポジションを持つ場合には前後のトレンドに巻き込まれやすいことに注意した方が良いでしょう。
ざっくりポイントを以下に整理しておきます。

• ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。
• 過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。
• 直前1分足は過去に陰線率が74％となっています。但し、その過去平均値は跳幅が4pips・値幅が3pipsしかありません。反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。
  
• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つならば、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。

【1. 指標概要】

輸入物価指数は、米国輸入時点における物価水準を、2000年を100として指数化したものです。対象は、約2,000の企業と4,000の物品です。軍事関連は含まず、サービスは含まれています。

ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


ほぼ前月比が0で一定にも関わらず、なぜ前年比が上昇しているのか、理解に苦しむグラフです。このことは別途調べることにして、とりあえず今は「そういうもんか」とほっておきましょう。

今回、前年比は前回発表結果よりも改善と予想されています。がしかし、前月比は市場予想が前回結果よりも△0.2％下がっています。

5項の「指標一致性分析」の結果、本指標は市場予想や発表結果が前回結果に対しどうあれ、どちらか一方に反応するとは言えません。また、発表結果が市場予想に対してどうあれ同様です。
こうした傾向は、反応が小さな指標で良く見受けられます。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足の過去平均値は、跳幅が7pips、値幅が4pipsです。
直前10-1分足は事前差異との方向一致率が63％となっています。今回、事前差異はプラスですが、陽線になりやすいとも言い切れません。


直前1分足の過去平均値は、跳幅が4pips、値幅が3pipsです。
直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が47％となっています。つまり、直前10-1分足の方向が直前1分足の方向を示してはいません。
注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


直後1分足の過去平均値は、跳幅が12pips、値幅が8pipsです。
事前差異・事後差異からは、直後1分足の反応方向を示唆していたという偏りが見いだせません（それぞれ68％・62％）。発表結果の影響が僅かにあるのかも知れないが、その良し悪しで反応方向が決まるという訳でもなさそうです。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


今回の事前差異はプラスとなっています。事前差異・事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。本指標では、前月比・前年比の重みづけを行っていません。
事前差異と直前10-1分足・直前1分足の方向が一致したことは、それぞれ63％・32％となっています。市場予想と前回結果の大小関係が指標発表前の動きとの関係は見出せません。

事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向が一致したことは、それぞれ62％・65％となっています。発表結果と市場予想や前回結果との大小関係が指標発表後の動きとの関係も弱いようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

参考になるかどうか、前回（1/12）の反応を示しておきます。 前月比・前年比ともに発表結果が前回結果を上回ったものの、前月比は市場予想を下回り、前年比は前回同値でした。 直前1分足は陰線、直後1分足・直後11分足はともに陽線で反応したものの、反応は伸び悩んだようです。

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっていました。
今回は4pipsですから、かなり小さな反応しか発表直後には起きませんでした。
おそらくこれは、1時間足チャートで前日夜中（2月9日02:00頃111.67の底を付けてから、当日16:00に高値113.62まで上昇トレンドが続いたため、と考えられます。113.7付近は4時間足チャートの先行2線（上側）に達しています。よって、週末のポジション解消を念頭に上値が伸び難かったのではないでしょうか。実際、発表後には23:15頃に高値113.72を付けると、その後は週末終値113.26まで下がっています。

事前分析では、直前1分足の過去陰線率が74％となっていました。
結果は陽線で、分析は外しました。期待的中率75％以下の根拠に基づくシナリオで取引を行いましたが、次回は率が下がるので、おそらくこのシナリオはなくなると思います。

事前分析では、直後11分足と直後1分足の方向一致率が67％となっていました。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっていました。
結果は、直後1分足と直後11分足は同方向に反応しました。


分析結果に基づき、シナリオ1は損切となりました。
8項記載の通り、おそらく直前1分足の高い陰線率に賭けることは、今回の外れで次回は期待的中率が下がるため、来月のシナリオには残らないでしょう。

一方、シナリオ2は直後1分足終値がつく頃にポジションを取って、約4分後に7pips程度を利確できました。約4分で利確せず、そのまま直後11分足終値まで利確を待っていたら、最大10pips程度が取れたかも知れません。がしかし、その7割で安全にポジションをしまった点は、まぁ良しとしましょう。


アンケートサイトの上手い活用法は、いくつも同時に登録しておくことです。同じアンケートサイトにひとりが別名で複数の登録することは違反ですが、別々のサイトで同じアンケートに答えることは違反ではありません。アンケートサイトはほぼ同じアンケートを同時期に回答募集しています。ですから、それら同じアンケートに答えるようにすれば、楽に回答できるようになる訳です。
なお、2017年2月8日現在、下記各社は他のアンケート会社への登録を禁止していないことを、規約から確認済です。








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