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設備保全活動とは、設備性能維持のための諸活動のことである。具体的な保全活動としては、予防保全、事後保全で見られるような設計時の技術的性能を維持するための活動と、改良保全や保全予防で見られるような、性能劣化に対する改修・改善を行う活動に大別される。設備故障の状態は、「設備が規定の機能を失う状態」、「設備が規定の性能を満たせなくなる状態」、「設備からの産出物が規定の品質レベルに達しなくなる」の3つがある。



機能停止型故障は生産活動への影響が大きいため、予防保全によって故障の発生を防ぐことが望ましい。機能停止型故障とは、設備や機械が停止する重大な故障のことである。事後保全は故障等が発生した後に行う保全活動で、故障した部品の交換や修理等が該当し、生産活動への影響が小さい事象や、短時間で対応できる部品交換等に適用される。予防保全は定期保全と予知保全とに分けられる。例えば、機械の保全時期が来たので点検したところ、部品が磨耗していたため交換した、この場合を予防保全と呼ぶ。

定期保全とは、過去の故障記録・保全記録から点検周期を決めて、周期ごとに点検・検査を行う保全活動である。例えば定期点検で部品を交換した、この場合の保全を定期保全と呼ぶ。事故を未然に防ぐ予防保全の一種で、自動車ではオイル交換などが該当する。

予知保全とは、設備の劣化傾向などを継続的に分析して、故障が発生する前の最適な時期に、必要な対策を行う保全活動である。設備の劣化傾向を設備診断技術（センサー）などによって管理し、故障に至る前の最適な時期に最善の対策を行う予知保全の方法である。状態基準保全ともいう。設備が劣化している摩耗故障期での効果が高い。また、初期故障期にある設備では、設計ミスや潜在的な欠陥による故障が発生する可能性が高く、調整・修復を目的とした予防保全を実施する。一方、集中保全とは、組織として保全活動を行う場合に、組織形態に基づく分類としてあげられる用語である。具体的には、設備の保全業務を専門とする保全部門を置き、集中して保全の活動を実施することである。

事後保全とは、「設備に故障が発見された段階で、その故障を取り除く方式」（JISZ 8141-6209）であり、定期的な保全を必要としないことから、定期保全と比べて経済的となる。ただし事後保全は、設備故障の影響が大きい場合、つまり生産活動に大きな支障を及ぼすような場合には適用することが難しい。設備の特性や故障時の影響の大きさ、経済的な観点、などを考慮し、総合的に望ましい保全形態を選択する必要がなる。例えば作業場の照明が切れたので電球を交換した、この場合の保全を事後保全と呼ぶ。

改良保全とは、故障が起こりにくい設備へ改善したり、性能を向上させることを目的とした保全活動である。故障や不良を起こしにくい設備に改善し、性能を向上させることを目的とした保全活動のことである。現実的には、不良や故障の直接的原因のみを取り除く対応に留まることも多いと想定されるが、初期故障期間に改良保全を実施することで、以降の期間において、設備の故障率を低下させる効果を得ることができる。例えば、コンベアの故障がよく起きるため、故障が起こりにくくするようにコンベアの改善を行った、この場合は保全予防と呼ぶ。

設備の計画・設計段階から、過去の保全実績等の情報を用いて不良や故障に関する事項を予測し、これらを排除するための対策を織り込む活動である。 保全予防によって初期故障を抑制する。保全予防とは、過去の経験をもとに、次世代設備の計画・設計段階において、故障しない設備開発を行うための手段を講じる保全活動である。なお、寿命特性曲線(バスタブ曲線)とは、設備の故障率を縦軸に、時間を横軸にとってグラフ化したものである。設備の故障率はバスタブに似た形状の曲線になりやすい。

設備導入当初は、設備そのものの不具合などが原因の故障が多く発生する。この期間を初期故障期間と呼ぶ。その後時間の経過とともに設備は安定稼働するようになり、故障も偶発的なものとなる。この期間を偶発故障期間と呼ぶ。この安定期を過ぎて、設備寿命に近づいてくると、部品などの劣化が原因で再び故障率は上昇する。この期間を摩耗故障期間と呼ぶ。

故障強度率(％)＝故障停止時間の合計÷負荷時間の合計(全動作時間＋停止時間)×100によって計算される。

�@設備総合効率＝時間稼働率×性能稼働率×良品率

時間稼働率、性能稼働率、良品率は次のように表される。
�A時間稼働率＝（負荷時間−停止時間）÷負荷時間＝稼働時間÷負荷時間
�B性能稼働率＝基準サイクルタイム×加工数量÷稼働時間
�C良品率＝（加工数量−不良数量）÷加工数量＝良品数量÷加工数量