素人目線　何でも自前

キャッシュフロー計算書は、直接法、間接法ともに6区分ある。


税引前当期純利益から以下の項目を加減算する
・売上債権の増加（△マイナス）、減少（プラス）
・仕入債務の増加（現金の増加につながるためプラス）、減少（△マイナス）
・有形固定資産の売却益（△マイナス：税引前当期純利益には、すでに有形固定資産の売却益を含むため）
・受取利息および受取配当金（△マイナス：税引前当期純利益には、すでに利息および配当金を含むため）
・支払利息（プラス：税引前当期純利益には、すでに支払利息が引かれているため）
・貸倒引当金の増加（プラス）
・棚卸資産の増加（△マイナス）

上記を加減算したら以下を調整する
・受取利息および配当金の受取額（プラス：実際に当該期間に受け取った金額をプラスする）
・利息の支払額（△マイナス）
・法人税等の支払額（△マイナス）

有形固定資産の購入（△マイナス）、売却（プラス）
有価証券の購入（△マイナス）、売却（プラス）
利息および配当金の受取額（現金の増加につながるためプラス。第1法では営業活動となる）

借入金の増加（プラス）、返済（△マイナス）

営業活動によるキャッシュフロー ＋ 投資活動によるキャッシュフロー ＋ 財務活動によるキャッシュフロー

容易に現金に換えることが可能であり、価格の変動について僅少なリスクしか負わない短期投資（3ヶ月以内）である。
・定期預金
・譲渡性預金
・コマーシャル・ペーパー
・売戻し条件付現先
・公社債投資信託 など

キャッシュ・フロー計算書が対象とする資金は、現金だけでなく現金同等物も含まれる。例えば、コマーシャル・ペーパーや公社債投資信託等もキャッシュ・フロー計算書では現金同等物として取り扱われるが、貸借対照表では有価証券 や投資有価証券として取り扱われる。したがって、キャッシュ・フロー計算書の現金及び現金同等物期末残高と、貸借対照表の現金及び預金期末残高は一致すると限らない。

現金および現金同等物の期首残高

現金および現金同等物の増減額　＋　現金および現金同等物の期首残高