素人目線　何でも自前

従来のEDIは専用線またはVAN(付加価値通信網)を利用し、業界特有の通信方式が用られてきた。伝票をOCR処理して電子化する場合は、EDIの一形式と考えられる。電子メールにファイルを添付しデータ交換を行う場合を、e‐mail EDIという。専用線を用い特定企業間で利用していた従来のEDIに対し、インターネットを介してオープンな取引に適用されるものをオープンEDIという。インターネットEDIとも呼ばれている。国内統一の物流EDI 標準としてJTRN(ジェイトラン)がある。JTRNは、全ての産業界の物流EDIに適用できるように開発された国内統一の汎用標準であり、物流EDI推進委員会が標準化を推進している。物流EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)とは、荷主企業と運送事業者間で運送依頼や出荷指図などの情報をコンピュータ同士で受け渡しすることをいい、JTRANは、その方 法を標準的な取引規約として取りまとめたものである。

主に中小規模の企業を中心に利用が広まり比較的低コストの運用が可能であるという反面、ブラウザを利用する特性上、自社のシステムにそのまま連携できず人間系オペレーションの介在なしには、他の業務システムとの連携ができないという側面や、多端末化は防げるものの入出力画面が各社の様式であるため発注企業ごとに複数のシステムが導入されてしまいう多画面現象の発生や、発注企業ごとに操作が異なるためミスが発生し易くなるという障害が生じていた。そこにデータ形式を従来のHTMLからXMLに変更したXML-EDIが登場した。

XML(eXtensible Markup Language)を用いたEDIではファイル転送を自動化することができ、受発注業務の負担軽減が期待されている。XML-EDIによってデータを記述すれば、異なる企業や異なるシステムの間でのデータ交換がやり易くなり、受発注作業の簡素化を図ることができる。XMLには、「個々のデータに特定の意味を持たせた属性をつけて、格納したり利用したりすることができる」という特徴があり、XMLで文書を作成すれば、コンピュータがデータの意味や種類を読み取ることができるため、HTMLベースのWeb-EDIでは実現できなかった取引の自動化が可能になる。またXML文書は、 文書構造の変換などが非常に簡単にできるため、XMLでデータを記述すれば、異なる企業や異なるシステムの間でのデータ交換がやり易くなる。これらのXMLの利便性を生かし、より広範で運用性の高いEDIを目指すのがXML-EDIである。拡張性が高いことが、かえって効率を下げる危険性があるため、標準化が必要である。XML-EDIの主な規格として、RosettaNet(ロゼッタネット)やebXMLなどが主流を占めている。

流通情報システムのEOS(電子受発注システム)のこと。EOSの効果としては、以下の通り
（１）ハンディターミナル/バーコード入力による入力作業の省力化・迅速化・正確化
（２）単品発注や在庫管理システムへの応用
（３）JANコードなどの共通商品コードへの採用→システムの単純化
（４）請求・支払システムとの連結により、ターンアラウンド発注のように商品が発注通りに納品された場合、発注データを仕入データとして利用でき、仕入検収の合理化
（５）卸売業や小売店におけるデータ送信作業の煩雑さを軽減するためにVAN業者の利用が可能
（６）卸売業では、EOSデータを活用した在庫管理や物流管理の効率化
（７）小売店では、発注から納品までのリードタイムを短縮
（８）小売店では、作業標準化により、仕入業務を熟知していない 社員でも発注できる

卸売業などのベンダーに小売業の発注業務を委託することをいう。ベンダーが小売業のPOS販売データや在庫情報の提供を受け、それに基づいて商品補充、ま たは発注を行う方式である。小売業の在庫水準をベンダー側が責任を持つ部分が、CRPとの大きな相違点であ る。

小売業者とベンダー(卸売業など)がPOSなどで収集した販売データを共有し、消費者が購入した分だけ補充する方式である。小売業の商品補充業務を効率化できるメリットがある。

在庫量が発注点を割った商品を小売業が自動補充する流通システムで適正在庫水準の維持が期待できる。発注点は安全在庫を考慮して設定する。自動発注されるため、発注漏れがなく品切れを減らすことや発注作業の軽減、経済的発注量の設定により、品目別に発注頻度を適正化できる。

無線通信による非接触型のICタグを利用した情報管理の総称のことで、交通系/流通系電子マネーや、食品などのトレーサビリティ分野などで活用が広がっている。ICチップの中に情報を蓄積し、電波を使って非接触でデータを 読み取る技術であり、利用するためのシステムには、ICタグと、ICタグの情報を読み書きするリーダ/ライタ、情報を管理するコンピュータシステムなどがある。電子タグを有効活用するためには、流通するもの全てのデータが標準化されていることが望ましいが業界レベルでもまだ標準化されているわけではない。これまで流通業界、物流業界で活用されていたツールは、バーコードなどの接触型、あるいは光学的読取装置が主流であった。バ ーコードには（１）遮蔽物があると情報を読み取れない、（２）記録できる情報量が少ない（３）汚れに弱い、などの欠点がある。バーコ ードに代わって考えられたのがRFID技術である。RFIDを利用するメリットには以下が考えられる。
�@商品に触れることなく認識でき、作業の効率化を図ることができる
�A複数の商品を一括で読み取ることができる
�B段ボールなどの遮蔽物があっても認識することができる
�C大容量の情報が扱え、読み取りのほか、書き込みを行うことができる
�D耐久性(振動、汚れ、摩耗など)や対環境性(温度、湿度、霜など)に優れている


トレーサビリティは、生産・流通履歴の追跡調査性を指し、対象とする物品(および、部品、原材料) にIDを付与して、「いつ」「どこで」生産され、「どのような」経路で流通してきたかを「いつでも」把握し、「いま」どこにあるのか、次は「どこ」へ行くのかを捉える仕組みである。情報管理にはRFID技術が活用されている。食品のトレーサビリティは入出荷の記録に加えて、ロット情報の対応付けを明らかにするなどの高度な取り組みがある。トレーサビリティを構築する仕組みには、ロットナンバー管理とシリアルナンバー管理という2つの方法がある。トレーサビリティの確保に不可欠の情報は以下
�@確保原料の識別単位とその仕入先とを対応づける方法(ルール)と、それを記録する様式を定めること
�A原料の識別単位とそれからできる半製品および製品の識別単位とを対応づける方法と、それを記録する様式を定めること。
�B原料や製品が統合されたり分割されたりするときには、作業前の識別単位と作業後の識別単位とを対応づける方法(ルール)と、それを記録する様式を定めること。
�C製品の識別単位とその販売先(一歩川下の事業者)とを対応づける方法(ルール)と、それを記録する様式を定めること。
�Dその食品を取り扱った事業者・年月日・場所などである。